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ユニークなiPhone向け壁紙を制作している「不思議なiPhone壁紙」サイトが、iPhoneのドック部分を隠す抽象画風の新しい壁紙を公開しています。
抽象画風の壁紙
新作は、手描きテイストとグラフィックテイストを併せ持つ、抽象画風の背景でドックを隠す壁紙です。
ライトモード用・ダークモード用が各7枚用意
ライトモード用とダークモード用が各7枚用意されており、ダークモード用はフルスクリーンiPhoneのロック画面のボタンも隠します。
iOS14以降を搭載したすべてのiPhoneで設定可能です。
壁紙は以下のリンク先からダウンロードすることができます。
抽象的なドックを隠す壁紙（iOS14以降に対応）
Source:不思議なiPhone壁紙
(lunatic)
中絶の是非を巡ってで揺れ動く米国で、堕胎を求めるユーザーの個人情報を保護するべく、複数の上院議員がAppleとGoogleに対して協力を求めました。
中絶望むユーザーの特定を懸念
エリザベス・ウォーレン議員やバーニー・サンダース議員といった大物上院議員の連名で27日、AppleとGoogleに対して書簡が送られました。
この書簡では、健康状態や生体認証、オンライン活動や位置情報といった、収集された個人データが中絶を希望するユーザーを特定するために使用されることへの懸念が表明され、両社に協力が呼びかけられています。
ここまで問題視される背景は
このような書簡がAppleとGoogleに送られる背景には、米国で現在取り沙汰されている中絶禁止法案があります。
現在、オクラホマ州やテキサス州といった共和党の支持者が多い地域を中心に、中絶に協力した人に対して無関係の第三者が民事訴訟を起こすことができ、訴訟にこぎ着けた場合は報奨金が支払われる法案が施行寸前となっています。
また、妊娠中絶を女性の権利として認め、憲法で保障される範囲だとした、ロー対ウェイド事件の判決が最高裁判所で覆される可能性が高いため、今後は堕胎を望む女性を特定する動きがさらに加速すると考えられています。
データブローカーが転売する恐れ
すでに多くのアプリはユーザーから情報を様々な形で収集しているため、データブローカーを通して中絶反対派の当局や自警団などに個人データが販売されることで、女性の安全が不必要に脅かされる可能性もあります。
具体的にAppleやGoogleがどのようにして個人データを保護するのかは不明ですが、Appleの場合は、HealthKitを使用するアプリに介入するという方策は考えられるでしょう。
人権尊重を掲げてきたAppleなだけに、この書簡に対してどのような対応を取るのか注目が集まるところです。
Source:AppleInsider,CNET
(kihachi)
Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）の報酬は2021年、7億7,000万ドル（約978億円）だったことが分かりました。これはFortune500の企業の中では、Teslaのイーロン・マスクCEOに次ぐ高額な報酬となります。
基本報酬は300万ドルだが
Fortune誌によると、時価総額ランキングで上位に入っている企業をリストアップしたFortune500で、ティム・クックCEOの報酬は2位にランクインしました。
Appleの企業規模を考えれば、7億ドル超の基本報酬をクックCEOが貰っていても不思議ではありませんが、これには17億ドル（約2,160億円）相当の株式を10年に渡ってAppleから付与される特別ボーナスの一部が含まれています。
また、8,200万ドル（約1億420万円）相当の株式や63万630ドル（約8,000万円）の警備費用、71万2,488ドル（約9,000万円）のプライベートジェット費用なども支給されたことが分かっています。なお、ベースの報酬は300万ドル（約3億8,000万円）でした。
1位のイーロン・マスクCEOは桁が違った
もっとも、1位のイーロン・マスクCEOが2021年に得た報酬に比べれば、7億ドルという数字も可愛くみえます。マスクCEOは自身が経営するTeslaのストックオプションを行使し、235億ドル（約2兆9,860億円）にも上る天文学的な報酬を手にしました。
なお、3位にはNvidiaのジェン・スン・ファンCEO、4位にはNetflixのリード・ヘイスティングスCEOがランクインしており、テック企業の勢いが改めて目立つ結果となりました。
Source:Fortune,AppleInsider
(kihachi)
The Vergeのパーカー・オートラニ氏が、Appleと思われる企業がrealityOSの商標を取得していると投稿しました。
realityOS、商標登録されていた
オートラニ氏が商標検索サイトTrademarkiaを使い、「realityOS」が商標登録されていることを発見しました。
realityOSというのは、Appleが拡張現実（AR）/仮想現実（VR）ヘッドセット用として開発していると以前より噂されているOSの名称です。
6月8日はWWDC22の中日
オートラニ氏は「存在しないと思われる企業が”realityOS”商標を所有していて、その商標が『ウェアラブル・コンピューター・ハードウェア』用であり、世界各国で2022年6月8日に商標申請されるというのは偶然ではないだろう」とTwitterに投稿しています。
2022年6月8日は、Appleの世界開発者会議（WWDC22）の中日（なかび）に当たります（WWDC22の日程は6月6日〜6月10日）。
It cannot be a coincidence that the “realityOS” trademark owned by a company that seemingly doesn’t exist and is specifically for “wearable computer hardware” is being filed around the world on June 8, 2022 https://t.co/myoRbOvgJa + https://t.co/AH97r95EMn pic.twitter.com/uvsiZCj2rR
— Parker Ortolani (@ParkerOrtolani) May 29, 2022
商標登録しているのはRealityo Systems LLC
また同氏は次のようにも述べています。「商標はこの企業『Realityo Systems LLC』が単独所有している。最初に申請された日付は2021年12月8日だ。これはAppleのソースコードに”realityOS”の名称が現れるようになったちょうど2カ月前に当たる」
Appleはこれまで、WWDCの基調講演で新製品を発表するとその1日ないし2日後に商標登録を行ってきたとのことで、6月8日という日付は「偶然にしては出来すぎだ」とオートラニ氏は述べています。
The June 8th deadline is two days after the WWDC keynote. Apple typically files trademarks for products announced at WWDC a day or two after the keynote. This would be one helluva coincidence.
— Parker Ortolani (@ParkerOrtolani) May 29, 2022
Source:Parker Ortolani/Twitter
Photo:Trademarkia
(lunatic)
総務省は5月27日、令和3年「通信利用動向調査」の結果概要を発表しました。スマートフォンの世帯保有率は88.6%と9割に近づいています。インターネットを利用する機器のトップはスマートフォンで13歳〜50歳では9割以上と、パソコンを上回っています。企業のテレワーク導入率は5割を超えました。
伸び続けるスマホの世帯保有率
「通信利用動向調査」は、総務省が例年実施している、統計法に基づき平成2年から毎年実施している調査です。令和3年（2021年）の世帯調査は20歳以上の世帯主がいる40,592世帯を対象に調査票を郵送し、郵送またはオンラインで回答を回収しています。有効回収数は17,365世帯（44,133人）で、有効回収率は44.0％でした。
スマートフォンの世帯保有率は伸び続けており、令和3年では88.6%でした。減少傾向にあるパソコン（69.8%）、固定電話（66.5%）を上回っています。タブレット型端末の保有率は39.4%でした。
スマートフォンと携帯電話を合わせたモバイル端末の個人保有率（右グラフ）は83.9%でした。スマートフォンは74.3%で、携帯電話（スマートフォンを除く）は20.0%でした。
ネット利用機器、ほぼ全世代でスマホが最多
インターネット利用率は、全体では82.9%でした。年齢別では13歳〜59歳では9割を超えています。
インターネットを利用する機器（複数回答）は、スマートフォンが68.5%で、パソコン（48.1%）を上回っています。
インターネット利用機器を年代別にみると、13歳以上の全世代でスマートフォンが最多です。20歳〜49歳の世代では、スマートフォンが約9割にのぼります。なお、タブレットの割合が最も高いのは6歳〜12歳で、47.9%と半数弱でした。
SNS利用率、60代〜70代で上昇
SNSの利用率は全体では78.7%で、前年（73.8%）よりもやや上昇しています。
年代別でみると、13歳以上の各年代で前年から利用率が上昇しており、とくに60歳〜69歳（60.6% → 71.7%）、70歳〜79歳（47.5%→60.7%）での上昇が目立ちます。
SNSの利用目的（複数回答）のトップ3は「従来からの知人とのコミュニケーションのため」88.6%、「知りたいことについて情報を探すため」63.7%、「ひまつぶしのため」35.8%でした。利用目的の順位には、前年からの変化はみられませんでした。
企業のテレワーク導入率51.9%、半数を超える
総務省は、全国2,396企業から回答を得た企業調査の結果も公開しています。
テレワークの導入率は51.9%で、半数を超えました。コロナ禍前の令和元年の導入率（20.2%）から倍以上の伸びとなりました。
クラウドサービス利用企業の9割「効果あった」
企業におけるクラウドサービスの利用率は上昇傾向にあり、全社的利用が42.7%、一部利用が27.7%で、合わせると70.4%の企業がクラウドサービスを導入しています。
導入しているクラウドサービスの用途は、「ファイル保管・データ共有」61.0%、「電子メール」52.6%、「社内情報共有・ポータル」52.0%などと続いています。
クラウドサービスを利用している企業は、利用した効果について「非常に効果があった」30.4%、「ある程度効果があった」57.7%と回答しており、合計すると9割が効果を実感しています。
Source:総務省
(hato)
Xiaomiの次期折りたたみスマホのリアカメラ部のデザインが、Google Pixel 6シリーズに似たものになる可能性があると、MySmartPriceが伝えました。
中国知識産権局への登録情報からデザインが判明
Xiaomiの次期折りたたみスマホの画像が、中国知識産権局（CNIPA：China National Intellectual Property Administration）に登録されました。
登録されたスマホは、Galaxy Z Flip3のような縦に折りたたむ構造で、背面パネルには3眼カメラもしくは2眼＋フラッシュのようなリアカメラが搭載されています。
リアカメラ部はバー状にデザインされており、Google Pixel 6シリーズのリアカメラ部に酷似しているとMySmartPriceは指摘しています。
Apple製品にデザインが似ていた時期も
以前、XiaomiのスマホはiPhoneに似ていると指摘された時期がありましたが、現在のモデルは独自のデザインを採用しています。。
今回の折りたたみスマホのデザインも、たまたまGoogle Pixel 6シリーズに似ているだけかもしれません。
また、CNIPAに登録されたとはいえ、このデザインで登場するのが確定したわけではありません。
Source:MySmartPrice
(FT729)
ワイモバイル公式オンラインストアのタイムセールにおいて、他社からのMNPを対象に、アウトレット商品のXperia 10 IIが1円で販売されています。また、2022年6月9日からはタイムセールでのSIM単体契約のキャッシュバックを15,000円に増額すると予告しています。
Xperia 10 II（アウトレット）が1円
ワイモバイルの公式オンラインストアでは、夜間帯にタイムセールが実施されています。記事執筆時点においては2022年5月28日午後9時～5月29日午前9時までのタイムセールが開催されています。
記事執筆時点のタイムセールにおいて、アウトレット商品のXperia 10 IIがMNPでの契約を条件に1円で販売されています。
なお、ソフトバンクやLINEMO、LINEモバイル（ソフトバンク回線）に加え、その他ソフトバンク回線のMVNOからのMNPは1円販売の対象外となります。
ワイモバイルによるアウトレット商品の説明は以下の通りです。詳細はワイモバイルのページでご確認ください。
アウトレット品とは、お客さま都合などにより返品された未使用および返品端末などを当社再生施設にてクリーニング・修理・稼動確認を行い、問題なく使用できると確認された商品です。
アウトレット品のため、端末等にキズ、汚れなどがある場合や、SIMロック解除されている場合があります。また、外箱、保証書及び説明書、付属品の同梱及び発行は行っておりません。それを理由とした返品等はお受けいたしませんのでご了承ください。
また、ワイモバイルのタイムセールでは、ソフトバンク認定中古品のiPhone8（64GB）も、MNPを対象に以前から1円で販売されています。
ワイモバイルのタイムセールは、午後9時～翌日午前9時を対象としており、期限が12時間となっています。一方、在庫状況等により、同内容でのセールが一定期間継続する場合もあります。
SIM単体契約のキャッシュバックが増額
ワイモバイルはタイムセールページ上部において、SIM単体契約を申込んだ際のキャッシュバック額を、2022年6月9日に現行の最大12,000円から15,000円に変更すると予告しています。
Source:ワイモバイル
(seng)
一部のユーザーにおいて、iOS用Facebookアプリのダークモードが使えなくなるという事象が起こっています。
iOS13以降システム全体でダークモードが利用可能に
iOSでは2019年にリリースされたiOS13以降、システム全体でダークモードが設定可能となっています。
iPhoneの設定アプリ→「画面表示と明るさ」で「ダーク」にチェックを入れるか、あるいは「自動」を「オン」にします（自分の設定したスケジュールでモード入れ替えが可能）。
Facebookは対応が遅れたものの、2020年6月には同モードが使用可能になっていました。
おそらくバグ。次のアップデートで修正か
ところが何の前触れもなく、iOS用Facebookアプリからダークモードが消えました。確認したところ、筆者のiPhoneのFacebookアプリでもダークモードが使えなくなっています（5月29日午後12時30分現在）。
米メディア9to5Macは「おそらくバグだろうが、Facebookは問題を認識していないのか、修正のライムラインを提示していない」と述べています。
FacebookはiOSアプリを5日から7日の間隔でアップデートしていることから、最近のアップデートで間違ってダークモードが抜け落ちてしまった可能性がある、と同メディアは推測しています。
バグだった場合、次のアップデートで修正されるかもしれません。
Source:9to5Mac
(lunatic)
組合化の動きを進めていたジョージア州アトランタのApple Storeの主催者グループが、Appleが違法行為を繰り返しており、自由で公正な選挙ができなくなったため、労働組合結成の是非を問う投票を中止する、と発表しました。
参加が強制的な集会を開いたことが問題視
「Appleは従業員たちを脅迫し、組合を結成する権利を妨害する組織的で巧妙なキャンペーンを行った」と、アメリカ通信労働組合（CWA）はコメントしています。CWAいわく、AppleはアトランタとニューヨークのApple Storeで、キャプティブ・オーディエンス・ミーティングという、参加が強制された雇用主が従業員と組合結成に関する見解を共有するための集会を開いており、これが全国労働関係法に違反するとのことです。
既存の判例では、企業がこのようなミーティングを行うことは認められているものの、労働委員会の顧問弁護士を務めるジェニファー・アブルッツォ氏は、このような集会は本質的に強制的であり、違法であるとみなしています。
Appleは組合化潰し専門の法律事務所とタッグ
AppleはApple Storeでの組合化の動きに対応するため、労働組合潰しで知られる法律事務所を雇ったと伝えられていました。この事務所のアドバイスを受け、Appleは店舗マネージャーに組合化対策ガイドを配布したとも報じられていました。
主催者グループが組合結成のための投票を一度取り下げると、次の投票を行えるようになるまでに少なくとも6カ月待たなければならなくなります。
Appleは組合化の動きを受け、米国のApple Store従業員の時給を22ドルへ値上げすると発表したばかりです。
Source:Bloomberg
Photo:Apple
(lexi)
Googleは、Googleアカウントのセキュリティ向上のため、2022年5月30日より、ユーザー名とパスワードのみでログインするサードパーティー製アプリ・デバイスについてサポートを終了すると発表しました。
5月30日に適用されるのは個人アカウントで、Google Workspace、Google Cloud Identityユーザーへの適用は後日案内される予定です。
Appleデバイスでのログインに関する注意事項
Googleアカウント ヘルプページでは、Appleデバイスでのログインに関する注意事項として、ユーザー名とパスワードのみを使用したログインを最近行っていない場合と、最近ログインした場合について案内されています。
Apple デバイスでのログインに関する注意事項。Google アカウントにユーザー名とパスワードのみを使用して最近ログインしていない場合は、2022年2月28日以降、Google アカウントの種類を使用する新しいログイン操作しか行えません。最近ログインした場合は、2022年5月30日まで、ユーザー名とパスワードを使用して Google アカウントに引き続きログインできます。
最近ログインしていた場合でも、ユーザー名とパスワードでのログインは2022年5月30日までのサポートとなります。
認証方法をアプリパスワード、Googleでログインに変更
今回のセキュリティ強化は、Googleアカウントを使ったサードパーティーのサービス、アプリで影響が出る可能性があります。
例えば、複合機やネットワークストレージ（NAS）などに搭載されている外部メールサービスを使った通知機能や、Googleアカウントと連携できるメールアプリ、グループウェアでのGoogleメール送受信などで、これまでユーザー名とパスワードのみでログインしていた場合は、認証方法を変更するなどの対応が必要になります。
5月30日以降も引き続き利用するためには？
Googleアカウント側で2段階認証を有効にしたうえで、アプリパスワードを有効にします。このアプリパスワードを各種デバイスやサービスに設定すると、5月30日以降も引き続きサードパーティー製アプリ、デバイスで利用できます。
ただGoogleはアプリパスワードではなく「Googleでログイン」を推奨しています。
Source:Googleアカウント ヘルプサイト, アプリパスワードでログインする方法, 2段階認証を有効にする方法 via ケータイwatch
(asm)
ドコモは、2022年4月より提供しているドコモnanoSIMカード Ver.7（グリーン）と、一部のドコモケータイの組み合わせで、位置情報関連のサービスに不具合があることを発表しました。
緊急通報時の位置測位精度が下がるなどの事象
ドコモnanoSIMカード Ver.7（グリーン）を挿して利用中の対象機種で、緊急通報（110、118、119）時に通知する位置測位精度が下がるほか、「イマドコサーチ」「ケータイお探しサービス」の利用ができない、およびドコモ位置情報設定ができないといった事象が確認されています。
対象機種は以下の通りです。
F-01M、F-03L、F-02J、F-05G、SH-03L、SH-02L、SH-02K、SH-01J、SH-03H、SH-06G、P-01J
ドコモショップで無償交換
ドコモは対処法として、ドコモショップにてドコモUIMカードと交換することで解消すると案内しています。交換は無償です。
また対象機種のうち、F-01M、F-03L、SH-03L、SH-02Lについては、2022年7月をめどにソフトウェア更新でも解消する見込みとしています。
この事象に該当するかの確認手順については、ドコモのお知らせページで案内されています。
Source:ドコモ お知らせ, ドコモSIMカードについて
(asm)
一部の家電量販店が実施しているキャリア版iPhoneのセールにおいて、MNP等を条件にiPhone12やiPhone SE（第3世代）がセール価格で販売されています。iPhone SE（第3世代）128GBモデルが先週より値下がりした模様です。
家電量販店のセール
一部の家電量販店が実施している、キャリア版iPhoneのセールにおいて、今週もiPhone SE（第3世代）（64GB）が一括1万円前後、iPhone12（64GB）が一括24,800円で販売されています。
さらにiPhone SE（第3世代）の128GBモデルが約15,000円で販売されており、先週までの販売価格（約2万円）から値下がりしています。
TwitterユーザーのSkyblue氏（@skyblue_1985jp）は5月27日、ヨドバシカメラの店内画像を投稿しました。
MNP等を条件に、ドコモ、au、ソフトバンク版のiPhone SE（第3世代）64GBモデルが約1万円、ドコモ版とau版の128GBモデルが約15,000円で販売されています。また、au版のiPhone12（64GB）は一括24,800円となっています。
ヨドバシ案件、はいどうぞ！！！ pic.twitter.com/LCnfUWysSG
— Skyblue (@skyblue_1985jp) May 27, 2022
なお、画像ではNTTドコモのiPhone SE（第3世代）の看板には「5月27日まで」と記載されていますが、5月28日や5月29日も同内容のセールを実施していることが実店舗で確認されました。
いつまで続くか不透明
キャリア版iPhoneセールは、家電量販店のオンラインショップ等では行われておらず、実店舗のみで開催されています。また、週によってセール内容が大きく異なり、セールがいつまで続くかは不透明な状況です。
在庫の有無や予約の可否等については、お近くの店舗でご確認ください。
Source:Skyblue / Twitter
(seng)
経済日報が、Appleのサプライヤー各社は、製造工場を中国から東南アジアに移転していると報じました。
中国からベトナムに製造工場を移転する動き
Everbright Securitiesによれば、Appleのサプライヤー上位200社のうち、2018年には150社が中国本土に358カ所の工場を構えていたのが、2020年には259カ所に減少したとのことです。
減少した分は、ベトナムなどの東南アジアで増加していると、Everbright Securitiesは報告しています。
ベトナムに製造工場を持つサプライヤー数は2018年に17社だったのが、2020年には23社に増加しました。
既にベトナムに進出している中国企業も、Luxshare Precision、GoerTek、ShenZhen YUTO Packaging、Lens Technologyなど7社が確認されています。
インドでのiPhone製造数が増加
中国メディア21st Century Business Heraldは、東南アジア以外にインドでの製造拡大をサプライヤー各社が計画していることを伝えています。
インドでは、Foxconn、Pegatron、WistronがiPhoneの製造を行っており、2021年にはiPhoneの総出荷台数のうち3.1%がこれらの工場で製造されたのが、2022年には6%〜7%に増加すると予測されています。
Source:経済日報
Photo:Apple
(FT729)
調査会社Counterpoint Researchが現地時間5月27日に発表した2022年4月の世界スマートフォン販売台数は、中国でのロックダウン、各メーカーのロシア撤退などの影響により、前年同月比で8％減少しました。Appleのシェアは15％で、Samsungに次ぐ2位でした。
3カ月連続で減少、中国の冷え込みが目立つ
調査会社Counterpoint Researchは、2022年4月における世界スマートフォン販売台数を発表しました。
2022年4月のスマートフォン販売台数は前年同月比で8％減少しました。減少は3カ月連続で、2020年のパンデミック以降で最低レベルに落ち込んでいます。
地域別に見ると、最も落ち込みが大きかったのは中国で、ロックダウンによる消費者心理の冷え込みが原因とみられます。また、主要メーカーが撤退したロシアでも販売台数の減少が目立ちます。
ラテンアメリカ、米国、インドでは出荷台数が増加したものの、全体の販売台数減少を補うことはできませんでした。
SamsungはGalaxy S22とAシリーズが好調
メーカー別シェアは、Samsungが24％でトップ、2位がAppleの15％、3位がXiaomiの12％でした。
Samsungはプレミアム市場でGalaxy S22が、ミッドレンジ市場でAシリーズが好調だったほか、中国市場への依存度が低かったこと、同社のサプライチェーンが安定していたこともあり、2017年4月以来の5年間で最高のシェアを獲得しました。
2022年4月〜6月期の四半期もSamsungが首位か
Counterpoint Researchは、Samsungは2022年第2四半期（4月〜6月）でも販売台数トップになるだろうと予測しています。
Samsungは、今後の成長が期待できる折りたたみスマホでリーダーの地位を確立しており、今後は販売価格を引き下げることで優位性を安定的なものにするとみられています。
Source:Counterpoint Research
Photo:Apple
(hato)
韓国の7人組男性ヒップホップグループBTSは、6月10日の新アルバム発売に先駆け、自分たちのサクセスストーリーにフォーカスした3部構成の特別なストリーミングシリーズをApple Musicで配信しています。
始まりからスターダムに上り詰めるまで
Apple Music 1では、ロサンゼルス、ニューヨーク、ナッシュビル、ロンドンの最先端のスタジオから、ポップカルチャーに関するトークやアーティスト自身が手がける番組が配信されています。Appleは同プログラムを「世界中のアーティストが新曲やホットなニュースを公開し、ファンに直接語りかけることができるインターナショナルな場所」と表現しています。
BTSの3部構成の特別なストリーミングシリーズは、日本時間5月28日から開始されており、5月30日、31日と新エピソードの配信が続きます。
「このラジオ番組で、皆さんと、そして世界中のARMYと一緒にBTSの9年間を祝いたかったんです」と、BTSはコメントしています。
Source:Apple via AppleInsider
Photo:Nkon21/Wikimedia Commons
(lexi)