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Appleの複合現実(MR)ヘッドセットVision Proは離れたところにいる相手との共同作業や執刀医の手助けなど果たす役割は大きいですが、身近にいる人にとってはコミュニケーションの妨げになっている、と体験談が投稿されています。
Apple Vision Proは一家に一台まで
WIREDに投稿された「Apple Vision Proの外側の私の生活(My Life Outside of the Apple Vision Pro)」と名付けられたエッセイでは、Vision Proを購入してからというもの、パートナーの男性のコミュニケーションがどのように変わっていったかが克明に記されています。
ブレンダ・ストーリア氏によれば、まずVision Proはその価格のせいで一つの家につき買えるのは1台となってしまい、このことが問題をはらんでいるとのことです。
というのも、Vision ProはMetaのQuestなどとは異なりユーザーごとに高度なカリブレーション(調整)が行われるため、簡単に取り外して他の人に使用させるといったことが非常に困難であるとのことです。そのため、身近な人と体験を共有するのはかなり難しくなってきます。
EyeSightはやはり失敗しているコンセプト
Apple Vision Proの着用時に外の世界と交信したいとき、ユーザーの目が外側に立体に映し出される機能をEyeSightといいますが、この機能は以前から報告されていたようにある特定の環境下でしかうまく機能せず、ほとんどの場合役に立たないそうです。
いっしょの空間のいる相手がいつの間にかヘッドセットを着用しており、その状態でコミュニケーションを試みても意思疎通できているという感覚が持ちにくいとのことです。
少しでも努力しなければならない時点でアウト?
ストーリア氏いわく、Apple Vision Proが家に来てからというもの、その使用者とコミュニケーションを取る際に若干の努力が必要となってしまい、それが致命的であるとのことです。というのも、iPhoneやその他のデバイスではそのような努力はまったく不要だからです。
それでもパートナーの男性のVision Proへの興味が次第に失せてきているのが唯一の救いである、とストーリア氏は述べています。
日常生活での使用を念頭に置かれて開発されたVision Proですが、今のところ身近な人とは不自然なインタラクションしか生み出せていないというのが正直なところのようです。
Source: WIRED
Photo: Apple/YouTube
11インチiPad Pro用有機EL(OLED)ディスプレイを当初は独占製造していたSamsung Displayの歩留まり率が低く、急遽、LG Displayも製造を開始したことに関し、本格的な出荷枚数増加は来月の製品発売後となるかもしれません。
やはり、新型11インチiPad Proの購入を予定している場合、予約受付開始後すぐの注文が無難そうです。
今月から11インチOLEDディスプレイの増産本格化
LG Displayによる11インチOLEDディスプレイの製造が2024年第1四半期(1月〜3月)に開始されており、第2四半期(4月〜6月)以降に製造規模の拡大が図られると韓国メディアが伝えています。
4月から製造規模拡大が図られているとしても、実製品への搭載、製品の完成までには複数の工程を経るため、やはり5月7日と予想される新型iPad Proの発表および予約受付開始時には在庫数が少ない可能性が高そうです。
新型iPad Proの発売予想日は、5月10日(金)
その場合、お届け予定日時について発売予想日の5月10日からの遅れがすぐに生じるでしょう。
また、新型iPad Proに対応するApple Pencil(第3世代)と新型Magic Keyboardを一緒に購入される方も多いと予想されます。
新型iPad Airの初期在庫数不足の懸念は現時点ではなし
新型iPad Proの13インチモデルについて、OLEDディスプレイの供給枚数不足との情報はありません。
また、同時に発表される見通しの新型iPad Airは、10.9インチモデルはディスプレイ種別がiPad Air(第5世代)と同じであり、製造に難渋することはないでしょう。
また、新型iPad Airの12.9インチ液晶ディスプレイについても供給枚数不足の可能性は低く、ある程度の初期在庫数が確保される見通しです。
Source:The Elec
Photo:Apple Hub/Facebook
欧州連合(EU)域内では、デジタル市場法(DMA)が施行されたことで、その地域限定のiPhone機能というのが登場してきています。Webサイトを介したアプリのダウンロードはその一つですが、EU域外からでも機能を使用することはできるのでしょうか。
iOS17.4で導入された新たな地域判断システムとは?
オーストラリアのアデレード在住の開発者アダム・デマシ氏によれば、iOS17.4では「eligibilityd」という新たな地域判断システムが導入されており、これがデバイスが物理的にどこにあるかを判断するそうです。
Appleは全部で24の“ドメイン”と呼ぶ地域分けを行っており、ドメインに応じてiOSで使用できる機能が異なるようです。
オーストラリアからイタリアにいると見せかけられるか?
デマシ氏は、何年も前に休暇でイタリアを訪れた際に購入した現地のSIMカードを古いiPhone12 Pro Maxに挿入し、新しいイタリアのApple IDを作ってiPhoneがイタリアにいると判断されるか試したものの、駄目だったとのことです。
電波で察知されないために、地下室に降りてiPhoneのリセットを試み、機内モードに設定して地上に戻ったところ、イタリアにいると判断され続けることに成功したそうです。
ただし、機内モードではWi-Fiは使用できないため、普通にインターネットを使うにはまずWi-FiがEU域内であると判断されるよう設定しなければならず、敷居が高くなってきたため、デマシ氏はそこで諦めた模様です。
どこでも同じように機能を開放すれば良いのに
Appleは現在のところEU域内のみでアプリのサイドローディングを許可していますが、日本を含める他の地域でも規制当局からの同様の圧力が高まってきているため、やがてはより多くの地域でアプリのサイドロードを認めざるを得なくなっていきそうです。
わざわざ地域ごとに分けて機能を展開しなくても、最初からすべての地域に対して新機能を開放すれば良いのにと個人的には思ってしまいますが、そこには巨大ハイテク企業ならではのこだわる理由があるのでしょう。
Source: kirbblog
Photo: 9to5Mac
携帯電話やコンピュータの製造に欠かせない3T鉱物(スズ、タングステン、タンタル)の原産地として知られるコンゴ民主共和国は、採掘過程において暴力が介在するいわゆる「紛争鉱物」の問題に長年悩まされてきました。同国は国際的法律事務所とパートナーを組み、Appleを始めとした企業に紛争鉱物の使用をやめるよう求める声明を発表しました。
コンゴ産の紛争鉱物がルワンダ産として偽装販売
コンゴ政府は4月25日、ロンドンとワシントンD.C.にオフィスを構えるAmsterdam & Partnersと共にAppleのティム・クック最高経営責任者(CEO)を名指して批判する強い声明を発表しました。
Appleのサプライチェーンは、コンゴから略奪された血塗られた鉱物に汚染されている。
<cite>Amsterdam & Partners</cite>
Amsterdam & Partnersが公開した報告書によれば、コンゴ東部で鉱物をめぐる虐殺が起こっており、紛争鉱物がルワンダ産として洗浄され大手ハイテク企業に販売されているとのことです。
実際には、ルワンダの3T鉱物の産出量はほぼゼロであり、生産地偽装が行われているのは明らかというのがざっくりとした主張内容となっています。
Appleが使用する鉱物は紛争フリーだったはずでは?
Appleが使用する鉱物はすべて紛争フリーのようなイメージがありますが、実際にはどうなのでしょうか。
Appleは「サプライチェーンにおける人と環境進捗報告書」という資料を公開していますが、その中に紛争鉱物についてさらに詳しく記した「紛争鉱物報告書」というものがあり、次のように記載しています。
Appleはコンゴ民主共和国を含む鉱山地域から産出された鉱物を使用しているものの、一次鉱物を直接購入、調達することは行っていません。しかしながら、同社は国際的に認められたデューデリジェンス基準を満たす一次鉱物およびリサイクル素材を使用しています。
<cite>Conflict Minerals Report 2023 – Apple</cite>
一見Appleは問題のない鉱物を使用しているかのようですが、Amsterdam & Partnersによれば、その主張は具体的で検証可能な証拠に基づいているようには見えないとのことで、紛争鉱物が紛れ込んでいる可能性が高いそうです。
コンゴはAppleを提訴することも辞さない構え
コンゴ民主共和国は紛争鉱物が採掘地域の一般住民に計り知れない被害と苦痛を与えていると主張しており、Amsterdam & Partnersを介して紛争鉱物に関与する個人および企業に対して訴訟および交渉を行うとのことです。
あえてクックCEOの名前を出して声明を公開したことにどのような意図があるのかはわかりませんが、もしAppleが紛争鉱物を使用しているのが事実だった場合、同社には然るべき対応を行ってほしいと願うばかりです。
Source: Amsterdam & Partners, Apple
調査会社Consumer Intelligence Research Partners(CIRP)は、米国におけるiPhoneとAndroidのアクティベーション台数の比較レポートを発表しました。最新のレポートによると、米国のスマートフォン市場において、昨年のiPhoneの新規アクティベーション台数は、過去6年間では見られないほど低水準に落ち込んでいることが明らかとなりました。
過去1年間で40%から33%に減少
CIRPは、Appleのスマートフォンのインストールベースは、米国における最近のスマートフォンのアクティベーション台数を上回っているとしながらも、後者は、過去1年間で40%から33%に減少していることを示しています。
過去には、BlackberryやWindows搭載スマートフォンといった競合製品が普及していた頃、iPhoneのアクティベーションシェアは3分の1程度で推移していました。Appleのシェアは、COVID-19が流行した最初の年まで順調に伸びていましたが、現在はiPhoneが約3分の1、Androidが約3分の2という6年前の水準にまで戻っています。
スマートフォンの価格上昇と耐久性の向上が影響している?
CIRPは、最近のスマートフォンの価格が上昇していることに加え、耐久性が向上していることがAppleのシェア減少の原因だと指摘しています。また、iPhoneの品質向上の鈍化と新機能が減少していることに加え、2年間の補助金付き購入から、より透明性の高い購入プランへの移行が進んでおり、消費者はデバイスを長く使い続けるようになりました。これらのことが、AndroidよりもiPhoneの売上に影響を与えている可能性があるとCIRPは考えているようです。
このレポートは、各四半期末までの12カ月間を対象としており、CIRPが携帯電話顧客を対象に四半期毎に実施した調査データが含まれています。CIRPによると、このアプローチの目的は、新機種の販売や年末商戦に伴う季節的な変動を排除し、継続的なトレンドをより明確に把握することだということです。
iOS18の登場で、巻き返しなるか?
米国における昨年のiPhoneの新規アクティベーション台数は減少したものの、Appleは2024年に、iPhone史上最大のアップデートになる可能性のある人工知能(AI)機能を搭載したiOS18をリリースする予定です。
当初は、iPhone16とiOS18との組み合わせにより、AI機能が大幅に強化されると予想されていましたが、最近の報道では、iPhone16では、AI関連機能はユーザーの期待値まで達しない可能性があり、それが原因で出荷台数が減少するかもしれないと指摘されています。
AI関連機能の抜本的改善は、iPhone17シリーズまで待たされる可能性がありますが、AI機能の大幅な強化は、iPhoneの売上にも大きく影響するのではないかと個人的に考えています。
AI機能強化により、2024年もしくは2025年にはiPhoneのアクティベーションシェアが上昇傾向となるかもしれません。
Source: MacRumors via CIRP
Photo: CIRP
台湾チップメーカーTSMCは米国時間24日、1.6ナノメートル(nm)のチップを製造する計画をプレスリリースで発表しました。将来的にAppleシリコンに搭載されるものとみられており、注目が集まっています。
最新のiPhoneには3nmチップが使用
iPhone15 Proシリーズに搭載されているA17 Proチップは3nmプロセスルールで製造されており、iPhone15シリーズ搭載の4nmチップと比べてさらに小さくなっています。
チップのプロセスルールは小さくなれば小さくなるほどより細かい設計と製造が行えるようになり、結果として同じ面積に描くことができるトランジスターが多くなるため、CPUの性能が高くなると同時に、電力効率が上がるとされています。
次のAppleチップは改良型3nmに?
iPhone16 Proシリーズに搭載されるとみられるA18 Proチップは、TSMCの3nmプロセス「N3B」から改良型3nmプロセスである「N3E」にアップグレードされると言われています。
A17 Proからのシングルコアでのベンチマーク向上率はおおよそ9%、マルチコアではおおよそ14%ほどになるとみられており、毎年の上昇率を示したグラフを見るときれいな上り直線が描かれています。
2026年頃登場するTSMCの「A16」とは?
非常にややこしいですが、TSMCの「A16」とは1.6nmプロセスのことで、2nmプロセス「N2」の次の世代のことです。TSMCは24日にこの「A16」を発表しました。
生産タイムラインは2026年が予定されており、TSMCの「N2P」プロセスと比較して8〜10%の速度向上と15〜20%nの電力削減が見込まれています。
5月7日に開催されるイベントで発表されることが確実視されている新型iPad Airについて、「12.9インチiPad Airには12.9インチiPad Pro(第6世代)が採用しているミニLEDディスプレイが搭載される」との予想が撤回されました。
12.9インチiPad Pro(第6世代)と比べて、廉価な販売価格が実現されることが期待できます。
12.9インチiPad Airは通常の液晶ディスプレイ搭載
12.9インチiPad AirのディスプレイがミニLEDディスプレイではなくなったことで、搭載されるのは通常の液晶ディスプレイということになります。
12.9インチiPad Airの独自試算価格
ミニLEDディスプレイが搭載される場合は販売価格はあまり安くならないと懸念されていましたが、その可能性が限りなく低くなったことでiPad Air(第5世代)と比較してディスプレイサイズが拡大する分だけの差額にとどまると考えられます(販売価格の独自試算はこちらの記事参照)。
12.9インチミニLEDディスプレイを搭載する新製品が年末に発表か
12.9インチiPad Airに搭載されることはないとはいえ、Appleは12.9インチミニLEDディスプレイを搭載する新しいiPadと思われるデバイスを開発しており、2024年第4四半期(10月〜12月)に発売する可能性があると、DSCCの最高経営責任者(CEO)であるロス・ヤング氏が述べています。
その場合、ディスプレイ種別から考えればiPad Airより下位のモデルになるとは考えにくく、iPad Pro系のモデルと思われます。
新しい12.9インチミニLEDディスプレイ搭載デバイスは何?
一時噂された、高価な有機ELディスプレイ搭載13インチiPad Proに対して併売される12.9インチiPad Proの搭載チップだけを変更したモデルが可能性の1つとしてありそうです。
もしくは、Appleが開発中と噂のスマートディスプレイがディスプレイサイズからあり得ますが、高価なディスプレイの搭載は販売価格に跳ね返りますので可能性は低いでしょう。
ヤング氏からの続報が待たれます。
Source:Ross Young(@DSCCRoss)/X
Photo:Apple Hub/Facebook
Appleが、年内のVision Proの出荷台数を当初予定の70万台〜80万台から、40万台〜45万台に減らしたとアナリストが報告しました。
仮想現実(VR)、拡張現実(AR)、複合現実(MR)関連のヘッドセット(ヘッドマウントディスプレイ)は他社製品も含めて販売台数の伸びが低く、市場が立ち上がらない状況が続いています。
Apple、Meta、ソニー、いずれも期待を下回る実績
複合現実(MR)関連ヘッドセット機器について、Meta Questシリーズの販売台数も期待ほどではなく、ソニー PS VR2は販売低迷で在庫が積み上がったことにより製造停止が囁かれる状況です。
そうした中で、他社よりも強く幅広い顧客層を持つApple製品であれば、そうした状況を打破できるかと注目されていましたが、現実は出荷台数削減になりそうです。
そのため、Vision Pro(第2世代)が2025年に発売されることもなく、販売台数は2024年以下になる可能性があるとアナリストのミンチー・クオ氏が指摘しています。
ゲーム以外の使い方の提案が必要も、不足
Vision Proの販売台数が低迷している理由としてクオ氏は、キラーアプリがないこと、対応するアプリ自体が不足していることを挙げています。
そのため、Vision Proの販売低迷は品質問題に起因するというものではありません。高価過ぎる価格の影響は考えられますが、それだけでここまで減ることはないでしょう。
米国のアーリーアダプター層に行き渡った後、それを見て物欲が刺激された一般ユーザーはそれほどいなかったというのが実情でしょう。
対して、Meta Questシリーズやソニー PS VR2はゲームを楽しめるという点でより強い成長余地がありますが、その2製品ですら企業の収益に大きく貢献しているとは言えません。
潜在的に大きなヘッドセット市場は存在する?
そうした点を踏まえると、現在のような大きなヘッドセット(ヘッドマウントディスプレイ)の使い勝手の悪さなどもあり、スマートフォンのように一般ユーザーに普及する可能性はかなり低そうです。
装着していても行動が制限されることが少なそうな、めがね型デバイスであるApple Glassのような製品がこうした状況を変えられるのか気になるところですが、登場するのはかなり先となりそうです。
Source:郭明錤 (Ming-Chi Kuo)/Medium
Photo:alfpulla(@alfpulla)/X
プライベートでスマートフォンを2台以上利用しているユーザーは10.4%で、1台目のメインスマホで3大キャリアを利用しているユーザーは、2台目のサブスマホでも同じキャリアを利用している割合が約半数と高い傾向がある、との調査結果をICT総研が「スマートフォン2台持ち利用実態調査」として公表しました。
スマホ2台以上ユーザーは10.4%
ICT総研が結果を公表した「スマートフォン2台持ち利用実態調査」は、20代以上の男女を対象に、2024年4月9日〜16日の期間、Webアンケートで実施され、4,564件の回答を得ています。
個人契約の携帯電話・スマートフォン(法人契約やタブレットは除く)を日常的に利用している台数は、「1台」が84.7%で、「2台以上」が10.4%でした。なお、1台のスマホに複数のSIMを利用している場合は1台としてカウントしています。
携帯電話端末の97%はスマートフォンで、iPhoneの所有率がAndroidスマホよりもやや多かった、とICT総研は説明しています。
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ドコモはメインでもサブでも最多、サブスマホで楽天とMVNOが躍進
個人契約でスマートフォンを2台持っているユーザーが契約している通信事業者(キャリア)を、1台目(メイン)と2台目(サブ)でまとめたのが以下のグラフです。
メインで利用している通信事業者は、NTTドコモが47.2%で最も多く、ソフトバンク20.2%、au15.8%、MVNO9.4%、楽天モバイル7.4%の順でした。
サブで利用している事業者は、NTTドコモが40.7%、auが16.8%、MVNOが14.6%、楽天モバイルが14.1%、ソフトバンクが13.8%の順でした。NTTドコモの割合が高いのはメインと同じですが、楽天モバイルとMVNOの割合がメインより高いのが目立ちます。
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メインスマホとサブスマホ、同じキャリア利用者が約半数
メインのスマートフォンで契約している通信事業者ごとに、サブの契約先を比較すると、NTTドコモ、au、ソフトバンクのいずれも、メインとサブで同じ事業者と契約している割合が50%前後で最も高くなっています。
いっぽう、メインで契約しているのが楽天モバイル・MVNOのユーザーは、サブの契約先が分散する傾向がみられます。
この傾向についてICT総研は、法人では大規模通信障害などに備えて通信キャリアを分散させる動きがある一方で、個人契約の場合は通信キャリアを同一にすることで、割引が適用される、請求をまとめられる、ポイント経済圏での利便性などのメリットが優っているためだろう、と分析しています。
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2台持ちはすでにデュアルSIMに移行か?
今回の調査では、1台のスマホで複数のSIMを利用している場合はスマホ1台としてカウントされていますが、実際には1台のスマホで複数のSIMを使い、プライベート用と仕事用などで使い分けているユーザーも増えているのではないかと推測されます。
iPhoneの場合、2018年発売のiPhone XS、iPhone XR以降のモデルなら物理的なSIMカードとeSIMを組み合わせたデュアルSIMに対応しており、複数の電話番号を1台のiPhoneで使い分けができます。
筆者も以前はiPhoneを2台持ち歩いていましたが、デュアルSIMで1台にまとめてからは、荷物が軽くなり、電話着信時の対応も楽になりました。
なお、Appleのお膝元であるアメリカでは、iPhone14シリーズ以降のiPhoneは物理的なSIMカードを廃止してeSIMのみに対応しています。本体の耐久性向上にも役立つため、この流れはいずれ日本などにも拡大することが予想されます。
Source: ICT総研
iPhone16シリーズに搭載されるNANDフラッシュメモリは、ロジックボードとは別の基板に搭載され専用の冷却機構を備えるとの予想が投稿されました。
また、iPhone16シリーズには6Wクラスの冷却機構が搭載、iPhone15 Proシリーズの4.5Wから向上するとリーカーが述べています。
人工知能関連機能対応強化のためにハードウェアを強化と噂
iPhone16シリーズおよびiPhone16 ProシリーズにおいてNANDフラッシュメモリがロジックボードから分離される理由は、大規模言語モデル(LLM:Large Language Models)を格納するためで、人工知能(AI)関連機能を実行するために必要な容量が増加、アクセス頻度が高まるため冷却性能を高める必要があるのかもしれません。
iPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズの冷却機構刷新の噂も
一方、NANDフラッシュメモリ用だけではなく、iPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズ自体の冷却性能も現行モデルから高めることが検討されているとの情報もあります。
ただし、高性能Androidスマートフォンが搭載しているようなベイパーチャンバーは採用されない見通しです。
ロジックボードの形状変更はNANDフラッシュメモリ分離が理由?
iPhone16 Pro Maxのものと称するロジックボードの画像が先日投稿されており、iPhone15 Pro Maxのものとは異なるL字型の形状をしているのが確認されていました。
形状変更の理由は、NANDフラッシュメモリを別基板に搭載することによりロジックボードの面積の小型化も関連しているでしょう。
また、別の基板にすることで、A18とA18 Pro、NANDフラッシュメモリのそれぞれに合わせた冷却機構を搭載できるとリーカーは説明しています。。
<figure>
iPhone 16's thermal solution is design for heavy computing requirements of AI. It can now handle up to 6W of power.
— Nguyen Phi Hung (@negativeonehero) April 23, 2024
The NAND chip is placed separately (from the SoC board?), improving thermal transfer efficiency.
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Source:Wccftech
Appleが発売から14年以上を経て、ようやくiPadに標準の「計算機」アプリを搭載する予定であることが明らかとなりました。iPadOS18では、このアップデートに対応する全てのiPadモデルに計算機アプリが搭載される予定で、現地時間6月10日に開催される今年の世界開発者会議(WWDC24)で発表される見込みです。
macOS 15では計算機アプリが刷新
iPadに標準の計算機アプリがないことは周知の事実ですが、これまでiPadユーザーは、「PCalc」や「Calcbot」などのApp Storeの電卓アプリを代わりに利用してきました。
AppleInsiderは先週、macOS 15では計算機アプリが刷新され、メモアプリとの統合、サイズ変更可能なウィンドウ、直近の計算結果を一覧表示できるサイドバーなどが追加されると報じました。そのため、アップデートされるMac向け計算機アプリは、新しいiPad向けアプリをベースにしたものになる可能性があります。
iPadOS18の最初のベータ版は、WWDC24の基調講演の直後にリリースされる予定で、9月に全てのユーザーに提供される見込みです。
これまでiPadに標準の計算機アプリが搭載されなかった理由
当初、iPadにはiOS向けの計算機アプリが搭載されていましたが、リリース1カ月前になって、Appleの共同創業者であるスティーブ・ジョブズ氏が、そのアプリのデザインの酷さに納得がいかず、iPad向けに新しい計算機アプリのデザインをAppleの前iOS担当上級副社長であるスコット・フォーストール氏に要求したそうです。
最終的に新しいアプリの開発はリリースまでに間に合わず、その後も優先度の低い計算機アプリの開発はなかなか進まず、今に至ります。
なぜ今になって、iPad向け計算機アプリが登場?
2022年、iPadのデフォルトとも呼べるようなアプリが登場しましたが、それはGoogleが開発したWebアプリでした。Macworldは、「これはiPadで長く求められていた標準の計算機アプリと呼べるものだ」とコメントしており、iPadのデフォルト的な計算機アプリがGoogle提供のものであることは、Apple的に許し難いことだったでしょう。
もちろん、これが理由でAppleがiPad向け計算機アプリの開発に踏み切ったとは考えずらいですが、長い間、ユーザーがiPad向けアプリの登場を待ち望んでいたこと、また、iOS18では多くのAI機能が含まれ大規模なアップデートになるとされており、これを機にiPadOS18も大幅に刷新しようという流れになったのではないかと個人的には予想しています。
どちらにせよ、ついに14年の時を経てiPadに標準の計算機アプリが登場するかもしれません。
Source:MacRumors,AppleInsider
Photo:Apple
Appleが現地時間2024年4月23日、iOS17.5、iPadOS17.5、watchOS10.5、macOS Sonoma 17.5、tvOS17.5、visionOS1.2の開発者向けベータ3を公開しました。
ビルド番号から、正式版の公開は早くても5月14日になると予想されます。
各OSのビルド番号
Appleは現地時間2024年4月16日に、iOS17.5、iPadOS17.5、watchOS10.5、macOS Sonoma 17.5、tvOS17.5、visionOS1.2の開発者向けベータ2を公開していましたので、それから1週間後のベータ3の公開です。
今回公開された、開発者向けベータ3のビルド番号は下記の通りです。
- iOS17.5開発者向けベータ3:21F5063f
- iPadOS17.5開発者向けベータ3:21F5063f
- watchOS10.5開発者向けベータ3:21T5560d
- macOS Sonoma 14.5開発者向けベータ3:23F5064f
- tvOS17.5開発者向けベータ3:21L5558d
- HomePodソフトウェアバージョン17.5開発者向けベータ3:21L5558d
- visionOS1.2開発者向けベータ3:21O5570d
各OSの正式版の公開予想日は早くても5月14日
今回公開された開発者向けベータ3のビルド番号の末尾は「d」か「f」のため、次回はベータ4が公開される見通しです。
ビルド番号の末尾が「a」になると、翌週にリリースキャンディデート(RC)が公開され、その1週間後に正式版が公開されていました。
そこから予想すると、ベータ4の公開日が現地時間4月30日、RCが早くても5月7日、正式版は5月14日の可能性があります。
ただし、ベータ5が公開される場合、これらはそれぞれ1週間遅れとなります。
新型iPad Proや新型iPad AirにはiPadOS17.4.1がインストール?
Appleは5月7日にイベント「Let Loose.」(何でもあり。)を開催し、新型iPad Proや新型iPad Airを発表するとみられています。
そのため、これらのiPadにはiPadOS17.4.1がインストールされて発売され、その後すぐにiOS17.5へのアップデートが推奨されるかもしれません。
macOS MontereyとVenturaの最新RCも公開
Appleはまた、macOS Sonomaに対応しないMacモデル向けに、macOS Monterey 12.7.5 RC3、macOS Ventura 13.6.7 RC3も公開しています。
- macOS Monterey 12.7.5 RC3:21H1216
- macOS Ventura 13.6.7 RC3:22G716
iPhone16シリーズおよびiPhone16 Proシリーズには、Taptic Engineを利用した感圧式ボタンが搭載されるかもしれません。
感圧式ボタンはiPhone15 Proシリーズに搭載される予定でしたが、最終的に断念されたと報告されていました。
1年遅れで感圧式ボタンが実現か
感圧式ボタンはiPhone15 Proシリーズへの搭載を断念し、1年遅れでiPhone16 Proシリーズに搭載されるとの噂がありましたが、それが実現しそうな気配です。
ただし、搭載はiPhone16 Proシリーズにとどまらず、iPhone16シリーズも含めて全モデルが対象となりそうです。
経済日報によれば、AppleはiPhone16用システム・イン・パッケージ(SiP)モジュールをASE(Advanced Semiconductor Engineering, 日月光)に発注したとのことで、これは静電容量式スイッチに関連しているとのことです。
2つのSiPを内蔵、電源ボタンと音量ボタンが対応?
今回発注された、感圧式ボタン機構を構成するためのiPhone16用SiPには、静電容量式スイッチ、Taptic Engine用モーターが含まれており、1台あたり2つのSiPを必要とすると経済日報は説明しています。
iPhone15 Proシリーズで噂された感圧式ボタンでは、音量を上げる/下げるボタンと、電源ボタンがTaptic Engineを利用したものになると噂されていました。
製造コスト増加要因になるかも
感圧式ボタンの採用は、物理的に稼働する部品が少なくなることによる信頼性向上に有効でしょうが、SiP自体の製造コストは物理式ボタンよりも高いと考えられます。
値上げの要因にならなければ良いのですが。
Source:経済日報
Photo:Apple Hub/Facebook
新しいiPad Air向けケースと、iPhone16およびiPhone16 Proのモックアップとケースに関する新たな画像が確認されました。
新しいiPad Air向けケースは、iPad Air 13インチと記されています。
「iPad Air 13インチ」向けESRのケース
新しいiPad Air向けケースは、既にラインナップされているのが確認されていたESRのもので、その点で全く新しい情報ではありません。
今回確認されたケースは、「iPad Air 13インチ」向けと記されています。
<figure />
iPad Air 12.9インチの表記もあり
一方、以前から掲載されているケースはiPad Air 12.9インチと記されていますので、単に表示が混在しているだけです。
<figure />
iPhone16およびiPhone16 Proのモックアップとケース
iPhone16およびiPhone16 Proのモックアップとケースの新たな画像を投稿したのは、ソニー・ディクソン氏です。
今回投稿されたケースも、電源ボタンの部分はケースでカバーされるのに対し、キャプチャーボタンの部分は切り欠きになっており直接触れることが可能な構造です。
これまでに投稿されたiPhone16およびiPhone16 Pro向けケースが全てこのデザインになっていることから、Appleのデザインガイドラインでそうすることが推奨されているのでしょう。
これは、キャプチャーボタンの半押しなど微妙な操作に対応させるためと予想されます。
<figure />
Source:ESR, Sonny Dickson(@SonnyDickson)/X
Bloombergのマーク・ガーマン記者が、新型iPad Airの発表に向けて複数の小売店で現行iPad Airの在庫が減少していると報告しています。
筆者は3月中旬からほぼ毎日、iPad ProとiPad AirのAppleオンラインストアと家電量販店の在庫状況を確認していますが、日本ではそれらしい兆候は認められません。
3月中旬からiPad ProとiPad Airの在庫状況を確認した結果
米国では、複数の小売店で現行iPad Airの在庫が減少している模様です。
日本では、現行モデルのiPad ProのApple Store店舗受取在庫が複数の店舗で欠品していますが、iPad Airの在庫はそれよりも安定しています。いずれの製品も、配送であれば最短翌日に配達されます。
3月中旬からほぼ毎日確認した結果、現時点でM3搭載MacBook Air発表前のような明確な納期遅延の兆候はありません。
また、週末にかけて店舗受取在庫が一時的に不足しても、火曜日になるとほぼ復活しています。
店舗受取在庫が少なくなる頻度で言えば、iPad AirよりもiPad Proの128GBと256GBモデルに多く見られる状況です。
ヨドバシ・ドット・コムの在庫も安定
ヨドバシ・ドット・コムでは、販売休止になっていたApple Pencil(第2世代)も販売が再開しました。
現時点の販売状況、在庫状況だけから判断すれば、1週間以内に新型が発表される可能性はかなり低いと思われます。
明日以降、iPad ProとiPad Air、iPad Pro用Magic KeyboardとApple Pencil(第2世代)のお届け予定日に大幅な遅延が確認された場合は、すぐに報告致します。
Source:Power On/Bloomberg
Photo:Apple Hub/Facebook