世界中で膨大な数のiPhoneが使われていることもあり、通常では考えられないほど過酷な状況にさらされた事例が、時折報告されています。

今回、カナダでiPhone17 Proが飛行中の航空機から落下するという驚きの出来事が発生しました。

上空約11,000メートルから落下

カナダ中西部に位置するサスカチュワン州で、iPhone17 Proが飛行中の航空機から落下するという珍しい出来事がありました。

所有者はアーティストのヘザー・クラインさんです。航空機から地上を撮影しようとしていたところ、iPhoneが突風にあおられ、装着していたケースから外れて落下したといいます。

その後、クラインさんは「探す」アプリなどを使って捜索し、無事にiPhoneを発見しました。粉々になっていると予想していたものの、拾い上げて確認すると、目立った損傷はなかったそうです。

公開された映像を見る限り、iPhoneが落下した場所は畑のような柔らかい地面でした。土や植物が衝撃を吸収したことが、無傷で済んだ大きな理由と考えられます。

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そのため、今回の事例だけで、iPhone17 Proが上空約11,000メートルからの落下に常に耐えられるとは判断できません。それでも、ほぼ無傷で発見された耐久性は称賛に値します。

ガラス部分の耐久性は向上

iPhoneは航空機からの落下に耐えられるよう設計されているわけではありませんが、近年のモデルでは、画面や背面ガラスの耐久性が強化されています。

iPhone17 Proでは、画面にCeramic Shield 2が採用されており、Appleは従来世代と比べて耐擦傷性能が3倍になったと説明しています。

背面にもCeramic Shieldが採用され、従来モデルの背面ガラスと比べて耐亀裂性能が4倍になったとされています。

一方、iPhone17 Proはフレーム素材がiPhone16 Proのチタニウムからアルミニウムに変更されました。アルミニウムはチタニウムより柔らかいため、金属外装の擦り傷やへこみ、表面処理の欠けが生じやすいと指摘されています。

特に、カメラ台座の縁ではアルマイト層が欠け、下地の銀色のアルミニウムが露出しやすいことが第三者の検証で確認されています。

このため、iPhone17 Proはすべての面でiPhone16 Proより強くなったのではなく、画面や背面ガラスの耐久性が向上した一方、金属外装には傷付きやすい部分があると捉えるのが適切です。

過去にも航空機から落下した事例

航空機から落下したiPhoneが無事に発見された事例は、今回が初めてではありません。

2024年1月には、米アラスカ航空1282便の機体からドアプラグが脱落した事故で、機外に吸い出されたとみられるiPhoneが道路脇で発見されました。

同機は高度約16,000フィート、約4,877メートルを飛行していた際にドアプラグが外れました。発見されたiPhoneは機内モードのまま動作しており、画面には同便の手荷物受取情報が表示されていました。

2023年には、高度約14,000フィート、約4,267メートルからのスカイダイビング中にiPhoneが落下したものの、回収後も動作した事例が報告されています。

このときもiPhoneは泥状の柔らかい地面に落下しており、装着されていたケースと地面が衝撃を和らげた可能性が指摘されています。

2021年には、小型航空機のパイロットが離陸時に滑走路へiPhoneを落とした事例もありました。回収された端末には画面割れがなく、正常に動作したと報じられています。

長期間水没しても動作した事例

落下だけでなく、長期間水没した後にiPhoneが動作した事例もあります。

2020年には、米フロリダ州のウォルト・ディズニー・ワールドにあるセブン・シーズ・ラグーンに落下したiPhone11が、約2カ月後に回収されました。所有者のもとへ返却された後も、端末は動作したと報じられています。

2019年には、英国のウォータースポーツ施設にある湖へ沈んだiPhone Xが、約2日後にダイバーによって回収されました。こちらも回収後に動作が確認されています。

ただし、これらはいずれも偶然条件が重なった個別の事例です。落下地点の地面、端末の姿勢、ケースの有無、水深や水質などによって結果は大きく異なります。

同じモデルであっても、日常的な高さから硬い路面へ落としただけで画面や背面が割れる可能性はあるため、iPhoneの耐久性能を保証する事例ではない点には注意が必要です。

Photo: cbc

Appleの2026年第3四半期（4月〜6月期）の決算説明会を受けて、大手証券会社GF Securitiesのジェフ・プー氏が、今年秋の発売が見込まれるiPhone18 Proシリーズの価格を予想しています。同氏によれば、iPhone17 Proシリーズと比べて250〜300ドル（約4万〜5万円）値上がりする可能性があるとのことです。

価格予想は信頼できる情報筋から

Appleの2026年4月〜6月期の決算説明会では、iPhone18 Proシリーズの価格については言及されませんでしたが、アナリストの間では値上げを予想する見方が相次いでいます。

中でもGF Securitiesのプー氏は具体的な金額を示しており、250〜300ドル（約4万〜5万円）の値上げが実施される可能性があるとの見方を示しています。

プー氏はApple関連情報に詳しいアナリストとして知られ、GF Securitiesの香港法人（海外研究部門）を拠点に活動しています。Appleの部品メーカーや組み立てベンダーが集まるアジアのサプライチェーンに独自のネットワークを持っているとされ、同氏が投資家向けに発行するリサーチノートはMacRumorsや9to5Macなどでもたびたび取り上げられています。

2nmチップやメモリ価格高騰が要因か

iPhone18 Proシリーズの価格上昇の要因としては、TSMCの最新2nmプロセスで製造されるチップの採用に加え、世界的なAI需要の高まりに伴うDRAMやNANDフラッシュメモリの価格上昇が挙げられています。

現在、日本で販売されているiPhone17 Pro（256GB）の価格は194,800円です。この価格を基準に単純計算すると、250〜300ドル（約4万〜5万円）の値上げが実施された場合、日本での販売価格は約23万5,000〜24万5,000円になる可能性があります。

もっとも、日本での販売価格は為替や価格戦略などさまざまな要因を踏まえて決定されるため、実際の価格はこの試算から前後する可能性があります。

Source: MacRumors

Photo: TT Technology/YouTube

Appleのチップを製造する台湾積体電路製造（TSMC）が、2027年初頭から受託製造価格を5%〜10%引き上げると海外メディアが報じました。結論から言えば、今年秋に登場するiPhoneの価格にこの値上げが影響する可能性は低いとみられます。引き上げ幅もチップの受託製造価格にかかるもので、iPhone本体が同じ幅で値上がりする話とは別です。

影響が出るのは2027年以降に登場する製品です。なぜ適用が2027年なのか、日本のユーザーの負担にどう跳ね返るのかを整理します。

TSMCの値上げ内容〜引き上げ幅は5%〜10%

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対象は先端から成熟プロセスまで

海外メディアの報道によると、TSMCは顧客との交渉を終え、基本価格を5%〜10%引き上げる見通しです。報道によって上限10%という伝え方もあり、幅には振れが残ります。TSMC自身は価格について明言を避けつつ、市場への姿勢は機会主義的ではなく戦略的だと言えるでしょう。

対象は7nm以下の先端プロセスから、12nmや16nmといった成熟プロセスまで広く及びます。プロセスとは半導体の製造技術の世代を示す呼び方で、数字が小さいほど新しい世代を指します。新しい世代ほど同じ面積に多くの回路を詰め込め、消費電力も抑えやすくなります。

現行のAシリーズとMシリーズのチップは、いずれも同社が手がけます。Appleが委託先を分散して影響を薄める余地は、ほとんど残っていません。

当初の発注予測を超えて高性能コンピューティング向けに追加発注した分には、TSMCが10%〜15%高い価格を適用する見込みです。基本の引き上げ分とどう合算するかは、まだ判明していません。値上げの理由として挙げられているのは、材料費、製造装置、そして海外に建設中の新工場にかかるコストの上昇です。

なぜTSMCの値上げは2027年まで先送りされたのか

交渉が始まったのは2026年6月で、決着したのは7月とされます。にもかかわらず、実際の適用は2027年初頭までずれ込みました。顧客に調整期間を与えるための措置だと、報道は伝えています。

強さと弱さが同時に現れた半年の猶予

半年あまりの時間差には、半導体業界におけるTSMCの強さと弱さが同時ににじみ出ています。Appleが求める規模と歩留まりで先端プロセスを任せられる相手は限られており、値上げそのものを押し通せる立場です。

顧客側の設計と調達の計画は数年単位で固まっており、来月から一律に上げると通告すれば、開発途中の製品の採算が崩れます。半年ほどの猶予は、値上げを受け入れさせるために必要な落としどころだったといえます。

2027年はiPhone18の追加モデルと20周年が重なる年

2027年には、iPhone18シリーズの追加モデルと20周年を記念するiPhoneの投入が噂されています。iPhone18シリーズは秋と翌春に分けて投入されるとの見方があり、後半にあたるモデルが2027年に登場する見通しです。

大幅な設計変更が見込まれる世代と、チップ原価の上昇がちょうど同じ年に重なります。刷新の年に原価が上がるという巡り合わせは、Appleの価格戦略の自由度を狭める要因になりかねません。

TSMCの値上げでiPhoneの価格は何%上がるのか

冷静に見ておきたいのが、今回の引き上げ幅がどこにかかる数字なのかという点です。5%〜10%はAppleがTSMCに支払う受託製造価格にかかる幅で、iPhone本体1台の店頭価格が同じだけ上がるという意味ではありません。受託製造とは、他社が設計したチップを預かって生産することを指します。

チップ代が原価に占める割合から試算する

スマートフォンの原価は、チップのほかディスプレイ、カメラ、メモリ、筐体、組み立て費用などが積み上がって決まります。ここでは影響の大きさをつかむため、SoCが原価に占める割合を仮に2割と置いて計算します。SoCとは、CPUやGPU、画像処理などの機能を1枚にまとめたチップのことです。

実際の比率は機種や世代によって変わり、Appleは部品ごとの原価を公表していないため、あくまで仮の前提です。引き上げ幅の上限である10%がそのままチップのコストに乗ったとしても、原価全体への影響は2%前後にとどまるでしょう。

Appleが負担するチップのコストには、設計費やパッケージング費なども含まれます。受託製造分の値上げが最終的に与える影響は、試算よりさらに小さくなると考えられます。

本当のリスクは値上げ要因が同時多発していること

厄介なのは、コスト上昇が複数の経路から同時に押し寄せている点です。Appleは2026年6月にも、MacやiPadを対象とした価格改定に踏み切りました。価格改定にあたり、最高経営責任者（CEO）のティム・クック氏は、メモリとストレージのコスト高騰を理由に挙げ、値上げは避けられないと説明しました。

メモリやストレージの高騰に受託製造分の上昇が重なれば、個々の影響は小さくても、合算した負担は無視できない規模になり得ます。1つの要因だけを見て判断すると、実際の値上がり幅を読み違えかねません。

日本のユーザーには円安との二重の圧力がかかる

日本のiPhoneユーザーにとって、事情はもう一段厄介です。チップの製造価格はドル建てで動く一方、日本の消費者が支払うのは円だからです。仮にAppleが原価の上昇分を米国で吸収したとしても、為替が円安方向に振れれば、今回の値上げとは別の経路で円建て価格が押し上がります。

原価要因と為替要因は、それぞれ別の経路で日本の店頭価格を動かします。2027年には、原価と為替が同じ年に重なる可能性があります。身構えるべきなのは引き上げ幅の数字そのものではなく、値上げの理由が複数走り始めたという構造の変化のほうです。

iPhoneやMacの買い替え時期をどう考えるか

判断の軸は、いつ買い替えるかによって変わります。報道内容を自分の計画に当てはめると、次のように整理できます。

• 今年から来年に買う人：値上げの適用は2027年初頭からのため、前倒しする必要はありません
• 2027年以降まで待つ人：待てば安くなるという前提は一度外したほうが安全です
• どちらとも決めかねる人：買い替えサイクルを1年延ばすことが、負担を抑える有効な手段になります

今年秋の新型iPhoneは値上げされますか

iPhone18シリーズとみられる今年秋の新モデルについて、今回のTSMCの値上げを理由とした価格改定は想定されません。適用開始が2027年初頭であるため、影響が出るのは2027年以降に投入される製品からです。ただし為替やメモリ価格など別の要因による改定は、今回の値上げとは切り離して考えるべきです。

2027年まで待てばiPhoneは安くなりますか

安くなる方向に働く材料は乏しい状況です。半導体の微細化は工程数の増加を伴うため、世代が進むほど製造コストは上がる傾向にあるとされます。性能あたりの価格は下がっても、製品1台あたりの価格が素直に下がる展開は期待しにくいのが実情です。

現実的な選択肢として挙げられるのは、現行世代を長く使い、バッテリー交換で寿命を延ばす方向です。なお、Appleが今回のコスト増を自社で吸収するのか価格に転嫁するのかは、現時点では不明です。2027年の製品価格を今から悲観する段階ではありません。

Photo:iClarified

海外メディアの報道によると、Appleが開発中とされる高性能ノート（「MacBook Ultra」は現時点での仮称）の新デザインは、登場からおよそ1年で、はるかに安価なモデルにも広がる見通しです。背景として考えられるのは量産効果で、有機EL（OLED）パネルや新しい筐体部品は、上位機種だけの数量では単価が下がりにくいとみられます。この記事では変わるとされる5つの点を先に整理し、そのうえで日本のユーザーにとっての買い時まで踏み込みます。

MacBook Ultraの新デザインで変わるとされる5つの点

いずれも噂の段階ですが、報じられている変更を並べると、外観と操作の両面に及ぶことが分かります。

• 筐体が薄く軽くなる
• ミニLEDバックライトからハイブリッド有機ELへ切り替わる
• ノッチが消え、より小さなピル型の穴あきカメラになりDynamic Islandの下地が整う
• タッチ対応に備えてヒンジが補強される
• 薄型化にあたって端子は削られない見込み

MacBook Ultra自体の発売時期と価格については、確定的な発表がありません。以下で触れる時期は、いずれも下位モデルやチップ側の観測に基づくものです。映像出力やカードスロットが残るのであれば、仕事でMacを持ち歩く人は素直に歓迎できるでしょう。

なぜMacBook Ultraのデザインは1年で下位モデルへ降りるのか

結論から言えば、同じ設計を下位モデルへ広げなければ新しい部材のコストを吸収できないためだと考えられます。海外メディアの報道によると、2027年に登場するとされるエントリー向けの14インチMacBook Proは、上位モデルと似た外観を採用しつつ、標準のM7チップを積むとみられています。

部材コストをラインナップ全体で薄める

有機ELパネルも新しい筐体部品も、上位機種だけの生産量では単価が下がりにくく、下位モデルを同じ設計に乗せて初めて量産効果が働きます。金型や組み立て工程を使い回せる分、開発費が膨らみにくい点も見逃せません。部品価格が読みにくい局面ほど、共通化の効果は大きくなります。

上位機種の優位は外観から性能へ移る

裏を返すと、上位機種を買っても外観上の優位は1年ほどで薄れる可能性があります。上位で試した意匠を下位へ広げる動きは珍しくありませんが、1年ほどで並ぶとすれば短い間隔です。最上位を選ぶ理由は、見た目ではなく処理性能や画面サイズへ絞られていくでしょう。

薄型化とノッチ廃止で使い勝手はどう変わるのか

有機ELが薄さを生む仕組み

薄型化の鍵を握るのがミニLEDバックライトからハイブリッド有機ELへの切り替えで、画素そのものが光るため天板から層を1つ省けます。液晶パネルは、ミニLEDバックライトを採用した場合も含めて光源を別に重ねる必要があり、この積層が厚みに直結していました。厚みを抑えながら表示品質を保つ手段として、有機ELは有力な選択肢となっています。

Dynamic IslandはMacで何をするのか

Dynamic Islandを備えるiPhoneでは、狭い画面に情報を常時映す場所として機能してきましたが、Macにはすでにメニューバーという常設の情報領域があります。両者をどう住み分けるのか。ここはmacOS側の設計に関わるため、ハードの噂だけでは見えてきません。

タッチ対応についても、Appleはタッチを最優先には置かない方針だと伝わっています。指だけで完結させるのではなく、トラックパッド中心の操作を保ったまま補助手段を足す設計だと読み取れます。

薄型化をめぐる議論はおよそ10年で1周した

薄型化と端子をめぐる流れを整理すると、次のようになります。なお過去の経緯は筆者による整理で、2027年は報道ベースの見込みです。

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違うのは、端子を削らずに薄くする道筋が示されている点です。薄型化そのものが嫌われたのではなく、薄型化のために何を犠牲にしたかが問題だったのだと、Appleが学んだ結果とも受け取れます。

日本のユーザーにとってMacBook Proの買い時はいつか

為替と部材価格の変動が本体価格に乗ってくる日本市場では、同じ構成を選んでも購入時期によって支払額が変わってくるでしょう。

現行のMacBook Proで性能が足りている人が2027年まで待つ意味は薄いといえます。薄型化やノッチ廃止は魅力的でも、日々の作業速度が大きく変わる話ではないためです。

一方、法人の端末更新や進学に合わせて時期をずらせるなら、待つ価値は出てくるはずです。日本は4月に向けた買い替え需要が集まりやすく、2027年前半に下位モデルが刷新されるなら、その年の春商戦が乗り換えの狙い目になる可能性があります。

MacBook Proと上位ノートが同じ顔になる日

上位モデルが2027年後半にM7 ProとM7 Maxを得るのであれば、同年前半にエントリーモデルが新デザインへ移るとされることを踏まえると上位も追随し、Appleの高性能ノート5機種が同じ外観を共有するという見方が出ています。ただし製品名を含め、ラインナップの整理はまだ固まっていません。そうなればMacBook Proという括りは、外観ではなく中身の性能だけで選び分ける対象へと変わります。どの価格帯を選んでも同じ完成度の筐体が手に入るのなら、多くの人にとっては歓迎すべき変化になるはずです。

Photo:MacRumors

Appleは今秋に発売するiPad miniにおいてディスプレイ種別を液晶から有機EL（OLED）に変更するとみられており、同様の変更を2027年にiPad Airでも行う可能性がサプライチェーン関係者などから指摘されています。

iPad ProがOLEDに変更した際の本体厚の変化をもとに、新型iPad Airと新型iPad miniがOLEDディスプレイを搭載した場合の本体厚を試算した結果、新型iPad Airは5.5mm、新型iPad miniは5.7mmに薄型化される可能性があります。

iPad Proにおける薄型化の効果を確認

iPad Proは2024年に、iPad Pro（M4）にてディスプレイ種別を液晶からタンデムOLED）に変更して本体の薄型化を実現しました。この薄型化は、LED（11インチモデル）およびミニLED（12.9インチモデル）をバックライトとして採用していた液晶ディスプレイから、自発光のOLEDディスプレイに変更した効果と考えられています。

11インチモデルと13インチモデルの本体厚の差

iPad Pro（M4）と、前モデルである11インチiPad Pro（第4世代）および12.9インチiPad Pro（第6世代）の外寸を比較すると次のようになります。

・11インチモデル

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・13および12.9インチモデル

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11インチモデルでは前モデルと比べて0.6mm、13インチモデルでは12.9インチモデルと比べて1.3mm薄くなっています。13インチモデルのほうがより薄くなっているのは、12.9インチiPad Pro（第6世代）ではバックライトとして厚みがあるミニLEDを採用していたのが理由でしょう。

iPad Airに搭載されるOLEDの種別は？

2027年モデルのiPad Airに搭載されるOLEDディスプレイは、iPad Proに搭載される発光層が2層のタンデムOLEDとは異なり、発光層が1層のフレキシブルOLEDになると噂されています。

薄型化の効果として、OLED種別の違いが大きく影響することはないと予想されます。そのため、iPad Proと同程度の数値を仮置きして試算しました。ただし、iPad Airのバックライトは11インチおよび13インチモデルのいずれもミニLEDではありません。

その点での薄型化の効果は、iPad Air（M4）と同様、通常のバックライトを採用していた11インチiPad Pro（第4世代）の数値を参考にするのが合理的と考えられます。

本体厚が6.1mmから5.5mmに薄型化の可能性

それを考慮すると、OLEDディスプレイ搭載iPad Airでは本体の厚さが現行モデルの6.1mmから5.5mmに薄型化する可能性があります。

・11インチモデル

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・13インチモデル

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＊この試算はバックライトが必要な液晶ディスプレイから自発光型のOLEDディスプレイに変更されることによる「厚さ」の変化を試算したもので、幅と高さについてはiPad Proと同等の変更が行われた場合の、あくまでも参考値です。

新型iPad miniの本体厚は5.7mmに？

同様の薄型化の効果が、今秋に発売と噂のiPad miniでも実現される場合、こちらもOLEDの種別はフレキシブルOLEDになる見通しですので、iPad Airと同様に0.6mmの薄型化を期待しても良さそうです。

その場合、新型iPad miniの厚さは5.7mmが実現されるかもしれません。

Photo: Apple Hub/Facebook

2027年第1四半期（1月〜3月）に発売されると噂のiPhone Air 2について、アナリストが予想される仕様を投資家向けレポートで取り上げたことが明らかになりました。iPhone Air 2には5つの特徴的な改良が施されると説明されていますが、今回示された内容はいずれも、これまでに別の情報源から報じられていたものと同じです。

iPhone Air 2の5つの改良点

アナリストのジェフ・プー氏は、iPhone Air 2に次の5つの新機能や改良が加えられると予想しています。

• 4,800万画素広角カメラに加え、4,800万画素超広角カメラを搭載
• Dynamic Islandを小型化
• TSMCの2nmプロセスで製造されるA20 Proを搭載
• Apple独自のワイヤレスネットワークチップN2を搭載
• 5GセルラーモデムをApple C2へ変更

2眼カメラの配置方法は不明

iPhone Air 2では、広角カメラに超広角カメラを加えた2眼構成が採用されると、これまでにも複数の情報源が報じています。現在の注目点は、2つのカメラをどのように配置するのかです。

現行iPhone Airの内部構造を考慮すると、Face ID関連部品が小型化されたとしても、2つのカメラをそのまま横並びで配置するのは容易ではないと考えられます。カメラモジュールやレンズを小型化し、現在の横長のカメラバンプ内に2つのカメラを収めるのか、別の配置方法を採用するのかは明らかになっていません。

今回のレポートでも、カメラの具体的な配置方法には言及されていないようです。

Dynamic Islandを約35%小型化か

Dynamic Islandの小型化は、2026年秋に発表される見込みのiPhone18 Proシリーズで先行して実現すると噂されています。Face IDを構成する一部の赤外線センサーを画面下に配置し、ディスプレイ上の切り欠きに収める部品を減らすことで、小型化すると予想されています。

一部の情報では、Dynamic Islandの横幅が現行モデルより約35％狭くなり、約13.5ミリになるとされています。ただし、この設計がiPhone Air 2にも同じ形で採用されるかは不明です。

A20 ProのGPU構成に注目

A20 Proの搭載は、現行iPhone AirがA19 Proを採用していることを踏まえると、自然な世代更新といえます。A20 Proは、TSMCの2nmプロセスで製造される最初のiPhone向けチップになると予想されています。

もっとも、iPhone Air 2にフル仕様のA20 Proが搭載されるのか、現行モデルと同様に、iPhone18 Proシリーズ向けよりもGPUコアを1基減らした仕様になるのかは明らかになっていません。

GPUコアを1基減らしたA20 Proが採用される場合、将来のMacBook Neo向けチップと共通仕様になる可能性もあります。その場合、MacBook Neoとの部品調達競合や供給不足につながる懸念が残ります。

N2とC2を搭載する可能性

通信関連では、Apple独自のワイヤレスネットワークチップN2と、5GセルラーモデムC2が搭載されると予想されています。ただし、ワイヤレスネットワークチップについては、現行のN1を継続採用するとの見方もあります。

C2の5Gミリ波対応についても情報が分かれており、最終的な仕様は明らかになっていません。C2がミリ波に対応しない場合、米国向けモデルには引き続きQualcomm製Snapdragon Xシリーズモデムが搭載される可能性があります。

今回のレポートに新情報はなし

今回のプー氏の投資家向けレポートには、iPhone Air 2について初めて明らかになった内容は含まれていないようです。iPhone Air 2の背面カメラについては、2眼構成になるとの報道がある一方、現行モデルと同じ1眼構成を維持するとの予想も残っています。

今後は、2眼カメラの搭載を裏付ける背面パネルやカメラ部品の画像が流出するかが注目されます。発売予想時期は2027年春のため、試作部品や筐体に関する具体的な情報が出てくるとしても、2026年秋以降になる可能性が高そうです。

Photo: Apple Hub/Facebook

iPhone18eのメモリ容量が9GBになるとの予想を、アナリストのジェフ・プー氏が投資家向けレポートで伝えています。iPhone18eは、2027年3月までにiPhone18やiPhone Air 2とともに発表されると噂されています。

アナリストのミンチー・クオ氏は、iPhone18とiPhone18eの両モデルが9GBメモリを搭載すると予想しています。仕様が共通化された場合、両モデルがどのような機能で差別化されるのかが注目されます。

プー氏はiPhone18eのみ言及

プー氏が9GBメモリの搭載に言及したのは、iPhone18eのみです。これに対し、クオ氏はiPhone18とiPhone18eの両方が、現行モデルの8GBから9GBへ増量されると予想しています。

そのため、プー氏の予想を好意的に解釈すれば、iPhone18のメモリ容量が12GBに増加する可能性が残っているのかもしれません。

メモリ部品を共通化か

クオ氏によると、iPhone18とiPhone18eには、1.5GBのDRAMダイを6基組み合わせた合計9GBの構成が採用される見通しです。現行の下位モデルで用いられている、2GBのDRAMダイを4基搭載した合計8GBの構成から変更されることになります。

両モデルが同じメモリ構成を採用するのであれば、DRAMの調達やロジックボード設計の一部を共通化しやすくなります。調達規模の拡大や設計負担の軽減にもつながりそうです。

もっとも、メモリ容量が同じでも、搭載チップや周辺部品、基板の形状まで完全に共通化できるとは限りません。製造コストへの効果は、実際の部品構成によって異なります。

OLED素材も共通化の噂

AppleはiPhone18の製造コストを抑えるため、iPhone18eと一部の部材や仕様を共通化すると噂されています。ディスプレイも、その対象に含まれる可能性があります。

両モデルには有機EL（OLED）ディスプレイが採用され、発光材料も共通化されるとの情報があります。候補として挙げられているのは、旧世代のM12を改良したM12+です。

iPhone17 Proシリーズに採用されたとされるM14や、iPhone18 Proシリーズ向けと噂されるM16よりも古い世代の材料を活用し、部品原価を抑える狙いがあるとみられます。

ただし、OLEDの発光材料や世代についてAppleは公表していません。現段階では、サプライチェーンから得られた情報に基づく予想として扱う必要があります。

ロジックボード設計も近づくか

ミンチー・クオ氏の予想通りだとすれば、iPhone18とiPhone18eではロジックボードにおいてDRAMや一部の周辺チップを共通化して製造コスト削減を実現できる可能性があります。しかし、メモリ容量が9GBになるのがiPhone18eだけであれば、こうした製造コスト削減策を実施するのは困難でしょう。

特に、A20 ProではWMCM（Wafer-level Multi-Chip Module）構造を採用する可能性が高く、A20でも同構造を採用するのではないかとの意見もあります。その場合、やはりiPhone18とiPhone18eのロジックボードにおいてこの点でも共通化した方が製造コスト削減に繋がると思われます。

両モデルの主な違い

iPhone18とiPhone18eがともに9GBメモリを搭載する場合でも、ディスプレイやカメラ、本体機能などで差別化されると予想されます。

主な仕様差として噂されている内容は、次の通りです。

• ディスプレイサイズはiPhone18が6.3インチ、iPhone18eが約6.1インチ
• 最大リフレッシュレートはiPhone18が120Hz、iPhone18eが60Hz
• 背面カメラはiPhone18が2眼、iPhone18eが1眼
• カメラコントロールはiPhone18のみ搭載
• iPhone18は小型化したDynamic Islandを採用
• iPhone18eは従来サイズのDynamic Islandを搭載

iPhone18eがDynamic Islandを採用すれば、eモデルとしては初めてとなります。ノッチが廃止されることで、標準モデルとの外観上の違いも従来より小さくなります。

9GBでもAI性能差は残るか

両モデルのメモリ容量が同じ9GBになったとしても、AI処理性能が完全に同一になるとは限りません。処理性能はメモリ容量だけでなく、CPUやGPU、Neural Engineの構成、メモリ帯域、放熱性能などによっても変化します。

iPhone18が上位仕様のA20を搭載し、iPhone18eではGPUコア数や動作周波数を抑えた構成が採用されれば、同じ9GBでも性能差を設けられます。また、Apple IntelligenceやSiriの一部機能について、処理性能に応じた対応差が設定されることも考えられます。両モデルのA20の具体的な仕様は、まだ明らかになっていません。

eモデルとの差は縮小へ

iPhone18eがDynamic Islandや9GBメモリを採用すれば、標準モデルとの基本仕様の差はこれまで以上に小さくなります。Appleは、リフレッシュレート、カメラ構成、カメラコントロール、筐体仕様などによって、両モデルの価格差を維持すると予想されます。

今後はメモリ容量そのものよりも、ディスプレイやカメラ、チップ性能の違いが、iPhone18とiPhone18eを選ぶ際の重要な判断材料になりそうです。

Photo: Apple Hub/Facebook

調査会社Counterpoint Researchの調査により、2026年第2四半期（4月〜6月）の世界スマートフォン市場に関する興味深い数字が明らかになりました。メーカー別で最大の売上高シェアを獲得したのはAppleで、49%という驚異的な数字に達しています。

世界スマホ売上高のほぼ半分をAppleが占める

Counterpoint Researchの調査結果によると、2026年4月〜6月の世界スマートフォン市場における売上高のうち、Appleが49%を占めました。Appleにとって、第2四半期としては過去最高の売上高シェアです。

多数の競合メーカーが存在する中、世界のスマートフォン売上高のほぼ半分を1社で占めたことは、驚異的な結果といえるでしょう。

2位のSamsungの売上高シェアは16%でした。これにOPPOが7%、Xiaomiとvivoがそれぞれ5%で続いています。

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出荷台数ではSamsungがAppleを上回る

出荷台数シェアでは、Samsungが23%で首位となり、Appleは21%で2位でした。両社の差はわずか2ポイントで、非常に拮抗しています。

では、出荷台数でSamsungを下回るAppleが、売上高ではこれほど大きなシェアを獲得できたのはなぜでしょうか。その理由として、端末の平均販売価格の高さが挙げられます。

Samsungの平均販売価格が400ドルだったのに対し、Appleは946ドルと、2倍以上に達しました。Appleの平均販売価格は前年同期の879ドルからも上昇しています。

価格据え置きがAppleの競争力を高める

メモリ価格や部品コストの上昇を受け、多くのスマートフォンメーカーが端末価格の引き上げを迫られました。

一方、Appleは部品コストの上昇を吸収し、iPhoneの価格をおおむね据え置きました。Androidスマートフォンの値上げが相次ぐ中、iPhoneの相対的な価格競争力が高まったことも、Appleの売上高と出荷台数の増加につながったとみられます。

特に、iPhone17とiPhone17 Pro Maxへの堅調な需要が成長を支え、Appleの売上高は前年同期比22%増加しました。世界スマートフォン市場全体の売上高も、前年同期比7%増加しています。

ただし、Counterpoint Researchは、Appleも今後数四半期のうちに価格を引き上げる可能性が高いと予想しています。この見方は、iPhone18 Proシリーズの値上げを予想するアナリストのジェフ・プー氏の分析とも一致します。

2026年第2四半期は、Appleが価格をおおむね維持しながら販売台数と売上高の両方を伸ばし、プレミアムスマートフォン市場での強さをあらためて示した四半期だったといえそうです。

Source: Counterpoint Research

Photo: Apple

Appleの現最高経営責任者（CEO）のティム・クック氏と、9月にCEOへ就任するジョン・ターナス氏が、米メディアDeadlineのインタビューに応じました。それぞれは、新体制に向けてどのような思いを語ったのでしょうか。

クック氏が語るCEOとしての経験と引き継ぎ

今年9月にターナス氏へCEO職を引き継ぐことが決定しているクック氏は、AppleでのCEOとしての経験について次のように述べました。

15年間にわたりAppleのCEOを務め、共に働いたすべての人々と仕事ができたことに、心から感謝しています。これは一生の宝物です。

引き継ぎについては、次のように語っています。

すごく順調に進んでいます。ジョンはこの役職にぴったりの人物ですし、従業員や投資家を含め、すべてが本当に順調に進んでいます。

ターナス氏がCEO就任への思いを語る

一方のターナス氏は、9月からAppleのCEOに就任することについて、次のように述べています。

本当に素晴らしいことです。なんて信じられないようなチャンスなのでしょう。私にとって、これほどワクワクすることはありません。Appleには25年間在籍しており、Appleが大好きです。このような機会を得られたことは、言葉では言い表せないほどです。

現在、多数のハードウェア製品開発チームを率いているターナス氏は、Apple初のエンジニア出身CEOとなります。製品を外側と内側の両面から精査できる人物としても知られており、今後のAppleをどのように率いていくのか注目が集まっています。

新体制のもとで、Appleがどのような変化を見せるのか注目されます。

Source: Deadline

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筆者は2023年9月頃にAirPods Pro（第2世代）を使い始め、現在まで約3年所有しています。購入のきっかけは、上司からの誕生日プレゼントでした。

当時はAirPods Pro（第1世代）を使用していましたが、故障の兆候が出ていたため、第2世代へ乗り換えました。毎日の生活に欠かせない存在で、特にノイズキャンセリング機能は、印象に残る機能の1つです。

一方で、価格だけを見ると誰にでもおすすめできる製品ではありません。約3年使った経験から感じた魅力や、購入前に知っておきたいポイントを紹介します。

AirPods Pro（第2世代）を選んだ理由

以前はAirPods Pro（第1世代）を使っており、通常のAirPodsや他社製イヤホンへの買い替えは考えていませんでした。第1世代で接続の手軽さや装着感に満足していたため、次もAirPods Proシリーズを選ぶつもりでした。

3年ほど使用すると、片方のイヤホンが聞こえなくなったり、音楽を再生しても雑音のような音が流れたりする症状が発生し、日常利用にも不便を感じるようになっていたタイミングでしたので、上司にAirPods Pro（第2世代）をプレゼントしてもらったという背景があります。

実際に使用してみると、第1世代から大きく変わったと感じた部分はノイズキャンセリングです。音質については第1世代を使っていたこともあり、劇的な変化を感じたわけではありませんでしたが、周囲の音を抑える性能には明らかな進化を実感しています。

ノイズキャンセルの効果を実感した瞬間

AirPods Pro（第2世代）で特に印象に残っているのが、ノイズキャンセリング機能です。

筆者が初めてその効果を強く感じたのは、パチスロ専業として生活していた頃でした。パチンコ店は店内の音量が非常に大きく、長時間いると耳への負担を感じるほどの環境です。

そのような場所でAirPods Proを装着した時、周囲の騒音が大きく軽減され、「水の中にいるような感覚」に近い印象を受けました。

もちろん完全に無音になるわけではありません。しかし、騒音の多い場所でも音楽や動画に集中しやすくなる点は、AirPods Proならではの魅力だと感じています。

掃除機をかけながら音楽を聴きたい時や、集中して作業したい時などにノイズキャンセリング機能は手放せません。

毎日使って感じる便利さ

AirPods Pro（第2世代）は電車移動・散歩・動画視聴・通話など幅広い場面でほぼ毎日利用しています。

以前の有線イヤホンでは、ケーブルが引っかかったり、スマートフォンとの距離を気にしたりする場面がありましたが、AirPods Proでは接続後すぐに使えるため、日常の小さなストレスが減りました。

また、耳へのフィット感も気に入っています。長時間装着しても違和感が少なく、ランニング中でも落ちにくい印象です。

現在も動画視聴やオンラインミーティングなどで快適に利用できています。

iPhoneユーザーとの相性は良い

AirPods Pro（第2世代）の魅力は、イヤホン単体の性能だけではありません。筆者はiPhone15 Proをメイン端末として使用していますが、Apple製品同士の連携は非常に便利です。

例えば、ケースのふたを開けてiPhoneに近づけるだけでペアリングが完了します。

<figure><figcaption>iPhoneにAirPods Pro（第2世代）を近づけると、接続状況やバッテリー残量が表示される</figcaption></figure>

また複数のApple製品間での切り替えも自動で行われるため、iPhoneで聴いていた音楽をiPadに切り替える際もほぼストレスがありません。iPhoneからバッテリー残量も確認できるため、バッテリー切れのタイミングも把握しやすいです。

また、「探す」機能を利用できる点も安心材料の1つです。筆者はiPhone6、iPhone14、iPhone15 Proと使い続けてきましたが、Apple製品は単純なスペックだけではなく、複数の製品を組み合わせた時の使いやすさにも魅力があると感じます。

そのため、すでにiPhoneを利用している人であれば、AirPods Pro（第2世代）の便利さをより実感しやすいでしょう。

約3年所有した現在の評価

今でも、AirPods Pro（第2世代）に大きな不満はありません。

充電はMagSafeを利用しており、頻度は数日に1回程度です。イヤーチップについては、内部に汚れがたまるため、年に1回程度交換しています。

また、ケースについてはApple製品のデザインをそのまま楽しみたいという理由からつけていません。何度か地面に落としたこともありますが、目立つ傷や汚れはなく、ケース自体の耐久性にも満足しています。

一方で、今後の劣化については少し気になります。以前使用していたAirPods Pro（第1世代）は、約3年ほどで片側の音が聞こえづらくなり、雑音が目立つようになりました。

AirPods Pro（第2世代）は今でも問題なく使えていますが、同じようなタイミングで変化が出る可能性もあるため、今後の状態は確認していきたいところです。

AirPods Pro（第2世代）は今も現役で使える

最新モデルを選びたい人や、新しい機能を重視する人であればAirPods Pro（第3世代）が候補になるでしょう。

一方で、すでにAirPods Pro（第2世代）を利用している人や、中古品などで価格を抑えて購入したい人にとっては、第2世代でもノイズキャンセリングやApple製品との連携といった基本的な魅力を十分体験できます。

筆者自身、約3年間AirPods Pro（第2世代）を使用していますが、大きな不満はなく、現時点では買い替え予定はありません。

単に音楽を聴くだけではなく、騒音を減らして集中するためのツールとして価値を感じるようになりました。高価格帯のイヤホンだからこそ、最新モデルを選ぶのか、実績のある旧モデルを選ぶのか、自分の利用環境に合わせて判断することが大切だと考えます。

ポルトガル、スペイン、フランスで自然発火が原因とみられる山火事が広がっており、すでに30万人以上が避難を余儀なくされていると伝えられています。Appleは被災者支援のための寄付を行うと、ティム・クック最高経営責任者（CEO）が明らかにしました。

南ヨーロッパを襲う大規模な山火事の被害状況とは？

英BBCは、気候変動に伴う高温と乾燥により、ヨーロッパ各地で同時多発的かつ大規模な山火事が発生し、被害が拡大していると伝えています。

フランス・ボルドー近郊では、わずか4日足らずで約420平方キロメートル（162平方マイル）が焼失しました。数千人規模の住民が避難を余儀なくされ、多数の住宅や農地、森林が被害を受けています。

スペイン・マドリード州では、同州で過去最悪規模の山火事が発生しており、高温、乾燥、強風の影響で延焼が拡大し、広範囲に避難命令が発令されました。

ポルトガルでも複数地域で山火事が同時に発生しており、消防隊や航空機による大規模な消火活動が続けられています。

クックCEOが被災者支援を表明

AppleのクックCEOは、自身のソーシャルメディアで「Appleは現地での救援活動を支援するため寄付を行います」と表明しました。

また、「この壊滅的な山火事の影響を受けたすべての方々に心よりお見舞い申し上げます。勇敢に消火活動や救援活動にあたっているすべての方々に感謝します」と述べ、被災者や救助活動にあたる人々への思いを示しています。

クックCEOは最近、米メディアのインタビューで9月のCEO交代について語ったばかりです。Appleはこれまでも大規模な自然災害の被災者支援を行っており、昨年発生したロサンゼルスの大規模な山火事でも寄付を表明していました。

Source: BBC, @tim_cook/X

2026年7月22日に発表されたSamsungの最新折りたたみフラッグシップ「Galaxy Z Fold8 Ultra」。その国内公式価格（Samsungオンラインショップ等）が示され、最上位モデルでは約38万円超え、ベースモデルでも約29.7万円と、ついに「30万円の壁」を目前にする本格的なプレミアム路線であることが明確になりました。

この情報を踏まえて、多くのガジェットファンが注目しているのは、当然今秋に登場が噂されるApple初の折りたたみモデルiPhone Ultraの価格設定でしょう。

この記事では、ライバルの最新価格構造や市場のトレンドを深掘りし、Appleが描く次世代機の価格帯を慎重に分析します。

Galaxy Z Fold8とUltraの価格比較

まず、最新の最上位モデルである「Galaxy Z Fold8 Ultra」と、標準モデルである「Galaxy Z Fold8」の国内直販価格を比較します。Samsungオンラインショップ等における価格構造は以下の通りです。

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この価格体系からわかるのは、最新のZ Fold8 Ultraがついに約30万円の大台を突破し、前モデルのFold7からさらに上のプレミアム路線へと突入しているということです。

世代を重ねるごとにベースの価格帯が引き上げられ、フォルダブル端末のコスト構造がより高価格化していることがハッキリと読み取れます

iPhone Ultraの価格予測

ライバルの価格が約26万円〜約38万円という形で出揃った今、いよいよ気になるのはApple初の折りたたみデバイスiPhone Ultraの価格帯です。

現在の「iPhone Pro Max」シリーズの価格帯をベースにしつつ、折りたたみ機構特有の開発・製造コストの上乗せを考慮すると、価格の高騰は避けられません。ライバルが約30万円前後の価格帯を打ち出したことで、市場の心理的ハードルはある種の上限・基準が作られた形になります。

1ドル＝約163円台の円安水準を前提に試算。

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【価格に関する注記】 上記の日本国内予想価格は、足元の為替レート（1ドル＝約163円）をベースにしつつ、関税やAppleの国内向け価格設定の方針、各種調整分を考慮して算出した推定値です

海外アナリストの予測や今回のGalaxyの値を踏まえても、iPhone Ultraが日本市場に投入される場合の価格は、最低でも30万円台半ば〜中盤に達する可能性が極めて高いと見られています。

Appleが目指すプレミアム戦略

最大の武器となるのは、スペックの数値競争ではなく、独自の「ブランド価値」と「比類なきエコシステムの統合」です。Android陣営のような価格競争に巻き込まれるのではなく、「そのデバイスでしか得られない洗練されたデザインとシームレスなソフトウェア体験」を提示することに特化するはずです。

Galaxy Z Fold8のカメラに見るアプローチの違い

Galaxy Z Fold8では、広角や超音波を抑えつつ実用性を重視した構成をとるモデルもある一方、Ultra系はロマンを追求した超ハイスペック構成になっています。一方でAppleが初の折りたたみ機でどのようなカメラ構成をチョイスしてくるのかも、価格と並んで大いに注目したいポイントです。

今秋の「iPhone Ultra」投入で市場はどう変わる？

SamsungのGalaxy Z Fold8 UltraやFold8が提示した具体的な価格設定は、今年の秋に予想される次期iPhoneのフラッグシップ展開を占う上で非常に大きな指標となりそうです。

また発売時期も今年の秋に発表を行い10月頃発売と予想されています。

ライバルが先陣を切った高価格帯の折りたたみ市場に対し、Appleがどのような独自の解を叩き出してくるのか。今秋の発表に向けて、スマートフォン市場の動向からますます目が離せません。

Source:Samsung公式オンラインショップ

iPhone18 Proシリーズと折りたたみiPhoneの発表イベントは、現地時間9月8日または9日に開催される可能性が高いと、Bloombergのマーク・ガーマン記者が予想しています。イベントの正式告知は、8月25日または26日になる可能性がありそうです。

発表イベントは9月8日か9日か

Appleは近年、iPhone発表イベントの約2週間前に開催日を告知しています。

ガーマン記者は、今年のイベント開催日として9月8日または9日が最も有力との見方を示しています。

この予測が正しければ、Appleがイベントを正式に告知する日は、8月25日または26日になる可能性が高いとMacRumorsは推測しています。

ガーマン記者はAppleの動向に詳しいことで知られており、同氏の予測はApple関連の報道において注目を集めています。

過去の告知日と開催日を比較

過去のiPhone発表イベントの告知日と開催日をまとめると、以下のようになります。

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※iPhone18 Proシリーズの告知日とイベント開催日は、過去の傾向に基づく予想です。

発表日にあわせて予約受付開始日・発売日まで含めた詳しい予想は、iPhone18 Proシリーズの発表日・予約受付日・発売日の予想で解説しています。

Source: Bloomberg, MacRumors

Qualcommは、Apple向けセルラーモデムの売上高が、従来の想定を上回るペースで減少するとの見通しを示しました。Appleが次期iPhoneで自社設計モデムの採用を拡大し、Qualcomm製モデムの搭載比率を当初想定していた20％未満に引き下げることが主な要因です。

現行のiPhone17 ProシリーズはQualcomm製5Gモデムを搭載していますが、iPhone18シリーズではApple製セルラーモデムへの移行が本格化する模様です。

Qualcomm製モデムは2割未満に

Qualcommの最高経営責任者（CEO）であるクリスティアーノ・アモン氏は、次期iPhoneにおける同社製モデムの採用比率が、従来想定していた20％を大きく下回るとの見通しを示しました。Qualcommは以前から、Appleが自社設計モデムへの移行を進めることを織り込んでいました。

今回の見通しは、その移行がQualcommの想定よりも速く進んでいることを示しています。アモン氏は、Apple向け製品から得る売上高についても、今後は従来予想を上回るペースで減少すると説明しています。

iPhone18はApple製モデムを拡大か

iPhone18シリーズでは、Appleが開発する次世代セルラーモデム「C2」の採用範囲が拡大すると噂されています。現行のiPhone17 ProシリーズではQualcomm製モデムが使用されていますが、次期モデルでは多くの国や地域向けにApple製モデムが搭載される可能性があります。

Qualcomm製モデムが採用されるのは、一部の国や地域、または特定モデルに限られると予想されています。もっとも、Qualcommは次期iPhone全体における採用比率について説明しており、iPhone18 Proシリーズだけを対象としているとは明言していません。

5Gミリ波をサポートする米国向けモデルにQualcomm製モデムを継続採用するとの報道もありますが、これはTataグループから流出したみられるiPhone18 Proシリーズ関連資料から推察されたものです。

5Gミリ波対応が採用を左右か

Appleは、C2セルラーモデムで5Gミリ波通信への対応を目指していると報じられています。C2がミリ波に対応できない場合、米国向けモデルなどでは、引き続きQualcomm製モデムが必要になる可能性があります。米国では、通信事業者がミリ波通信を提供しており、これまでの米国向けiPhoneもミリ波に対応してきました。

もっとも、C2の最終的な通信仕様や、国・地域別のモデム構成は明らかになっていません。そのため、「米国向けだけがQualcomm製になる」と現時点で断定するのは難しい状況です。

Apple向け売上高は縮小へ

Appleは、iPhone16eで初代の自社設計モデム「C1」を採用して以降、Qualcommへの依存度を段階的に引き下げています。次期iPhoneでQualcomm製モデムの採用比率が20％を大きく下回れば、QualcommのApple向け売上高はさらに縮小する見通しです。

QualcommとAppleの間では、セルラーモデムの供給とは別に、通信関連特許のライセンス契約も結ばれています。Appleが自社製モデムに切り替えた場合でも、Qualcommの特許を利用する限り、ライセンス収入まで直ちになくなるわけではありません。

ただしそれで補いきれない売上高の減少を補う方策としてQualcommは、自動車、パソコン、IoT、データセンター向け事業の拡大を進めているようです。

Macへのセルラー搭載にも注目

Appleは主にiPhoneに搭載されているAシリーズチップだけではなく、Mシリーズチップと自社設計のCシリーズセルラーモデムを組み合わせることを計画しているとみられています。

その最初のモデルとして、有機（OLED）ディスプレイを搭載する新型MacBook Proには、チップとしてM5 ProとM5 Maxが、セルラーモデムとしてCシリーズが採用されるとの噂もあります。

Qualcommの取引額は減少の一途へ？

Qualcommはこれまで同社製セルラーモデムを搭載していた製品が減少するだけではなく、こうした新たにセルラーモデムを搭載するApple製品での採用機会を失う可能性が濃厚です。

Source: Reuters via Wccftech

Photo: Apple Hub/Facebook

家族でiPhoneを使っていると、子どもが買ったアプリは親に請求されるのか、18歳以上の子どもは自分のカードで払えるのか分かりにくいものです。請求先は、家族の年齢や「購入アイテムの共有」の設定で変わります。本記事では、親子で困りやすい場面ごとに、誰が支払うのかと確認すべき設定を整理します。

支払い先は年齢と購入アイテムの共有で決まる

ファミリー共有を使っているだけで、すべての代金が必ず親に請求されるわけではありません。Appleのファミリー共有では、18歳以上を成人、18歳未満を子どもとして扱います。このほか、購入者のApple Account残高、有効な支払い方法の有無、「購入アイテムの共有」の設定も請求先に関係します。

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Apple Account残高がある場合は、年齢にかかわらず購入者本人の残高が先に使われます。残高が請求額に足りず、「購入アイテムの共有」がオンになっている未成年の子どもの購入は、ファミリー管理者の支払い方法が請求先になります。

成人している子どもは、自分の有効な支払い方法を登録すれば、自分で購入代金を負担できます。ただし、その方法に請求できない場合の請求先は、管理者の支払い方法です。

未成年の子どもの購入は承認制にして親が確認できる

未成年の子どものiPhoneからアプリを購入したとき、本人のApple Account残高が不足していれば、管理者である親に請求されます。一方、無料アプリでは請求は発生しませんが、ダウンロード前に親が内容を確認したい家庭もあるでしょう。

その場合は、親のiPhoneで「承認と購入のリクエスト」を確認します。

1. 「設定」を開く
2. 「ファミリー」をタップする
3. 子どもの名前を選ぶ
4. 「承認と購入のリクエスト」を確認する

この設定が有効なら、子どもがアプリやコンテンツを入手しようとしたとき、ファミリー管理者に通知が届く仕組みです。管理者または親／保護者として設定された家族が内容を確認し、承認または拒否できます。

「承認と購入のリクエスト」の初期設定や変更条件は、年齢や国・地域によって異なります。同項目が見当たらない場合や通知が届かない場合は、ファミリー共有と購入に同じApple Accountを使っているか確認してください。

成人している子どもは共有を続けたまま自分で払える

成人している子どもが自分のアプリ代を払うために、ファミリー共有から抜ける必要はありません。配偶者など、ほかの成人している家族も同様です。iOS26.4では、ファミリー共有グループ内で成人として扱われる人が、管理者に頼らず自分の支払い方法を使って購入できる機能が追加されました。

この変更は、iOS26.4のリリース時に追加された機能の一つです。成人している子どものiPhoneで、次の順に支払い方法を登録します。

1. 「設定」を開く
2. 自分の名前をタップする
3. 「お支払いと配送先」をタップする
4. 「お支払い方法を追加」をタップする
5. カードなどの情報を入力し、「完了」をタップする

この方法なら、対象のアプリやブックを家族で共有しながら、子どもの購入代金は本人が負担できます。

ただし、登録した方法の有効期限切れや残高不足などで請求できないと、ファミリー管理者へ請求されます。登録後は「お支払いと配送先」に有効な方法が表示されているか確認しておくと安心です。

家族全員を各自払いにすると購入したアプリの共有は止まる

家族全員の購入代金を完全に分ける場合は、ファミリー管理者がグループ全体の「購入アイテムの共有」を停止します。

1. 管理者のiPhoneで「設定」を開く
2. 「ファミリー」をタップする
3. 「購入アイテムの共有」をタップする
4. 「購入アイテムの共有を停止」をタップする
5. 「共有を停止」をタップして確定する

停止後は、家族それぞれが自分の支払い方法で購入します。一方で、家族が購入した対象アプリ、ブック、非消耗型のアプリ内課金などは共有できません。iCloud+やApple TVのサブスクリプションは、引き続き共有の対象です。

家族の一人が自分の「購入アイテムを共有する」だけをオフにしても、各自払いへの切り替えにはなりません。その人が購入したアイテムは家族に共有されなくなりますが、支払いにはファミリーの共有支払い方法が使われます。

アプリの共有を残したい家庭では、グループ全体を停止せず、成人している子どもが自分の支払い方法を登録する方法が合います。家族全員の支払いを分けたい家庭では、購入済みアプリを共有できなくなる点を確認してから停止してください。

家族に合う支払い方法を3つの設定で確認

請求先が分からないときは、次の順に確認すると整理できます。

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1. 管理者の「設定」＞「ファミリー」＞「購入アイテムの共有」で、共有がオンか確認する
2. 成人している子どもは「設定」＞自分の名前＞「お支払いと配送先」で、有効な方法が登録されているか確認する
3. 未成年の子どもは「設定」＞「ファミリー」＞子どもの名前で、「承認と購入のリクエスト」を確認する

購入代金の心当たりがない場合は、購入者とファミリー管理者の両方に届く領収書メールも確認できます。複数回の購入が一つの請求にまとめられる場合があるため、金額だけでなく購入者と内訳を見てください。

未成年の子どもの購入は、本人のApple Account残高が足りなければ管理者に請求されます。成人している子どもは、自分の支払い方法を登録すれば、購入アイテムの共有を残したまま本人が支払えます。家族全員を各自払いにしたい場合は、管理者がグループ全体の共有を停止するのが正しい設定です。