2024年12月29日午後10時55分時点で、Apple認定のiPad整備済製品として多数のiPadの整備済製品が在庫ありになっています。

特にiPadは、iPad（第8世代）からiPad（第10世代）まで3世代のiPadの整備済製品から選択可能です。

iPad整備済製品（12月29日）

2024年12月29日午後10時55分時点で販売されている、iPad整備済製品は下記の通りです。

iPad（第8世代）

iPad（第9世代）

iPad（第10世代）

iPad mini 6

iPad Air（第5世代）

11インチiPad Pro（第2世代）

11インチiPad Pro（第3世代）

11インチiPad Pro（第4世代）

12.9インチiPad Pro（第5世代）

12.9インチiPad Pro（第6世代）

iPad整備済製品とは

iPad整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。

• iPad整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
•  完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
•  出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
•  整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source：iPad整備済製品

韓国メディアKIPOST（Korea Industry Post）からの情報として、折りたたみiPhoneのデザインは横に折りたたむGalaxy Z Foldのようなものになり、2026年9月に発売されるのはほぼ確実と、Jukanlosreve氏（@Jukanlosreve）がXに投稿しています。

2026年5月に量産開始、9月発売はほぼ確実？

Jukanlosreve氏は、KIPOSTが折りたたみiPhoneについて下記のように伝えていると投稿しています。

• 2026年5月に量産開始
• 2026年9月に発売されるのは、ほぼ確実
• 横に折りたたむデザインで、Galaxy Z Foldに似ている
• 年間製造台数は1,500万台〜2,000万台と予測
• 折りたたみディスプレイは、Samsung Displayだけが供給

既存の折りたたみスマホにはない最先端の技術が投入

詳細は不明ながら、折りたたみiPhoneには既存の折りたたみスマホにはない最先端の技術が投入されると、KIPOSTは予想しています。

そのうちの1つは、折り目を無くすためにディスプレイ下にポリマーを内蔵するという特許出願済みの技術かもしれません。

初年度でGalaxy Zシリーズの販売台数を上回ると予測

折りたたみiPhoneの販売予測台数についてCEOTECH.ITは、先行するSamsungの折りたたみスマートフォンの年間販売台数と比べてもかなり多いと指摘しています。

The Elecは、2025年のGalaxy Zシリーズの販売予測台数を590万台と見積もっていました。

それと比べてKIPOSTによる折りたたみiPhoneの出荷台数は、Galaxy Zシリーズのおよそ2.5倍〜3.4倍に発売後1年で達することになります。

折りたたみiPhoneの販売台数が1,500万台〜2,000万台に達した場合、iPhone全モデルの1年間の販売台数のおよそ7%〜9%を占めることになります。

縦に折りたたむFlipタイプになると噂されていたが

今回の情報が正しければ、折りたたみiPhoneは縦に折りたたむFlipタイプになるとの噂と異なります。

Flipタイプと比べた場合のFoldタイプの利点として、バッテリー搭載スペースを確保しやすいこと、ヒンジ（蝶番）の小型化の必要性が低そうなこと、iPadのユーザーの一部も取り込めそうなことが考えられます。

Source:KIPOST via Jukanlosreve（@Jukanlosreve）/X, CEOTECH.IT

Photo:AppleInsider

中国のスマートフォンメーカーがバッテリーに新素材を用いることで容量を増加、2025年に7,000mAhを超えるモデルをリリースする可能性があるとの業界筋の情報を、Patently Appleが伝えています。

Appleは、カーボンナノチューブを導電材料に用いることを検討しているとの報道もありました。

Androidスマートフォンではバッテリー容量8,000mAh超も

2025年にOPPOは、容量が7,000mAhで80W急速充電が可能なバッテリーを搭載するスマートフォンを発売する可能性があるとPatently Appleは伝えています。

また、OnePlusはバッテリー容量が6,415mAhのOnePlus Ace 5と6,100mAhのOnePlus Ace 5 Proを発表しており、OnePlus Ace 5 Proは100W急速充電に対応します。

更に、Realmeはバッテリー容量8,000mAhを上回るスマートフォンを開発しており、今後、Androidスマートフォンにおけるバッテリー容量が急速に増加する見通しです。

シリコン負極材など新技術を導入し容量増加

Androidスマートフォン向けバッテリーの容量増加は、中国CATLが開発したシリコン負極材など新技術を導入することで実現されると考えられています。

2025年モデルのAndroidスマートフォンに搭載されるこうしたバッテリーにて安全性が確認され、十分な数を確保できる場合、Appleも2026年に採用する可能性があります。

早ければiPhone17 Airに新構造のバッテリー搭載も？

Appleはバッテリーの容量増加を目的に、カーボンナノチューブを導電材料として用いることを検討していると、ET Newsが報告していました。

Appleが開発中の新しいバッテリーは、2025年以降に発売する製品に搭載することを検討しているとのことですので、例えば薄型モデルのiPhone17 Air向けに採用することでバッテリー容量の減少を最小限に抑えることができるかもしれません。

また、AppleはSamsung SDIからバッテリー開発に関する人材を採用してカーボンナノチューブだけではなくシリコン負極材など新技術も注視しているとET Newsは述べています。

こうした開発により、2026年モデルのiPhone18 Pro Maxでは、現行モデルで最大容量であるiPhone16 Pro Maxの4,685mAhから増加した5,000mAhを超えるバッテリー容量が実現されることが期待できます。

Source:Patently Apple, ET News, GSMArena

Photo:Apple Hub（@theapplehub）/X

2024年12月29日午後4時50分時点で、iPhone整備済製品として昨日まで在庫なしだったiPhone14が在庫ありになりました。12月22日に整備済製品の在庫が更新された後、iPhone14が最初に売り切れになっていまいた。

他にも、iPhone13、iPhone13 Pro、iPhone13 Pro Max、iPhone14 Plusの整備済製品が販売中です。

iPhone整備済製品（2024年12月20日）

2024年12月29日午後4時50分時点で、Appleオンラインストアで販売されているiPhone整備済製品は、下記の通りです。

なお、2024年9月に整備済製品販売ページの製品区分に表示されるようになったiPhone14シリーズですが、iPhone14 ProとiPhone14 Pro Maxは年内に販売されることはなさそうです。

iPhone13

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iPhone13 Pro

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iPhone13 Pro Max

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iPhone14

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iPhone14 Plus

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Apple品質認定の整備済製品とは

Apple品質認定のiPhone整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。
 

• iPhone整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
• 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
• 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
• 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

 
 
Source:iPhone整備済製品/Apple

2025年のiPhone全モデルでの販売台数は、iPhone SE 4とiPhone17シリーズが牽引し、2億4,000万台に達する可能性があると経済日報が報じています。

2025年のiPhoneの販売台数が2億4,000万台に達した場合、2010年以降での最高記録となります。

iPhone16シリーズの販売台数は15シリーズにおよばず

2010年以降でのiPhoneの年間販売台数においてこれまで最も多かったのは2021年の2億3,900万台で、2023年も2億3,100万台を記録していました。2024年の年間販売台数は、それらに達しないのは確実とみられています。

経済日報は、サプライヤーからの報告ではiPhone16シリーズの出荷台数がiPhone15シリーズを下回っていることを確認したと述べています。

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販売台数低迷はAI関連機能提供遅れと中国市場？

2024年にiPhoneの販売台数が減少した理由について経済日報は、人工知能（AI）関連機能提供の遅れと、中国市場の景気低迷を挙げています。

2025年3月にiPhone SE 4が発表、iOS18.4も同時期と噂

2025年のiPhoneの販売台数について経済日報は、年間販売台数が2億4,000万台に増加、iPhoneのカメラ用レンズの大多数を供給するLargan Precisionなどへの好影響が期待できると伝えています。

この年間販売台数を牽引する機種として経済日報は、iPhone SE（2025）と記述するiPhone SE 4とiPhone17シリーズを挙げています。

iPhone SE 4は2025年3月に発表され、A18を搭載してApple Intelligenceに対応すると噂されています。

同時期にはiOS18.4もリリースされ、日本語の他、多くの言語にApple Intelligenceが対応する見通しです。

また、iPhone17シリーズにはiOS19がインストールされることでApple Intelligenceの機能が更に強化されるのは確実ですので、多くのメディアが指摘している「AI関連機能導入の遅れ」がiPhoneの販売台数の伸び低下の理由であれば、経済日報の予測通り2025年に過去最高の年間販売台数に達することも期待できます。

Source:経済日報, Backlinko

Photo:Apple Club（@appleclubs）/X

リーカーのDigital Chat Station氏が、iPhone17シリーズのベースモデルのリフレッシュレートが現行モデルよりも高くなるのは確実との予想を、Weiboに投稿しました。

複数のソースが最高リフレッシュレートは120Hzと予想

iPhone17シリーズのベースモデルであるiPhone17とiPhone17 Airには、最高リフレッシュレート120HzのProMotionディスプレイが搭載されると複数のソースが伝えています。

リーカーのDigital Chat Station氏も、サプライチェーンの情報から考えるとリフレッシュレートが現行モデルよりも高くなるのは間違いないとの予想を伝えています。

最高リフレッシュレートは90Hzの可能性もあると懸念

ただし、iPhone17とiPhone17 Airの最高リフレッシュレートが120Hzになるか、もしくは90Hzになるかはまだ不明とGizChinaは慎重な姿勢を示しています。

次期iPad Airの最高リフレッシュレートが60Hzから90Hzに変更されるとの噂がありますが、こちらはリフレッシュレートが90Hz固定であり、ProMotionディスプレイのような可変リフレッシュレートではないというものでした。

iPhone17 ProにLTPO2、iPhone17にはLTPO1を採用？

Appleは、最高リフレッシュレート120Hzを実現している低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）-TFT（Thin Film Transistor）ディスプレイ（LTPO1）をiPhone13 Proシリーズに搭載、改良型のLTPO2をiPhone16 Proシリーズに採用したと韓国メディアThe Elecが報じていました。

今後、Apple Watch Series 10に搭載されたLTPO3がiPhoneにも採用される見込みですので、例えばiPhone17とiPhone17 AirにLTPO1を搭載するのであればProMotionディスプレイでも製造原価が下がっていることも考えられ、最高リフレッシュレートが同じ120HzだとしてもiPhone17 Proシリーズとの差別化に問題はなさそうです。

Source:Digital Chat Station/Weibo via GizChina

Photo:Apple Hub（@theapplehub）/X

App Storeには約200万の膨大なアプリが存在しており、すべてを精査するのは至難の業です。しかし、非政府組織（NGO）の調査によって、子供向けとされながらも子供にとって危険なアプリが多数存在することが明らかになりました。

25%以上のアプリが実は危険だった？

Heat InitiativeとParentsTogether Actionの2つのNGOは、専門家の協力のもと、子供向けとされるアプリの中にどれだけ危険なものが含まれているかを調査しました。24時間以内にできる限り多くのiOSアプリをレビューし、特にチャットアプリ、美容アプリ、ダイエットアプリ、インターネットアクセスアプリ、ゲームアプリに焦点を当てました。

合計800本のアプリをレビューした結果、その25%にあたる200本以上に、子供にとって危険な機能が含まれていることが判明しました。

危険なアプリ機能とは？

調査で報告された危険なアプリの具体例には以下のようなものが含まれます。

• 25個の子供と見知らぬ人をつなぐ機能を持つアプリ
• 子供がインターネットのアクセス制限を回避できるよう設計されたアプリ
• ユーザーに写真をアップロードさせ、「セクシーさ」を評価させるアプリ

また、ゲームアプリの中には、裸で外を走るといった子供にとって不適切なチャレンジが含まれているものも見つかりました。

App Storeのレビュー体制は不十分との批判も

サードパーティーストア開設の圧力が高まる中、AppleはApp Storeの維持理由として安全性の高さを強調しています。しかし、以前からApp Storeに不適切なアプリが大量に存在するとの報告があり、そのレビュー体制が「ザル」であるとの批判を受けてきました。

現在、一部の国や地域では、サードパーティーストアやWebサイトを通じた直接のアプリ配信が可能になっています。Appleが今後どのような対応を進めていくのか、注目が集まっています。

Source: 9to5Mac

Photo: Apple

Appleが、2025年1月2日〜1月5日まで初売りを実施、今年も干支のロゴが印字された限定AirTagや対象製品を購入することでギフトカード（Apple Gift Card）を進呈すると案内しています。

対象商品ごとのApple Gift Cardの金額と、限定AirTagの入手条件を確認します。

初売り対象製品とApple Gift Cardの金額

2025年1月2日〜1月5日まで、AppleオンラインストアとAppl Storeで実施される初売りの対象製品と、提供されるApple Gift Cardの金額は下記の通りです。

iPhone

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iPad

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Mac

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Apple Watch

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AirPods

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TV & Home

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Beats

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アクセサリ

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対象iPhone購入で、5万個の限定AirTagを配布

初売りセールでは、Appleオンラインストア、Apple Store（実店舗）、または0120-993-993への電話にて対象となるiPhone（iPhone15とiPhone15 Plus、iPhone14とiPhone14 Plus、およびiPhone SE）を購入したユーザーに対し、干支のロゴが印字された限定AirTagが進呈されます。

ただし、干支のロゴが印字された限定AirTag（スペシャルエディション製品と呼称）の配布は、5万個の在庫がなくなり次第終了します。

Apple StoreアプリでのiPhoneの購入は、スペシャルエディション製品の配布対象外です。

Source:Apple (1), (2)

じゃんぱらが、店頭限定の新春初売りを案内しています。

じゃんぱらが2025年1月5日まで開催する新春初売りではiPad mini（A17 Pro）も対象で、税込69,800円で販売されます。

じゃんぱらの新春初売りの対象製品と価格、程度

じゃんぱらが、各店舗の店頭限定で行う新春初売りの対象となるApple製品は、下記の通りです。

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新春初売り開始日は店舗ごとに異なります

じゃんぱらの新春初売りは、年明けの店舗ごとの営業開始日および開店時刻から1月5日まで開催されます。

一部の店舗は元日休業ですので、各店舗毎の営業開始日と開店時刻はじゃんぱらの店舗案内ページにてご確認ください。

対象製品の購入可能個数は、1人1点

じゃんぱらは、新春初売り対象製品の台数や本体カラーは、各店舗ごとに異なると案内しています。

新春初売りの対象製品の購入可能個数は、1人1点です。

Source:新春初売り/じゃんぱら, 全国店舗一覧/じゃんぱら

iPhone17 ProシリーズのFace IDにはメタレンズが採用され、Dynamic Islandが小型化するとの情報を複数の関係者から入手したと、MyDriversが伝えています。

MyDriversは、Dynamic Islandが小型化した場合のiPhone17 Proシリーズのイメージ画像を掲載しています。

iPhone17 ProシリーズDynamic Island小型化の噂再び

MyDriversが掲載したiPhone17 Proシリーズのイメージ画像では、Dynamic Islandの横幅が現行モデルの半分程度に小型化しています。

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メタレンズの採用に関する噂は2022年から報告されており、凹レンズや凸レンズと異なり平板であるため、小型化に有効に作用すると期待されていました。

2022年にメタレンズに関して言及したのが、iPhone用カメラモジュールを最多数供給するLG Innotekの最高技術責任者（CTO）だったことも、暗にiPhoneに搭載されることを予感させていました。

Dynamic Islandが小型化するのは2機種？1機種だけとの噂も

ただし、メタレンズを採用したFace IDを搭載してDynamic Islandが小型化される機種について、iPhone17 ProとiPhone17 Pro Maxの2機種というものと、iPhone17 Pro Maxのみという2つの噂があります。

iPhone17 Proは背面デザインも刷新と噂

iPhone17 Proシリーズは背面デザインも変更、上部はアルミニウム製でリアカメラ部の形状が長方形になり、下部がガラス製になるとThe Informationが予想していました。

これらの予想が的中した場合、iPhone17 ProシリーズはiPhone16 Proシリーズからデザインが大きく変更されることになります。

Source:MyDrivers via Wccftech

iPhoneの大多数の組み立てを受注しているFoxconnが、2025年にマイクロLEDディスプレイの量産を開始すると発表しました。

将来的に、Foxconnが製造するマイクロLEDディスプレイがApple製品に搭載されることも考えられます。

FoxconnがマイクロLEDディスプレイ向けウエハー製造

Foxconnが、Porotechと協業し拡張現実（AR）対応製品を開発することを発表しました。

今回の協業では、Porotechの持つ窒化ガリウム（GaN）関連技術と、FoxconnのマイクロLEDディスプレイ向けウエハーの製造と加工、パッケージング、光学機器関連部品を組み合わせることで最終製品にすることが計画されています。

2025年第4四半期（10月〜12月）に量産開始

Foxonnは2025年第4四半期（10月〜12月）にマイクロLEDディスプレイ向けウエハーの量産を開始する予定です。

Foxconn製マイクロLEDディスプレイを搭載したAR関連製品は、2026年第1四半期（1月〜3月）の発表と予想されています。

将来的にApple Watch Ultraへの搭載計画復活？

Appleと関係が深いFoxconnがマイクロLEDディスプレイの量産を開始することで、Apple製品へのマイクロLEDディスプレイ搭載も期待できます。

Appleは2024年秋に発売する予定だったApple Watch Ultra 3へのマイクロLEDディスプレイ搭載を計画するも、歩留まり率が低く販売価格はユーザーに受け入れられないものになることが想定されたため開発計画を中止、参画していたサプライヤーも含めて損失を被ったと噂されていました。

FoxconnによるマイクロLEDディスプレイの量産が順調に推移した場合、2026年モデルとなるApple Watch Ultra 4もしくは翌年のApple Watch Ultra 5でのマイクロLEDディスプレイ搭載も期待できます。

こうした予想を、2024年10月にCEOTECH.ITが伝えていました。

Source:Foxconn via 9to5Mac

Photo:Volodymyr（@ld_vova）/X

Appleが現地時間2024年12月24日、米国特許商標庁（USPTO）においてFace IDやフロントカメラを画面下に配置して支障なく動作させることにつなげる特許を取得しました。

フルスクリーンiPhone実現に寄与する特許取得

Appleは以前からFace IDやフロントカメラを画面下に配置する特許を出願していましたが、USPTOにおいてこれらが認められ始めています。

この特許と先日明らかになったベゼルレス有機EL（OLED）ディスプレイ開発計画とを組み合わせることで、デバイス正面から見た際はディスプレイだけを保持しているようなフルスクリーンiPhoneの実現に向け、前進したことになります。

特許の内容は既知のものも、表示品質との両立が課題？

今回取得した特許にもこれまでに出願が確認されていたものと同様、イメージセンサー、環境光センサー、近接センサー、Face ID関連の各種センサーを画面下に配置してもその動作とディスプレイの表示に影響を与えないようにする仕組みが記されています。

基本的なアイデアも、OLEDディスプレイの各画素の配置を疎にすることで光を透過させセンサーを支障なく動作させるという点でZTEなどが採用している画面下埋込み型カメラの構造と同じです。

ただし、実製品に搭載される場合は埋込み部のディスプレイ品質劣化を抑え、かつ、十分なカメラ画質を確保するための製造上の工夫が凝らされるでしょう。

この点は、出願された特許から基本的なアイデアがかたまっていても、折り目をなくすという課題の解消に時間を要している折りたたみディスプレイと同じと予想されます。

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iPhone17 ProのDynamic Island小型化に応用か

今回取得した特許には、対象となるデバイスとしてiPhoneやiPad、MacBookに加え、Studio Displayなどの外部ディスプレイ、Apple Vision Proなどのヘッドセット、その他のウェアラブルデバイスが挙げられています。

iPhone17 ProシリーズではFace ID関連センサーの一部が画面下に配置され、Dynamic Islandが小型化するとの噂があります。

また、OLEDディスプレイ搭載MacBook Proが発売される際に、フロントカメラはノッチではなくピンホールに配置されるとの噂もありますので、環境光センサーは画面下に配置されるのかもしれません。

画面下埋込み型Face IDが先に実現し、最終的に画面下埋込み型カメラとベゼルレスディスプレイを組み合わせたフルスクリーンデバイスの発売が期待されます。

Source:USPTO via Patently Apple

Photo:ICE UNIVERSE（@UniverseIce）/X

Appleがディスプレイサプライヤーに要請中の、ベゼルレスiPhoneを実現するための有機EL（OLED）ディスプレイ開発について、Samsung DisplayとLG Displayは開発に難渋していると、韓国メディアThe Elecが報じています。

iPhone18 Proシリーズでの実現も不透明な状況

ベゼルレスiPhoneは、2026年モデルのiPhone18 Proでの実現が期待されていますが、現段階ではその状況が不透明とThe Elecは伝えています。

The Elecによれば、AppleがSamsung DisplayとLG Displayに開発を要請しているベゼルレスiPhone向けOLEDディスプレイは、ディスプレイ端が曲面になっているとのことです。

Apple Watch Series 10のようなディスプレイ端の処理に？

つまり、ベゼルレスiPhone向けOLEDディスプレイのデザインはApple Watchに搭載されているものに似ていると、The Elecは説明しています。

新しい構造と新技術の採用による課題解消に難渋

ベゼルレスiPhone向けOLEDディスプレイを実現するためには、Samsung DisplayとLG Displayはディスプレイ回路をディスプレイパネルを折り返した裏側に配置する必要がある他、多数の新技術を投入する必要があるようです。

それは、薄膜封止（TFE：Thin Film Encapsulation）や光学透明粘着剤（OCA：Optically Clear Adhesive）であり、特にOCAを使った製造工程における視野の歪みの解消と外部からの衝撃に弱い点の開発が課題になっているとThe Elecは指摘しています。

また、ディスプレイ回路をディスプレイパネルを折り返した裏側に配置した場合、アンテナと干渉しないようにすることも必要になるようで、ディスプレイ単体での改題解消では収まらない模様です。

Androidスマートフォンの曲面ディスプレイとは異なる

The Elecは、ベゼルレスiPhoneはAndroidスマートフォンで実現済みの側面にまでおよぶ曲面ディスプレイとすることで正面からは一見ベゼルが見えないようにしたものとは異なると伝えています。

Source:The Elec

Photo:Apple Hub/Facebook

Appleはスマートホーム関連製品としてセキュリティカメラに加え、Face ID対応ドアベルの開発も行っていると、Bloombergのマーク・ガーマン記者が報告しています。

また、これらの製品にも搭載されるApple独自設計のWi-Fiチップ（コードネーム：Proxima）が登場することでAirMacが復活するのではないかと期待する声が挙がっていますが、別製品でアクセスポイント機能は実現する可能性があるとガーマン記者は述べています。

2025年にホームハブ、2026年に対応アクセサリー発売か

Appleが2025年に発売するテレビのセットトップボックス（新型Apple TVか）と新型HomePod miniには、Apple独自設計のWi-Fiチップが搭載されるとガーマン記者は予想しています。

また、ホームハブだけではなくセキュリティカメラやドアベルも開発しているとのことです。

ホームハブとは、Appleが開発中と噂のスマートホームディスプレイもしくはディスプレイ搭載HomePodと報告されているものと思われます。

Face IDで認証してロック解除が可能なドアベルを開発中

Appleがセキュリティカメラを開発しているとの予想はアナリストのミンチー・クオ氏からも報告されており、GoerTekが試作や製造を担当し2026年に発売されると伝えていました。

Appleはまた、Face IDで認証してロック解除が可能なドアベルも開発しているようですが、2025年末までに発売されることはないとガーマン記者は述べていますので、発売時期はこちらも2026年になるかもしれません。

将来的にApple TVやHomePodがアクセスポイントになる？

これらの製品に搭載されるWi-FiチップはApple独自設計のもので、それを活かしてAirMac（海外名：AirPort）が復活する可能性はあるかとの質問が、ニュースレター「Power On」の有料購読者から寄せられたのに対しガーマン記者は、「AirMacなどのワイヤレスルーターは開発されていない」と回答しています。

ただし、独自設計のWi-Fiチップを搭載したApple TVやHomePodは無線LANのアクセスポイントとして機能するとのことです。

AirPods Pro 3の開発は初期段階

ガーマン記者はAirPods Pro 3の開発状況についても伝えており、噂通り体温測定機能と心拍センサーが搭載されるとのことです。

ただし、心拍数の測定精度はApple Watchよりも若干ながら劣るようです。

AirPods Pro 3の開発は初期段階とのことですので、2025年に発売されるとしても秋以降になる可能性が高そうです。

Source: Power On/Bloomberg

Photo:Ranjan Singh（@Tech_Marcell）/X

調査会社Counterpoint Researchによると、2024年度の中国の折りたたみスマホ市場の動向は鈍化傾向にあります。今年は昨年に比べて折りたたみスマホの売上成長率が著しく低下し、一桁台の成長にとどまったことが明らかになりました。

折りたたみスマホは重要なデバイス形態

折りたたみスマホは中国で最も多く販売されており、世界の出荷台数の50%以上を占めています。そのため、中国の折りたたみスマホ市場の動向は、今後の世界的なトレンドを予測する上で重要だとされています。

まず注目すべき点は、2024年度の出荷台数が大幅に伸びなかったことです。2023年度には103%の成長を記録した折りたたみスマホですが、今年はわずか2%の成長にとどまり、すでに人気が陰り始めている可能性が示唆されています。

それでもなお、Counterpointによれば、折りたたみスマホは飽和状態にあるスマホ市場において重要なデバイスセクションであり、今後もその重要性は高いと評価されています。

クラムシェル型折りたたみスマホはオワコンに？

折りたたみスマホは主にブック型とクラムシェル型の2種類に分類されますが、現在の市場ではブック型が主流となっており、クラムシェル型はすでに衰退傾向にあります。OPPOやvivoといった主要ブランドは、すでにクラムシェル型スマホの販売を中止しているとのことです。

しかし、Xiaomiのクラムシェル型スマホ「Mix Flip」は好意的に受け入れられており、ブック型が完全に市場を制したとは言い切れない状況です。

Huaweiの存在感強し

中国の折りたたみスマホ市場では、Huaweiが圧倒的な存在感を示しており、全体の出荷台数の約半数を占めています。

さらに、Huaweiは三つ折りスマホなど、革新的なデザインの折りたたみスマホも展開しており、今後も市場のリーダーとしての地位を維持する可能性が高いと考えられます。

Source: Patently Apple

Photo: Huawei