Apple Intelligenceが中国でのサービス提供開始に向け、大きく前進したことが明らかになりました。中国のサイバースペース規制当局への登録が完了したと報じられており、長らく難航していた中国展開が、いよいよ現実味を帯びてきたようです。

AlibabaとBaiduが中国展開を支援

中国版Apple Intelligenceの提供にあたり、Appleは中国企業のAlibabaおよびBaiduと協力しています。

報道によると、Alibabaの生成AIモデル「Qwen」が、iOS、iPadOS、macOS、visionOSを搭載するApple製品向けに組み込まれます。Baiduも、中国のiPhoneユーザー向けにAI機能を調整するため、Appleと協力しているとのことです。

中国では消費者向け生成AIサービスを提供する際、当局による認可が必要です。そのためAppleは、現地の規制に対応する目的で中国企業との提携を進め、Apple Intelligenceの提供に向けた準備を続けてきました。

ただし、今回明らかになったのは中国当局への登録が完了したという段階であり、具体的なサービス開始日は発表されていません。

中国でのiPhone販売を後押しするか

中国はAppleにとって重要な市場の一つですが、HuaweiやXiaomi、OPPOなどの競合メーカーは、すでに独自のAI機能をスマートフォンに導入しています。

Apple Intelligenceを利用できないことは、中国市場におけるiPhoneの弱点の一つとみられてきました。そのため、正式なサービス提供が始まれば、競争力の向上や買い替え需要の拡大につながることが期待されます。

Appleの中国におけるiPhone出荷台数は、Apple Intelligenceの導入前である2026年第2四半期にも前年同期比で約24%増加したと報じられています。AI機能が加われば、今後の販売をさらに後押しする可能性があります。

なお、欧州連合（EU）では、Apple Intelligenceの多くの機能がすでに対応するiPhone、iPad、Macで利用できます。一方、iOS27などに搭載される新しいSiri AIについては、デジタル市場法への対応を理由に、EUでの提供が当初見送られる予定です。

Source: Reuters

欧州連合（EU）の電池規則では、電子機器に搭載されたバッテリーをユーザーが容易に取り外し、交換できるようにすることが原則として求められます。しかし、Apple Watchを含むスマートウォッチは、この規則の適用対象から除外される見通しであることが明らかになりました。

スマートウォッチなどが対象外に

EUの電池規則では、EU域内で販売される製品に搭載された携帯型バッテリーについて、原則としてユーザーが取り外し、交換できる構造にすることが求められます。

一方、欧州委員会は、ユーザーによるバッテリー交換を可能にすることで、安全性や耐久性、防水性能などが損なわれる可能性がある製品について、新たな適用除外を設ける委任規則を採択しました。

対象となる製品カテゴリには、スマートウォッチやフィットネストラッカーなどのウェアラブルデバイスが含まれています。このため、Apple Watchもユーザーによるバッテリー交換を求める規則の対象外となる見通しです。

ただし、欧州委員会が採択した委任規則は、今後、欧州議会と欧州連合理事会による精査を受けます。いずれからも異議が出なかった場合、EU官報への掲載から20日後に発効します。

耐久性と修理しやすさのバランスを以前から指摘

2026年9月1日付でAppleの次期最高経営責任者（CEO）に就任する予定の、現ハードウェアエンジニアリング担当上級副社長のジョン・ターナス氏は、約2年前に人気YouTuberのマーケス・ブラウンリー氏からインタビューを受けた際、修理しやすさとデバイスの耐久性のバランスについて語っています。

ターナス氏は、修理しやすさだけを重視すると、デバイスの耐久性が損なわれる場合があると指摘しました。製品の耐久性を高めて長期間使用できるようにすることも、環境負荷の軽減につながるとの考えを示しています。

例えば、ユーザーが工具を使わずにiPhoneのバッテリーを取り外せる構造を採用した場合、設計によっては防水性能や耐久性との両立が難しくなることも考えられます。

Appleは近年のiPhoneで、耐久性や防水性能を維持しながら、接着剤の改良などによってバッテリーを以前より取り外しやすくしています。修理しやすさと耐久性の両立を目指す姿勢がうかがえます。

Apple Watchはサーフィン競技でも活用

Appleは先日、Apple Watchがサーフィン競技でどのように活用されているかを紹介する動画を公開しました。

World Surf League（WSL）の大会では、専用アプリをインストールしたApple Watchが競技前に選手へ貸し出されます。選手は手首を見るだけで、スコアや波の優先権、ヒートの残り時間などを確認できます。

海中で激しい動きにさらされる競技でも使用できるのは、Apple Watchの防水性能や耐久性があってこそと言えるでしょう。

Apple Watchなどのウェアラブルデバイスがバッテリー交換規則の対象から外れれば、メーカーは防水性能や耐久性を優先した設計を継続しやすくなります。一方で、バッテリーの劣化によって製品全体が買い替えられれば、電子廃棄物の増加につながるとの懸念も残ります。

EUの環境規制は、域内向け製品だけでなく、世界共通の製品設計にも影響を及ぼす場合があります。日本のApple Watchユーザーにとっても、今後の動向を注視する必要がありそうです。

セルフサービス修理にApple Watchは含まれず

日本では提供されていませんが、Appleは「セルフサービス修理プログラム」を展開しており、フランス、ドイツ、イギリスなどを含む32カ国で、純正部品の購入や専用ツールのレンタルが可能です。

しかし、Apple Watchは同プログラムの対象に含まれていません。そのため、ユーザーが自分でバッテリーを交換する場合は、iFixitなどが公開しているサードパーティーの修理手順を参考にして作業することになります。

日本におけるApple公式のApple Watchバッテリーサービス料金は、モデルを問わず一律15,800円です。バッテリー交換後の防水性能や安全性を考慮すれば、自分で作業するよりも、Apple公式のバッテリーサービスを利用したほうが安心かもしれません。

Photo: iFixit

2026年10月に発表されると噂の新型iPad miniに搭載される有機EL（OLED）ディスプレイの仕様に関する予想が、Naverブログに投稿されました。

投稿によれば、新型iPad miniには8.4インチOLEDディスプレイが搭載され、最高リフレッシュレートは60Hzにとどまる見込みです。

新型iPad mini向けOLED仕様の予想

未発表のApple製品に関する情報をNaverブログに投稿しているyeux1122氏が、サプライチェーン関係者から入手した情報として、新型iPad miniのディスプレイ仕様を伝えています。

今回投稿された主な内容は次の通りです。

• ディスプレイサイズは8.4インチ
• 種別は、多結晶低温ポリシリコン（LTPS：Low Temperature Polycrystalline Silicon）
• ハイブリッドOLEDパネルを採用
• 第5.5世代OLEDに対応したSamsung DisplayのA2製造ラインで量産

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最高リフレッシュレートが60Hzにとどまる理由

iPhone17シリーズの最高リフレッシュレートは120Hzですが、これは低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）-OLEDディスプレイの採用によるProMotionテクノロジーの採用により実現されています。

これに対し、新型iPad miniに搭載されるOLEDがiPhone17eと同じLTPS方式になる場合、最高リフレッシュレートは60Hzにとどまると予想されます。

OLED化によってコントラストや黒の表現は向上する見込みですが、スクロールやApple Pencil使用時の滑らかさについては、ProMotionテクノロジー採用のタンデムOLEDディスプレイを採用するiPad Pro（M4およびM4）など、120Hz対応モデルとの差が残ることになりそうです。

Samsung Displayが独占供給か

新型iPad mini向けOLEDディスプレイは、Samsung Displayが独占供給するとみられています。採用されるパネルは、リジッドOLEDとフレキシブルOLEDの特徴を組み合わせたハイブリッドOLEDになる見込みです。

ハイブリッドOLEDは、薄型化や表示品質の向上に寄与する一方、液晶パネルよりも製造コストは高くなります。

そのため、新型iPad miniではOLED化による画質向上と引き換えに、販売価格が上昇する可能性もあります。

外寸変更でケース非互換の可能性濃厚

新型iPad miniのディスプレイサイズが8.4インチになる場合、現行モデルから0.1インチ拡大されることになります。

これは、12.9インチiPad Pro（第6世代）の後継モデルとして13インチiPad Pro（M4）が登場した際と同程度の変化です。13インチiPad Pro（M4）では、同時に発表された11インチiPad Pro（M4）も含め、前モデルから外寸がわずかに変更されました。

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その結果、ケースやカバーなどの互換性は失われています。

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ベゼル幅は大きく変わらず？

13インチiPad Pro（M4）と11インチiPad Pro（M4）では、外寸がわずかに変わった一方、ディスプレイ周囲の黒枠であるベゼル幅には大きな違いがありませんでした。

新型iPad miniでも、ディスプレイサイズの拡大が0.1インチにとどまるのであれば、ベゼル幅が明確に細くなるとは限りません。外寸がわずかに変更されるだけで、見た目の印象は現行モデルに近いままになる可能性があります。

新型iPad miniのOLEDは8.7インチになると報道された際は、ベゼル幅が細くなると期待されていました。

搭載チップは未確定

今回の投稿には、新型iPad miniに搭載されるチップに関する情報は含まれていません。

これまでの予想では、搭載チップはA19 Proが有力とされていました。最近では、A20 Proを搭載するとの見方も増えています。

A19 Proであれば、TSMCの改良型3nmプロセスであるN3Pで製造されるとみられます。A20 Proを採用する場合、製造プロセスは2nm世代のN2へ微細化される見通しです。

A20 ProならAI性能も強化か

新型iPad miniが12GBユニファイドメモリを搭載すると噂のA20 Proを採用する場合、処理性能や電力効率の向上に加え、Apple Intelligence関連機能の動作にも余裕が生まれると考えられます。

小型タブレットであるiPad miniは、電子書籍、メモ、ゲーム、動画視聴、外出先での作業など幅広い用途で使われます。OLED化とA20 Proの組み合わせが実現すれば、表示品質と処理性能の両面で大きな進化になります。

iPad Airも2027年にOLED化か

Appleは新型iPad miniに続き、iPad Airのディスプレイも液晶からOLEDへ切り替えると噂されています。市場調査会社などは、iPad AirのOLED化が2027年中に行われる可能性を伝えていました。

この流れが正しければ、AppleはiPad Proに続き、iPad miniとiPad Airにも順次OLEDを拡大していくことになります。

ただし、iPad miniで60HzのLTPS OLEDが採用される場合、iPad Airも同種類のOLEDを採用すると予想されており、iPad Proのような120Hz対応OLEDとは明確に差別化される見通しです。

Photo: Apple Cycle（＠theapplecycle）/X, yeux1122/Naverブログ, Apple (1), (2)

海外メディアの報道によると、Appleは2026年第2四半期に世界スマートフォン市場で約20%のシェアを獲得し、第2四半期としては過去最高を記録しました。市場全体が前年より縮むなかでの好成績で、一時的な追い風だけでは説明しきれない内容です。本記事では、据え置きが効いた理由と、日本のユーザーが気にすべき今後の値上げリスク、今取るべき備えを整理します。

iPhoneシェア20%の要点を先に整理

今回のニュースは、次の3点が重要です。

• シェアは過去最高：Appleは2026年第2四半期に世界スマホシェア約20%を確保し、四半期ベースで自己ベストを更新しました（首位は約22%のSamsung）。
• 好調の理由：iPhone17の買い替え需要が堅調な中、競合が値上げを迫られる一方でiPhoneは価格を据え置き、相対的な割安感も追い風になった形です。
• 今後の焦点：iPhone以外の一部製品は値上げ済みで、iPhone18シリーズが据え置きを保てるかは不透明です。日本では円安により国内価格が上振れする余地も残ります。

Appleの強さと値上げ圧力が同居している、というのが今回の構図です。

市場が縮むなかで記録した20%

海外メディアが伝えた市場調査によれば、2026年第2四半期の世界スマホ出荷台数は前年同期比で約4%減りました。メモリーチップの供給不足が長引き、部品コストが大きく上がったことが縮小の主因とされます。第2四半期は、通常なら1年で最も販売が鈍る時期です。その逆風のなかで記録を伸ばした事実は、単発の数字以上の重みを持ちます。

押さえておきたいのは、数字の意味です。首位に立つのはあくまでSamsungであり、Appleの約20%は市場の「頂点」ではなく、四半期ベースの自己記録という位置づけにすぎません。この違いを取り違えると、実力を過大にも過小にも見誤ってしまいます。それでも、市場が縮む局面で自己記録を更新できたこと自体は、iPhoneの需要基盤の底堅さの表れといえるでしょう。今回の数字は、Appleの調子の良し悪しよりも、需要の土台がどれだけ厚いかを示していると読めます。

「据え置き」がなぜ最強の一手になったのか

効いた理由を一言でいえば、誰もが値上げに走る局面で「動かない」を選んだことに尽きます。

効いたのは「相対的な割安感」

注目したいのは、据え置きが絶対的な安さではなく、相対的な割安感を生んだ点です。周囲が一斉に高くなれば、自分は何も変えていなくても「お得な側」へと立ち位置が移ります。人は価格を絶対額よりも周囲との比較で受け取りがちで、だからこそ据え置きは時に値下げ以上の効果を発揮するのです。値上げが当たり前になった市場でこそ、動かない価格が際立つという逆説が、ここにはあります。

下取り・分割との相性も追い風

iPhoneはもともと、中古下取りや分割払い、キャリアの購入プログラムと組み合わせやすく、実質的な負担を圧縮しやすい製品です。そこへ他社の値上げが重なれば、買い替えを迷っている層の背中を押す力は一段と強まります。価格を「動かさない」という一見受け身の判断が、結果として最も攻めた一手になりました。今回の記録は偶然ではなく、設計された勝ち方に見えてくるのではないでしょうか。

iPhoneの値上げは来るのか

結論から言えば、iPhoneが今後値上げされる可能性は否定できません。現時点で価格を据え置いているのはiPhoneだけであり、値上げ圧力そのものが消えたわけではないからです。実際、海外メディアの指摘では、Appleは四半期の終盤にiPhone以外の一部製品を値上げしました。次のiPhone18シリーズが同じ据え置きを保てる保証は、どこにもありません。

この戦略には裏の顔もあります。据え置きで需要を取り込むほど、上がり続けるコストを自社で吸収する形になり、利益率は静かに削られていきます。どこかで価格へ転嫁する判断は避けにくく、そこにこそ値上げ観測の芯があるはずです。

しかも部品不足による圧力は、年末商戦と供給の逼迫が重なる今後の2四半期でむしろ強まるとみられています。各社が高価格帯へ流れれば手ごろな端末の選択肢は減り、iPhone18シリーズも上昇したコストを抱えたまま次のサイクルを迎える見通しです。日本の目線で見れば、話は「海外の値上げ」だけでは終わりません。

円安下の日本では「据え置き」が届かないこともある

日本のユーザーがまず意識したいのは為替です。円安が続く環境では、Appleがドル建てでiPhoneの価格を据え置いても、円建ての国内価格は為替次第で上振れしかねません。海外での「据え置き」が、そのまま日本での「据え置き」になるとは限らないのです。買い替えサイクルが長い日本では、1度の判断が数年分の費用に関わります。目先の相場だけでなく、次の更新時期まで見据えて選ぶ視点が欠かせません。

国内に目を向けると、端末価格そのものよりも、キャリアの割引や購入サポートの条件が実質的な負担を大きく左右します。海外のシェア争いをそのまま家計に持ち込むのではなく、円相場と国内施策というフィルターを通して眺める姿勢が欠かせません。

iPhoneの買い替えで今すべきこと

値上げ観測が出ている今、購入を検討している人は先に動くほど有利になります。準備しておきたいのは次の3点です。

• 下取り査定を早めに受ける：査定額は時期で変動するため、価格が高いうちに端末を評価してもらいましょう。
• キャリアの条件を確認する：割引や購入プログラムは実質的な負担を大きく左右するため、契約中の条件を早めに確認しておくと安心です。
• 価格目当てなら現行モデルを押さえる：新型を待つ理由が価格だけなら、値上げ前に現行モデルを底値圏で確保しておくのも一案です。

判断の軸はシンプルです。今の端末をあと1年から2年使えるかを起点に、待つ価値と値上げリスクを比べると、迷いは小さくなります。市場の逆風は、裏を返せば「動くべきタイミング」を告げる合図でもあるのです。世界シェアの数字に一喜一憂するよりも、自分の買い替え条件が整う瞬間を見極めるほうが、はるかに実利につながるはずです。

Photo:MacRumors

レゴでは、商品化を目指す新たなレゴセットのアイデアを常時募集しています。ユーザーが提案した「iMac G3」の作品は、1万票を獲得して商品化審査へ進んでいましたが、今回の審査で「パーキングロット」と呼ばれる保留ステータスに移されたことが明らかになりました。

商品化の判断は保留に

iMac G3は、1998年にAppleから発売された初代iMacです。スケルトン（半透明）のボディと鮮やかなカラーバリエーション、本体とディスプレイが一体となった革新的なデザインが特徴で、経営難に陥っていた当時のAppleを救う大ヒット製品となりました。

このiMac G3を再現したレゴセットのアイデアは「LEGO Ideas」に投稿され、ユーザー投票で1万票を獲得したことから、商品化に向けた審査段階へ進んでいました。

LEGOは審査の結果、本作品を「パーキングロット」と呼ばれる保留ステータスに移したと発表しました。商品化が正式に決まったわけではありませんが、却下されたわけでもなく、今後さらに検討が続けられます。

パーキングロットに移された作品は、次回以降の審査ラウンドであらためて検討される場合があります。そのため、iMac G3のレゴセットが将来的に商品化される余地は残されています。

作品はコンピュータの内部まで精巧に作り込まれており、特に半透明のボディが目を引きます。

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日本でも人気を集めそう

iMac G3のレゴセットが実際に商品化されれば、日本でも大きな注目を集めそうです。Appleファンであれば、インテリアとして自宅に飾るのも良いでしょう。

Apple関連のレゴセットでは、過去にApple Storeを再現した作品も商品化審査の対象となりましたが、こちらは却下されています。

半透明のカラフルな筐体を持つiMac G3は、レゴとの相性も良さそうです。今後、正式な商品化が決まるのか注目されます。

Source: レゴ via MacRumors

Apple製品を少し安く買える「Apple認定整備済製品」。中古品との違いや、バッテリー、外装、保証の内容が気になる人もいるでしょう。新品と同じ製品の価格差を確かめながら、AppleCareや付属品、在庫まで比較し、購入前に見ておきたい点を整理します。

Apple認定整備済製品はAppleが再整備して販売

Apple認定整備済製品は、返品された製品などをAppleが再整備し、品質基準を満たしたうえで販売する製品です。新品ではありませんが、完全な動作テストを行い、不具合が見つかった部品は必要に応じてApple純正部品に交換されます。クリーニングと点検を終えた製品は、新しい白い箱に梱包されます。

すべてのApple認定整備済製品に1年間のハードウェア製品限定保証が付き、対象製品ではAppleCareも購入できます。返品もAppleの返品ポリシーに沿って受け付けられます。

バッテリーと外装は、製品によって案内が異なる点に注意が必要です。Appleは、整備済iOSデバイスには新しいバッテリーと外装を搭載すると説明しています。Macなどを検討する場合は、商品ページの「付属するもの」を確認してください。

新品との違いを6項目で比較

新品とApple認定整備済製品では、保証期間だけを見ると大きな差はありません。ただし、在庫、箱、刻印、選べる色や容量には違いがあります。

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整備済製品は刻印サービスを利用できません。プレゼント用にメッセージを入れたい場合や、色と容量を細かく指定したい場合は、新品も候補に残ります。

iPhone16は新品より18,000円安い

実際の価格差を確かめるため、2026年7月15日時点で販売されているiPhone16の128GB SIMフリーモデルを比べました。

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同じモデルと容量で18,000円の差があります。整備済iPhoneには、Appleの1年間保証に加え、新しいバッテリーと外装が用意されます。

価格差だけでなく、必要な容量が在庫にあるかまで確認すると、購入後の容量不足を防げます。整備済製品の価格と在庫は変わるため、購入時には新品ページと整備済製品ページを同じ日に見比べてください。

在庫は日によって入れ替わります。直近では、iPhone16の整備済製品が入荷した例もありました。

Amazonや中古ショップは商品ごとに条件を確認

Amazonや中古ショップ、フリマアプリでは、Apple認定整備済製品より安い商品が見つかることもあります。ただし、「整備済み」「中古」と書かれていても、Appleの認定を受けた製品とは限りません。

購入前に確認したい項目は次の通りです。

• 保証期間と保証する会社
• バッテリー最大容量や交換の有無
• 傷や汚れを示す外観ランクの基準
• 充電ケーブルや電源アダプタの有無
• 返品できる期間と条件
• ネットワーク利用制限やアクティベーションロックの確認状況

Apple認定整備済製品は、整備、保証、返品の窓口がAppleにそろっています。ほかの販売店では、保証会社や修理の窓口が別になる場合があるため、商品ページと保証規約を一緒に見ておきたいところです。

価格と在庫を見て候補を絞りたい

Apple認定整備済製品が候補になるのは、新品に近い保証内容を確保しながら購入費用を抑えたい人です。発売から時間がたったモデルでも用途を満たせる人や、色より価格を優先する人にも合います。

最新モデルや特定の色、容量が必要なら、新品のほうが自由に選べます。Appleの学生・教職員向け価格や期間限定キャンペーンを利用できる場合は、整備済価格だけで決めず、新品の購入条件も確認してください。

購入時に比べる順番は次の通りです。

1. 必要なモデルと容量を決める
2. 新品と整備済製品の価格差を確認する
3. 整備済製品に希望するモデル、色、容量があるか見る
4. 保証、AppleCare、付属品、返品条件を確認する

Apple認定整備済製品は、価格と保証の両方を比べられる購入先の一つです。希望するモデル、色、容量が在庫にあり、新品との価格差に納得できるなら購入候補になります。

Appleが今秋、iPhone18 Proシリーズと同時に発表すると有力視されている折りたたみiPhone（仮称：iPhone Ultra）について、メインディスプレイ中央の折り目が無い、ほぼ見えないことが大きな特徴の1つになると報じられています。

iPhone Ultra向けの折りたたみ有機EL（OLED）ディスプレイは、Samsung Displayが独占供給するとみられています。その折り目対策のヒントになりそうな構造が、Samsungがまもなく発表するとされるGalaxy Z Fold 8シリーズの新技術から見えてきました。

Flex Titaniumを採用したモデルを7月22日に発表

Samsungは、折りたたみスマートフォン向けに新たに開発したOLEDディスプレイで、「Flex Titanium」と呼ばれる構造を採用し、折り目を大幅に改善したと発表しました。

このFlex Titaniumは、2026年7月22日（水）午後10時から開催されるGalaxy Unpackedにおいて発表される、Galaxy Z Fold 8シリーズのメインディスプレイに採用されるとみられています。

折りたたみスマートフォンでは、中央の折り目をどこまで目立たなくできるかが、表示品質や高級感を左右する重要な要素です。

iPhone Ultraが採用すると噂の革新的な構造とは

iPhone Ultraでも、メインディスプレイの折り目を抑えるため、従来の折りたたみスマートフォンとは異なる革新的な構造が採用されると噂されています。主な要素としては、次の2点が挙げられています。

• 超薄型ガラス（UTG：Ultra Thin Glass）を、OLEDパネルの表面に加え裏面にも搭載
• 既存の折りたたみスマートフォンとは異なる、リキッドメタル製のヒンジを採用

これらの構造により、折りたたみ時の耐久性を確保しながら、展開時のディスプレイ表面をより平坦に保つことが狙いとみられます。

Flex Titaniumの仕組み

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チタニウム製プレートは、メインディスプレイを展開した際にOLEDパネルへ均一な圧力が加わるように作用するとされています。これにより、中央部分に局所的な歪みが集中しにくくなり、折り目の抑制に貢献するとみられます。

チタニウム合金製フィルムは、ディスプレイ全体の耐久性向上にも寄与すると説明されています。

iPhone Ultra向け開発で得られた技術を応用か

Flex Titaniumのチタニウム合金製フィルムを裏面UTGに、チタニウム製プレートをリキッドメタル製プレートに置き換えたような構造が、iPhone Ultra向けメインディスプレイに採用される可能性があります。

Samsung Displayは、iPhone Ultra向け折りたたみOLEDディスプレイの開発で得た知見を、他の製品にも応用するとみられていました。

そのため、Flex Titaniumは、iPhone Ultra向けに開発された折り目抑制技術をSamsung製品向けに展開した一例なのかもしれません。

iPhone Ultraを発売の数カ月前に擬似的に体験可能？

Galaxy Z Fold 8は、iPhone Ultraとメインディスプレイおよびサブディスプレイのサイズ、アスペクト比が近いと噂されています。

仮に折り目を抑える仕組みや表示品質も近いのであれば、Galaxy Z Fold 8は、iPhone Ultraの使用感を発売前にある程度想像するための参考機種になります。

特に、メインディスプレイを開いた状態での折り目の目立ちにくさ、ディスプレイのサイズと使い勝手などは、iPhone Ultraの完成度を予想するうえで重要な比較ポイントです。

<figure><figcaption>iPhone Ultra（上）とGalaxy Z Fold 8（下）のモックアップ比較画像（Majin氏の投稿）</figcaption></figure>

Apple初の折りたたみモデルの高い完成度が期待

折りたたみスマートフォンでは、ヒンジの耐久性、ディスプレイの折り目、薄型化、重量、バッテリー容量など、多くの技術的課題があります。

その中でも、画面中央の折り目が目立つかどうかは、ユーザーが毎日目にする部分であり、製品の印象を大きく左右します。

Samsung DisplayのFlex Titaniumと、iPhone Ultra向けに噂される裏面UTGやリキッドメタル製ヒンジが同じ方向性の技術であるなら、Appleは初代モデルから折り目の少ない高品質な折りたたみディスプレイを目指していると考えられます。

Photo: Apple Club（＠AppleClubs）/X, Samsung Newsroom 日本, Majin（＠MajinBuofficia）/X

OpenAIがはじめて投入する一般消費者向けハードウェア製品は、ディスプレイを搭載しない携帯型のスマートスピーカーになると海外メディアが報じました。家庭内で利用者に寄り添う人間らしいAIコンパニオンを目指し、内部ではChatGPTを活用するとされています。

画面を核に据えるAppleのスマートホームハブとは、製品像が対照的だといえるでしょう。両社は企業秘密をめぐる訴訟の渦中にあり、対立の構図も浮かび上がってきました。

画面なしの携帯型スピーカーという新機軸

報じられた製品像は、従来のスマートスピーカーとは異なる方向性です。持ち運びを前提に、AIとの対話へ振り切った機器になるとみられています。

目指すのは人間らしいAIコンパニオン

OpenAIが前面に出すのは、機器の「人格」や人間らしいつながりです。使うほど持ち主を学習し、先回りして動くパーソナルな相棒を目指しているとされます。

中核はChatGPTと新音声モデルGPT-Live

会話の中核を担うのは、今月提供が始まった新音声モデルGPT-Liveです。聞きながら話せる自然なやり取りを売りに、ChatGPTの機能を持ち込む狙いとみられます。現在、報じられている主な仕様は次の通りです。

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2027年発売か〜io統合が開発の下地に

海外メディアの報道では、投入時期を2027年に据え、年内の発表もありうるとしています。開発には元Appleのジョナサン・アイブ氏が関わり、OpenAIは昨年、同氏らが設立したio Productsを約65億ドル規模の取引で統合しています。今回のスピーカーは、約5種類が検討されているハードウェアの第一弾に位置づけられる見通しです。

Appleの家庭ハブとは狙いが正反対か

両社の構想を並べると、同じ家庭向けAIでも向かう方向は逆だということが見えてきます。片方は情緒的なつながりを、もう片方は実用と統合を前面に置いているようです。

情緒のOpenAIと実用のApple

OpenAIが繰り返し語るのは、そばに居る相手としての存在感でした。自ら動く機械部品やカメラ、先回りする学習は、道具というより同居する相棒を思わせます。画面を外した判断も、視線を奪う端末ではなく生活へ溶け込む存在を狙った設計と考えられています。

一方のAppleは、7インチの画面と近づいた利用者を識別する機能を核にした家庭の司令塔を描いてきました。噂されるスマートホームハブ（コードネームJ490）は、近づいた人を見分け、その人に合わせた情報を映すとされています。ただし、AppleのハブもパーソナルなSiriを中核に据えるとされ、単純に「実用一辺倒」とは言い切れません。

両者の違いを、主な観点で整理します。

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※価格や発売時期、約5種類の計画などは、いずれも海外メディアの報道に基づく未確定情報です。

数字だけを見ると近い製品に映りますが、狙いは対照的です。OpenAIは持ち歩ける相棒を、Appleは家に根を張る拠点を目指しているように読み取れます。

Siri刷新の遅れが空白を生んだ

OpenAIが家庭に踏み込める余地は、Appleの足踏みと無関係ではなさそうです。Appleのスマートホームハブは、刷新版のSiriを待つ間に発売が繰り返し先送りされてきました。当初は2025年春がうわさされ、直近では2026年9月が目標と伝えられています。

AppleはHomePod（第2世代）やHomePod miniで家庭に足場を築いてきましたが、Siriの大規模刷新は当初計画より遅れました。新しいSiri AIは提供言語も、開始時点では英語に限られる予定です。この空白のあいだに、OpenAIが別の形で家庭を狙う構図が生まれました。

背景には人材の動きもあります。元Apple従業員の相次ぐOpenAIへの移籍が伝えられ、ハードウェア開発の知見が社外へ流れているとの指摘も出ました。Appleが家庭領域で足踏みするほど、その差は開きやすくなります。

残る変数は日本語対応と訴訟の行方

家庭にAIを迎える流れは、読者の使い勝手とも切り離せません。ここでは、日本語対応と訴訟という2つの変数を確認します。

日本語対応の差が体験を分ける

Apple Intelligenceの一部機能はすでに日本語に対応していますが、新しい会話型アシスタント「Siri AI」は英語から提供される予定です。日本語版Siri AIの提供時期は、現時点で明らかにされていません。

一方でChatGPTは、すでに日本語で利用できます。ただし、GPT-Liveを使った日本語での動作や、専用端末での対応範囲は、今後の発表を待つ形になりそうです。

つまり家庭にAIを迎える場面では、発売当初の対応言語が体験を左右しかねません。英語から提供される予定のSiri AIと、日本語で利用できるChatGPTとでは、最初に使える範囲に差が生じる可能性があります。もっとも、Siri AIの日本語対応が進めば、この差は縮んでいくでしょう。

発売計画に影を落とす訴訟リスク

もうひとつの変数が、AppleとOpenAIの法廷対立です。Appleは、元従業員が企業秘密を持ち出したと主張してOpenAIを提訴し、企業秘密の使用や保有を禁じる差し止めなどを求めています。

ただし、これはApple側の申し立ての段階で、ハードウェア製品そのものを一律に発売禁止とする請求とまでは確認できません。OpenAIは主張を深刻に受け止めるとしつつ、訴えに根拠がある証拠は認識していないと反論しました。ハードウェア分野で顕在化した両社の対立が製品や提携にどこまで及ぶかは、今後の審理が焦点です。

Appleの主張が認められ、製品開発に関わる情報の使用差し止めが命じられた場合、2027年とされる発売計画に影響する可能性があります。将来的な上場を検討しているとされるOpenAIにとっても、法的リスクの重みは小さくないはずです。iPhone上のChatGPT連携を利用する人にとっても、訴訟が今後の提携関係に波及するかは注目点となります。

一般的なスマートフォンをあえて持ちたがらない人が一定数いることは、一つのニッチなトレンドになりつつあるのかもしれません。今回は、最近海外のネット上で話題になっている「TT990」というケースマに注目してみたいと思います。

なぜ一般的なスマホではだめなのか？

iPhoneをはじめとする一般的なスマートフォンは、カメラ性能や処理性能、利便性が高まり続けていますが、中にはこうした多機能さをわずらわしいと感じる人もいるようです。

そもそもInstagramやTikTokなどのSNSは、ユーザーにできるだけ長くプラットフォームを利用してもらうことを重視しています。一方、ハードウェアを開発するAppleは「スクリーンタイム」を導入するなど、スマートフォンの使いすぎを防ぐための機能も提供してきました。

Appleの最高経営責任者（CEO）であるティム・クック氏も、ユーザーになるべく多くの時間をデバイス上で過ごしてほしいわけではない、との趣旨の発言をしています。Appleはより良いユーザー体験の実現を目指しているものの、ユーザーをスマートフォンに依存させること自体を目的としているわけではありません。

こうした背景もあり、一般的なスマートフォンとは異なる、よりシンプルでミニマルなデバイスがこれまでにも開発されてきました。そんな中、日本ではすでに時代遅れと思われがちな「ガラホ」に近い端末ジャンルが、海外であらためて注目を集めているようです。

巷で話題の「TT990」とは？

最近、Reddit上で購入報告が増えているTTfoneの「TT990」とは、どのような端末なのでしょうか。

まずTTfoneは、英国を拠点に、シニア層や複雑なスマートフォン操作を必要としない人向けの携帯電話を展開するブランドです。

TT990は同社の新しいモデルで、Googleのサービスやアプリに依存しないAndroid 14を搭載しています。Google Playストアの代わりに、Google Playで配信されているAndroidアプリを入手できるサードパーティー製の「Aurora Store」を利用できます。

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Googleのサービスを標準搭載していない点も、Googleへの依存を減らしたいユーザーから注目を集める理由の一つと考えられます。

見た目は従来の折りたたみ式携帯電話のようですが、メインディスプレイはタッチ操作にも対応しており、外側にもサブディスプレイを搭載しています。

気になるスペックですが、MediaTek MT6769プロセッサを搭載し、800万画素のリアカメラと200万画素のフロントカメラを備えています。RAM容量は4GB、内蔵ストレージは64GBで、microSDカードを使用して最大256GBまでストレージ容量を拡張できます。

アクセサリーとして、首から下げられるネックストラップも付属します。また、2年間の保証が付いている点も魅力です。

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日本からの注文も可能で、価格は33,200円となっています。ただし、輸入時には税金などがかかる場合があるため注意が必要です。

気になる評価とは？

Reddit上でのTT990の評価を見ると、かなり意見が分かれているようです。

「理想的な折りたたみ式携帯電話だ」と評価する声がある一方、「注文したものの、大きすぎるうえにゴツゴツしていて、プラスチック感が強く、動作も遅かったので返品した」という趣旨の投稿もあります。

また、約10年前に登場したSamsung W2017のほうが良かった、との意見もみられます。

最新アプリとの互換性が最大の魅力か

TT990の大きな魅力は、従来型の折りたたみ式携帯電話のような外観でありながら、Android 14を搭載している点にあると言えそうです。そのため、海外で広く利用されているメッセージングアプリのWhatsAppをはじめ、現在も提供されているAndroidアプリを利用できます。

日本では、主要なメッセージングアプリであるLINEが従来型携帯電話向けサービスの提供を終了していることもあり、古いガラホを使い続けるのは難しくなっています。

そのため、従来型携帯電話のような見た目と物理ボタンを求めながら、LINEなどの現行アプリも使いたい場合は、比較的新しいAndroidを搭載しているかどうかが重要なポイントになります。

日本にはALT JapanのMIVEケースマがある

日本では、同価格帯の選択肢として、ALT JapanのMIVEケースマ「AT-M140J」がすでに販売されており、TT990の競合端末と言えそうです。

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AT-M140JもAndroid 14を搭載していますが、Google Playストアに対応しており、Googleのサービスを利用できる一般的なAndroid環境に近い点がTT990との大きな違いです。

Google PlayストアやGoogleのサービスを重視するならAT-M140J、Googleへの依存をできるだけ減らしたシンプルなAndroid端末を求めるならTT990というように、両者は似た外観ながら異なるユーザー層に向けた製品と言えそうです。

日本ではまだ珍しい「ケースマ」というジャンルですが、スマートフォンの多機能化に疲れを感じる人が増えれば、今後こうした端末の選択肢がさらに広がっていくかもしれません。

Photo: TTfone, ALT Japan

古い暗号化済みの外付けHDDをMacにつないでも、2027年登場とみられるmacOS 28では開けなくなる恐れがあります。対象は暗号化された状態のMac OS Extended（HFS+）ドライブで、事前の復号か再フォーマットが必要です。影響が古い一部に絞られるため気づきにくく、そこが盲点です。1年以上ある猶予のうちに、何をすべきか整理します。

macOS 28で何が変わるのか

見出しだけを見ると「HFS+が使えなくなる」と身構えがちですが、締め出されるのは暗号化された状態のものだけです。非暗号化のHFS+は今後も問題なく開けます。

問題は、この細かな線引きが、かえって危険を見えにくくしている点にあります。対象かどうかを一人ひとりが見極める必要があり、その一手間を面倒がる人ほど、後で痛い目を見がちです。狙われるのは知識ではなく、油断です。

対象ドライブの見分け方

手持ちのドライブが暗号化HFS+かどうかは、次の手順で見分けられます。

1. ディスクユーティリティを開き、表示メニューで「ボリュームのみ表示」に切り替える
2. 対象ボリュームを選び、情報欄に「Mac OS Extended」と「Encrypted」が併記されていないか見る
3. 接続のたびパスワードを求められる場合も暗号化の疑いがある

ただしキーチェーンに保存済みだと聞かれないため、聞かれない＝安全とは限りません。一つでも当てはまれば対象候補です。まずは点検から始めましょう。

なぜ暗号化層だけを切るのか

理由についてApple自身は明言を避けています。ただ、手がかりは実装の違いにあります。HFS+はCoreStorageという別の仕組みで暗号化を後付けしていたのに対し、APFSは暗号化を最初から組み込む設計です。

ネイティブ暗号化のAPFSが定着した今、二重構造で継ぎ足した古い暗号化を抱える理由は乏しいと筆者は考えます。派手な新機能の陰で進む地味な整理こそ、Appleが足場を固め直す一手だと受け止めています。単なる機能削減ではなく、世代交代の一手と読むほうが実態に近いのではないでしょうか。

日本のHDD世代が直面する落とし穴

見落とされがちなのは、毎日使うSSDより、暗号化したまま棚に眠るHDDのほうが危ういという逆転です。2018年以降のMacはほぼAPFSで動くため、手元の一台はまず安全圏といえます。火種はむしろ、忘れた頃のコールドバックアップに潜んでいます。

ここに日本ならではの事情も絡みます。写真や年賀状の素材、家族の動画を外付けHDDへため込み、実家の棚に置いたまま何年も触らない。そんな保管スタイルは今も一般的です。2015年ごろに暗号化したHDDなら、中身はまずHFS+とみてよいはずです。いざ思い出を掘り起こそうとした瞬間に開けない、という展開は避けたいところです。普段開けないドライブほど危険という皮肉を、頭に入れておきたいものです。

復号か再フォーマットか、判断の物差し

選ぶ基準は単純で、残したいデータがあるかどうか、その一点に尽きます。違いは次のとおりです。

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再フォーマットは中身がすべて消えるため、必ず事前にバックアップを取りましょう。復号を選んだ場合も、最終的にはAPFSへ変換しておくのが無難です。非暗号化のHFS+のまま使う手も残りますが、長く安心して使いたいなら移行先はAPFSが最有力です。

注意したいのは、この復号が暗号化したTime Machineバックアップディスクには使えない点です。バックアップを暗号化ディスクで運用している人は、別の受け皿を用意しておくと安心です。個人情報を含むドライブなら、復号後にAPFSで再暗号化するまでを一続きの作業と捉えると安全です。

macOS 28への備えとして今できること

今回の一件は、単独の動きではありません。macOS 27 Golden Gateは、Time Capsuleなどが使ってきたAFP（Apple Filing Protocol）も廃止します。古い技術を一つずつ畳む流れを線で眺めれば、世代交代の総仕上げが進んでいるのが伺えます。

幸い、開発者向けベータの公開は2027年半ば頃で、正式版はさらに先の見込みです。準備期間はまだ1年以上あります。Appleはいずれ警告を強めるとみられますが、通知任せにせず自分の目で確かめるのが結局いちばん確実です。この1年を、古いドライブをMacに挿して対象かどうかを確かめる点検にあてましょう。思い出せるうちに動いておけば、更新の日が来ても慌てずに済みます。年に一度しか触らないドライブこそ、今この時期に向き合う価値があるはずです。

iOS27では、iPhone標準の「メッセージ」で、会話内容に応じて写真、カレンダー、リマインダーの候補を表示する機能が加わります。家族や友人との約束、帰り道の買い物、旅行写真の共有を忘れにくくする仕組みです。

日本語対応やプライバシー面の確認点も整理します。

メッセージは行動を助けるアプリへ

iOS27の「メッセージ」は、画面デザインの変更だけでなく、会話の後に発生する小さな作業を減らす方向にも進化しています。

9to5Macによると、iOS27の「メッセージ」には、音声入力・ボイスメモ用ボタンの表示設定、Drawing機能、会話内容に応じた提案、Siriとの連携が加わります。

音声ボタンを非表示にできる変更や、手書きメモを送れるDrawingもありますが、日常で使う場面を想像しやすいのは、会話の内容に合わせて次の操作を提案する機能です。

たとえば、友人から「この前の旅行の写真を送って」と言われた場合、写真アプリを開いて探さなくても、相手に送る写真として関係しそうな画像がメッセージ上に表示されます。食事の約束が出た時はカレンダーへの追加、帰宅途中の買い物を頼まれた時はリマインダーへの追加が提案されます。

写真共有、予定登録、買い物メモをメッセージ上で始めやすくなる点が大きな特徴です。ただし、候補が表示されたらすぐ実行するのではなく、送信先や登録内容を確認してから使う必要があります。

送る写真をメッセージ上で探しやすく

iOS27で表示される写真の候補は、相手に送る写真として使えそうな画像です。メッセージでよくある「あとで送るね」を、その場で済ませやすくなります。

旅行、食事、イベント、子どもの行事など、写真を求められる場面では、写真アプリを開き、日付や場所を思い出しながら探す必要があります。

iOS27のメッセージでは、会話の内容に合わせて、相手が求めていそうな写真を前面に表示する仕組みが紹介されています。

この機能がうまく働けば、次のような場面で手間が減ります。

• 友人に旅行先の写真を送る
• 家族に子どもの行事写真を共有する
• 店舗や場所の写真を会話中に探す
• 過去に撮ったスクリーンショットを送る

写真を送る時は、候補に出た画像の中身まで確認しておきましょう。場所や日付が合っていても、人の顔、書類、位置情報、画面内の通知などが写り込んでいる場合があります。便利になるほど、送信前にひと呼吸入れる意識が必要です。

予定と買い物を忘れにくくする

メッセージ内の提案で使う場面を想像しやすいのは、カレンダーとリマインダーへの連携です。

たとえば、「土曜の19時に駅前で夕食」といった会話があれば、カレンダーへ追加する候補が出ます。自分でカレンダーアプリを開き、日時、場所、タイトルを入力する手間を減らせます。約束の話をした直後に予定化できるため、会話だけで終わって忘れる状況を避けやすくなります。

買い物の依頼も同じです。「帰りに牛乳を買ってきて」のようなメッセージに対し、リマインダーへ追加する候補が出れば、あとで思い出して手入力する必要がありません。家族とのやりとりでは、買い忘れ対策として役立ちます。

実際に使う時は、次の3点を確認すると安心です。

• カレンダーの日時と場所が会話内容と合っているか
• リマインダーのタイトルが曖昧すぎないか
• 通知タイミングやリストの保存先が自分の使い方に合っているか

「夕方」「帰り」「あとで」のような言葉は、人によって意味が変わります。提案された内容をそのまま使わず、日時や通知条件が自分の予定に合っているかを確かめておきましょう。

過去のやりとりもSiriで探しやすく

メッセージを長く使っていると、「前に送ったリンク」「あの招待状の画像」「旅行の写真」のように、どこかにあるのは覚えているのに、すぐ見つからない情報が増えていきます。

9to5Macは、iOS27でこうした探し物をSiriに頼めるようになると紹介しています。旅行写真を探してグループチャットへ送る、メッセージ内の招待状画像から予定を読み取る、以前送ったリンクを別の相手に送るといった使い方です。

これまでは、メッセージを開き、相手やグループを思い出し、キーワードで検索し、画像やリンクを探す必要がありました。iOS27では、招待状の画像から日時や場所を読み取って予定に入れる、以前送ったリンクを探して別の相手に送るといった操作をSiriに頼めるようになります。探す、開く、コピーする、別アプリに移すといった手順を減らせる点が特徴です。

一方で、Siriが扱う情報は、会話、写真、リンク、カレンダーなど、かなり個人的なものです。便利さだけでなく、候補を確認してから送る、不要な共有をしない、家族と共用している端末では通知やロック画面表示も見直す、といった基本が重要です。

Apple IntelligenceやSiriの設定を確認したい場合は、Apple Intelligenceの安全性に関する記事でも、個人情報に近いAI機能を使う時の考え方を整理しています。

日本語対応とプライバシーの確認点

日本のiPhoneユーザーにとって気になるのは、日本語の会話でどこまで使えるかです。

サポートページでは、Apple Intelligenceの機能はプラットフォーム、言語、地域によって異なると説明されています。iOS26.1以降は日本語を含む複数言語で多くの機能を使えますが、すべての機能が同じ範囲で使えるわけではありません。

公式ページでは、AI機能を備えたSiriについて英語で後日提供とされています。そのため、iOS27の「メッセージ」で、送る写真の提案、予定追加、リマインダー提案、Siriで過去のやりとりを探す機能が日本語環境でどこまで動くかは、正式版やベータ版で確認したい点です。

対応機種と設定も確認しておきましょう。Apple IntelligenceはiPhone15 Proモデル、iPhone16モデル以降などで利用でき、設定アプリの「Apple IntelligenceとSiri」でオンにする必要があります。利用前の準備には、空き容量や通信環境も関係します。

プライバシー面では、Appleは個人情報の扱いに配慮した設計だと説明しています。ただし、会話や写真、予定、買い物リストを扱う以上、利用者側でも次の点を確認しておくと安心です。

• Apple IntelligenceとSiriがオンになっているか
• メッセージ、写真、カレンダー、リマインダーへの連携を自分が許容できるか
• 候補の送信や登録を実行前に確認しているか
• 家族や職場の端末で通知内容が見えすぎない設定になっているか

AIが会話の流れを読み取ってくれるほど、操作は楽になります。登録や送信の直前には、自分の目で内容を確かめてから進めましょう。

まず試したい場面

iOS27のメッセージ提案を試すなら、まずは日常の小さな会話から始めると使い勝手を判断しやすくなります。

たとえば、家族との買い物メモです。「帰りに卵と牛乳を買ってきて」と言われた時に、リマインダー候補が出るか、通知タイミングを調整しやすいかを確認します。友人との食事予定では、日時と場所が正しくカレンダー候補に入るかを見てみましょう。

旅行写真の共有も試しやすい場面です。「京都の写真送って」「先月の海の写真ある？」のような会話で、送る写真として表示された画像が自分の意図に近いかを確認できます。希望する画像が表示されない場合でも、どのような言い方なら探しやすいかを把握する材料になります。

仕事や学校の連絡では、持ち物、締め切り、集合時間などをリマインダー化できると便利です。ただし、重要な予定や業務連絡は、提案だけに任せず、カレンダーやリマインダーに入った内容を必ず見直してください。

送信や登録の前に内容を確認したい

iOS27のメッセージ新機能は、画面の見た目だけでなく、会話から次の操作へ移る手間を減らすアップデートです。写真を探す、予定を登録する、買い物をメモする、過去のリンクを探すといった作業を、会話の流れの中で進めやすくなります。

特に役立つのは、家族や友人とのやりとりで発生する「あとでやること」です。約束、買い物、写真共有は、メッセージ内では軽く話して終わりがちですが、カレンダーやリマインダーへ移せれば見逃しを減らせます。

日本語対応やSiriのAI機能の提供範囲は、機能ごとに確認が必要です。プライバシー面でも、会話、写真、予定、買い物リストを扱う機能であることを意識し、送信前、登録前、共有前の確認を残しておきましょう。

iOS27のメッセージは、予定や頼まれごとを会話の中で拾いやすくする機能です。まずは買い物メモや食事予定のような小さな場面で試し、自分の生活に合う提案かどうかを確認すると使いやすくなります。

Source: 9to5Mac
Photo: Apple

AppleはMシリーズチップの開発を加速しており、M7シリーズではベースチップのM7に加え、M7 Pro、M7 Max、M7 Ultraも発売される見込みです。

さらに、その次世代となるM8の開発も進められていると、Bloombergのマーク・ガーマン記者がニュースレター「Power On」で伝えています。

M5からM8の構成予想

ガーマン記者の予想をもとにすると、M5以降のMシリーズチップのラインアップは次のようになります。

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M6 ProとMaxは見送りか

M5シリーズでは、Ultraまで含めた4種類のチップが登場する見込みです。その後継となるM6シリーズは、ベースチップのM6のみの展開にとどまり、Appleは早期にM7シリーズへ移行するとみられます。

この場合、M6 ProおよびM6 Maxは発売されないことになります。これまでM6 ProおよびM6 Maxを搭載すると噂されていた、有機EL（OLED）ディスプレイとタッチパネルを備える新型MacBook Proについても、搭載チップの予想が見直されることになりそうです。

OLED MacBook Proの本命はM7か

M7シリーズのベースチップであるM7は、2027年上半期に登場する見込みです。その場合、M6は発表から半年程度で後継チップが登場することになります。

もっとも、iPad Proには搭載されなかったM3が後にiPad Airに採用されたように、M6も一部製品向けに一定期間製造されると考えられます。ガーマン記者は、M7 ProおよびM7 Maxが2027年末頃に発表されると述べています。

この時期を踏まえると、有機EL（OLED）ディスプレイとタッチパネルを搭載する新しい14インチおよび16インチMacBook Proは、発売時期が延期されるとしてもM7 ProおよびM7 Maxを搭載して登場する可能性が高そうです。

M7 Ultraは2028年初頭か

M7 Ultraは2028年初頭に発表され、Mac Studioに搭載される見通しです。Appleは以前から、M5 Ultraをベースにしたサーバー向けチップを開発していると噂されていました。

現在は、その後継となるM7 Ultraベースのサーバー向けチップの開発も始まっている模様です。Appleがサーバー向けチップの開発を急いでいる背景には、競合他社に対して遅れが指摘されている人工知能（AI）分野での処理能力強化があるとみられます。

Blackwell級のAI性能か

ガーマン記者はM7 Ultraについて、AI処理性能を大幅に強化し、NVIDIAの「Blackwell」のような専用AIアクセラレーターに近い性能を目指していると伝えています。

実現すれば、Appleは自社のクラウドAI処理やPrivate Cloud Compute向けに、より高性能なAppleシリコンを投入できるようになります。

M7 Ultraベースのサーバー向けチップは、Mac向けの高性能チップという枠を超え、AppleのAIインフラを支える重要な半導体になるかもしれません。

M8もすでに開発中か

2028年に発表されるとみられるM8の開発も、すでに始まっているとのことです。この流れが続く場合、今後のMシリーズチップは、Aシリーズチップと同等か、それ以上の速いペースで刷新される可能性があります。

M8シリーズのチップとしては、コードネーム「Soko」と「Cardinal」が開発されているとされています。このうち「Cardinal」はMacの高性能モデル向けとされており、M8 ProまたはM8 Maxに相当するチップを指しているのかもしれません。

M8は1.4nm世代へ移行か

Mシリーズの製造プロセスも、今後さらに微細化が進む見通しです。M6は、TSMCの2nmプロセス「N2」で製造されると噂されています。

後継のM7シリーズは、第2世代2nmプロセス「N2P」で製造されるとみられています。さらに、2028年のM8シリーズでは、1.4nmプロセス「14A」へ移行するとの情報もあります。

2nm世代への移行から短期間で1.4nm世代へ進むことになれば、Mシリーズの性能向上と電力効率改善はさらに加速しそうです。

Intel受託の可能性も

2028年までに、IntelがMシリーズのベースチップの製造を受託するとの報道もありました。対象になるのは、M6やM7などのベースチップとみられます。

AppleがMシリーズの一部製造をIntelに委託する場合、TSMCへの依存度を下げ、先端プロセスの供給リスクを分散する狙いがあると考えられます。

その一方で、Pro、Max、Ultraなどの上位チップについては、引き続きTSMCが中心的な役割を担う可能性が高そうです。

Source: Power On/Bloomberg

Photo: Shishir（＠ShishirShelke1）/X

Appleオンラインストアで販売されているiPad整備済製品の在庫が、大幅に増加しました。今回は久しぶりに、iPad mini 6とiPad（A16）も入荷しており、10.9インチiPad Air以外のiPad整備済製品が全て在庫ありとなっています。

新品のiPadの値上げに伴い、整備済製品の販売価格も6月上旬に販売されていた際の価格と比べて全て値上げされています。

iPad整備済製品（7月13日）

2026年7月13日午後9時45分時点で販売されている、iPad整備済製品は次の通りです。

iPad（A16）

iPad（A16）のWi-Fi 256GBモデルは、以前は税込63,800円で販売されていましたので、税込13,000円値上げされました。

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iPad mini 6

iPad mini 6 Wi-Fi 64GBモデルは、以前は税込58,800円で販売されていましたので、税込12,000円値上げされました。

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11インチiPad Air (M2)

11インチiPad Air (M2) Wi-Fi 256GBモデルは、以前は税込83,800円で販売されていましたので、税込15,000円値上げされました。

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11インチiPad Air (M3)

11インチiPad Air (M3) Wi-Fi+Cellular 128GBは、以前は税込98,800円で販売されていましたので、税込26,000円値上げされました。

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13インチiPad Air (M3)

13インチiPad Air (M3) Wi-Fi+Cellular 128GBモデルは、2月時点で税込131,800円で販売されていましたので、税込26,000円値上げされました。

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11インチiPad Pro（第4世代）

11インチiPad Pro Wi-Fi+Cellular 128GBモデルは、以前は税込120,800円で販売されていましたので、税込26,000円値上げされました。

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11インチiPad Pro（M4）

11インチiPad Pro（M4）Wi-Fi 256GBは、以前は税込128,800円で販売されていましたので、税込31,000円値上げされました。

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12.9インチiPad Pro（第6世代）

12.9インチiPad Pro（第6世代） Wi-Fi+Cellular 128GBモデルは、以前は税込164,800円で販売されていましたので、税込34,000円値上げされました。

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13インチiPad Pro（M4）

13インチiPad Pro（M4）Wi-Fi+Cellular 256GBモデルは、以前は税込201,800円で販売されていましたので、税込38,000円値上げされました。

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iPad整備済製品とは

iPad整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。

• iPad整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
  • 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
  •  出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
  •  整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーティングシステム（原文では、オペレーションシステム）を搭載した状態で出荷された場合も、最新バージョン（原文では、最新バーション）をApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

販売ページ: iPad整備済製品

次期チップ「M7 Ultra」が最大1.5TBのメモリに対応する設計だと、海外メディアが報じました。実現すれば、Appleシリコン搭載Macが2019年発売のMac Proの最大構成に7年ぶりに並ぶことになります。ただし登場は2028年が目標とされ、今年後半に控えるM5 Ultra（最大768GB）がつなぎ役となる見通しです。

世界的な供給不足の中で、1.5TB構成が実際に製品化されるかは、なお不透明といえます。

1.5TBメモリが意味する7年ぶりの大台

報道によると、Appleは次期チップM7 Ultraを、最大1.5TB（1,536GB）のメモリに対応させる設計を進めているようです。これは今年後半に予想されるM5 Ultraの上限768GBの、およそ2倍にあたります。

数字の大きさ以上に注目したいのが、この1.5TBという値が持つ意味です。2019年に発売されたIntel版Mac Proは、最大1.5TBのメモリを積めました。Appleシリコンへの移行後、この大台に届いた製品はありません。M7 Ultraが1.5TBに対応すれば、Appleシリコン搭載Macが7年ぶりに当時の頂点へ並ぶ形になります。

ただし海外メディアは、慎重な見方も忘れていません。設計上は1.5TBを支えられても、実際にその構成が販売されるかは業界の状況次第、というものです。世界的なメモリ不足が続いており、大容量の実現には不確実さが残ります。

Appleシリコンのメモリが頭打ちだった理由

そもそもAppleシリコンのMacは、これまでメモリ容量が伸びにくい構造を抱えてきました。理由は、メモリチップをプロセッサと同じパッケージ上に密着させて実装しているためです。この一体化によって極めて高速なデータのやり取りが可能になり、ユニファイドメモリという強みが生まれます。

半面、積めるメモリの量はチップの物理的な大きさに左右されてしまう仕組みです。容量を増やそうとすれば、パッケージそのものを拡張しなければなりません。ここが従来型のPCワークステーションとの違いだといえます。

対する2019年のMac Proは、基板上のスロットに差し込むDDR4メモリを採用していました。増設や交換が利く一方で、メモリ帯域幅の面ではユニファイドメモリに分があります。つまり同じ1.5TBでも、M7 Ultraが目指す1.5TBは中身が別物です。仮に実現すれば、帯域を保ったまま容量の壁を越えられる点に、今回の設計の価値があります。

512GBの消滅と上限メモリの行方

足元のメモリ事情を踏まえると、1.5TBという到達点の意味はいっそう大きいはずです。現行モデルの選択肢がこの1年で急速に狭まる一方、上限そのものは世代を追って伸びてきました。

192GBから1.5TBへ上限はどう伸びたか

現行のMac Studioに載るM3 Ultraは、発売当初こそ最大512GBのメモリを選べました。ところが2026年3月に512GB構成が姿を消し、5月には256GB構成も廃止されています。チップ自体は512GBに対応しますが、現在Apple Storeで注文できるのは96GB構成のみです。背景にはメモリ不足があるとみられます。

チップ世代ごとに上限を並べたのが下表です。

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こうして見ると、M7 Ultraの1.5TBは飛躍というより、途切れていた系譜への回帰と呼べます。

登場は2028年でM5 Ultraがつなぎ役

注意したいのが、この1.5TBがすぐ手に入る話ではない点です。海外メディアの見立てでは、M7 Ultra搭載モデルの登場は2028年が目標とされています。それまでの高性能機を担うのが、今年後半に予想されるM5 Ultra搭載のMac Studioです。

Mac Studioの世代交代をM5 Ultraが年内でM7 Ultraが2028年という二段構えで進めるとの見方は、以前から報じられてきました。1.5TBの大台は、あくまで数年先を見据えた設計目標として受け止めておく必要があります。

約570万円のメモリは誰のためか

1.5TBが実現するとして、次に浮かぶのは費用と使い道の問題です。結論から言えば価格は個人の手に余る水準となり、主役は一部のプロやAI用途に絞られていきます。

メモリ増設だけで約570万円という試算

海外メディアが現行の価格体系から見積もったメモリ単価は、1GBあたり約25ドルです。これを基に128GBから1.5TBへ増設すると、追加費用は3万5,000ドル超に膨らみます。本体代は含まない、メモリ増設分だけの数字です。

これを現在の為替（約1ドル162円）で換算すると、約570万円に達します。しかも6月25日の価格改定で、現行のM3 Ultra搭載Mac Studioは66万8,800円から89万9,800円へと約34.5%引き上げられました。上位構成ほど値上げ率が高く、メモリ高騰が価格へ直接響いた形といえます。1.5TB構成が仮に登場しても、個人が気軽に選べる金額にはならないでしょう。

大容量を求めるAI需要が大容量を阻む皮肉

では、これほどのメモリを誰が必要とするのでしょうか。有力なのが、手元でのAIモデル実行です。大規模言語モデルは、パラメータ数が多いほど広大なメモリを要します。海外の解説では、512GBのM3 Ultraで6,000億超のパラメータのモデルを丸ごと動かせるとされました。推計では、1.5TBで1兆規模のモデルも射程に入る可能性があります。

手元で大規模モデルを動かしたいクリエイターやエンジニアにとって、外部のAPIに頼らず高い秘匿性で推論できる点は見逃せない魅力です。とはいえメモリだけで約570万円という水準では、費用対効果が見合うのは巨大モデルを日常的に回す一部の用途に限られます。多くの実務では、年内登場が見込まれる最大768GBのM5 Ultraのほうが、現実的な受け皿になるでしょう。

皮肉なのは、その大容量を阻んでいるのも同じAIの需要だという点です。AIサーバー向けの高帯域メモリに生産が集中し、DRAM全体が逼迫しています。この逼迫は、新型Macの発売延期が取り沙汰される一因であり、現行Mac Studioの供給にも影を落としてきました。ローカルAIのためにメモリを積みたいのに、そのAIブームが供給を細らせています。M7 Ultraの1.5TBは、この綱引きの先にある一つの到達点なのかもしれません。

M3 Ultraを搭載するMac Studioと、Studio Display XDRの整備済製品が、Appleオンラインストアの認定整備済製品として販売中です。Studio Display XDRの整備済製品は、標準ガラスとNano-textureガラスの2種類4機種が在庫ありとなっています。

Mac StudioとStudio Display XDRの整備済製品

2026年7月13日午後10時35分時点で販売されている、Mac StudioとStudio Display XDRの整備済製品は、次の通りです。

Mac Studio

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Studio Display XDR

Studio Display XDRの標準ガラス VESAマウントアダプタモデルの新品価格は、税込479,800円です。整備済製品は、およそ15%安い価格設定となっています。

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Apple品質認定の整備済製品について

Apple品質認定の整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。

• Mac整備済製品に含まれるもの
• Mac整備済製品は、すべてのモデルに1年間の保証が付いています
• 最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも以下のものが含まれます
  • 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
  • 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
  • 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーティングシステム（原文では、オペレーションシステム）を搭載した状態で出荷された場合も、最新バージョン（原文では、最新バーション）をApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source: Mac整備済製品