Appleが2026年春に発売すると噂されるiPhone17eについて、搭載されるOLEDディスプレイの特徴やサプライヤー情報を、韓国メディアThe Elecが報じています。

一部ではiPhone17eが新たにDynamic Islandへ移行すると予想されていましたが、最新情報では引き続き非採用となる可能性が高いようです。

iPhone17e向けOLED：BOEが最多数を供給へ

The Elecによると、iPhone17eに搭載されるOLEDディスプレイは、現行のiPhone16eと同様に中国BOEが最多供給を担当し、LG DisplayとSamsung Displayも追加サプライヤーとして加わるとのことです。

• 最多供給：BOE
• 次点：Samsung Display
• 最小：LG Display

iPhone16eと同程度の構成になる見込みで、卸価格が最安と噂されるBOEを筆頭に、Appleとしては安定した複数サプライヤー構成を維持する方針がうかがえます。

Dynamic Islandは非採用のまま？ ノッチ継続の可能性

iPhone17eのベース機種がiPhone15相当と噂されていたことから、“いよいよDynamic Islandに対応か”という期待がありました。しかしThe Elecは「基本仕様はiPhone16eと大きく変わらない」と指摘しています。

そのため、Face ID周りは引き続きノッチデザインを継続する可能性が高く、外観上の進化は限定的となりそうです。

ベゼルは細くなるが、120Hz表示には非対応

iPhone17eはiPhone16eと同じ多結晶低温ポリシリコン（LTPS：Low Temperature Polycrystalline Silicon）- OLEDを採用し、低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）によるProMotion（最大120Hzリフレッシュレート）は引き続き非対応と考えられています。

変更点

• ベゼル幅：従来よりも細くなる（デザインはより洗練）

変わらない点

• Dynamic Island非搭載
• LTPS OLED継続
• 最大リフレッシュレート 60Hzのまま

ベゼルが細くなることで一定の刷新感はあるものの、上位モデルやiPhone Airで採用されている仕様とは依然として差がつく形になります。

1眼カメラ＋Dynamic Islandの組み合わせはiPhone Airのみ継続か

iPhone17eでDynamic Islandが非搭載となる場合、

• 1眼カメラ
• Dynamic Island搭載

という組み合わせを持つのは、引き続きiPhone Airのみということになります。そのため、今回の報道通りの仕様でiPhone17eが発売された場合、iPhone Airの販売におよぼす影響は限定的でしょう。

Source:The Elec

Photo:Apple Hub/Facebook

iPad mini（2026）や将来のMacBook Pro向けにOLEDディスプレイを供給するため、Samsung DisplayがApple関連の開発体制を強化していることが明らかになりました。

iPhoneに続き、iPadやMacなど主要製品にもOLED化の動きが広がっており、それに伴う対応と考えられます。

Samsung DisplayがApple専任体制を強化

Samsung Displayは、Apple製品向けOLEDディスプレイの需要増加に備えるため、これまで“開発チーム”として扱っていたApple担当組織を“開発部門”へ昇格させました。

この変更は、

• 組織規模の拡大（人員増強）
• 開発体制の強化
• Apple向け専任営業力の拡充

といった施策を伴うもので、Appleとの協業を一段と強化する姿勢がうかがえます。

OLEDを供給すると噂される主なApple製品

今回の体制強化の背景には、以下の製品群でSamsung Displayが主要サプライヤーとして有力視されていることがあります。

• iPad mini（2026）
• M6 Pro / M6 Max 搭載 MacBook Pro（2026末〜2027初頭）
• iPad Air（2027）

iPad miniやiPad AirのOLED化に関しては当初「BOE（中国）が有力」との見方もありましたが、最近の情報ではSamsung Displayが主要サプライヤーになる可能性が高いとされています。

また、M6 Pro/M6 Max搭載MacBook Pro向けOLEDディスプレイは、Samsung Displayが独占供給すると報じられています。

iPhone Fold向け折りたたみOLEDを独占供給へ

Samsung Displayはすでに、iPhone向けOLEDを最大量供給しています。

そして、2026年に発売されると噂される折りたたみiPhone（仮称：iPhone Fold）向けの折りたたみOLEDディスプレイについても、同社が独占供給するとみられています。

このディスプレイは「展開時に折り目が見えない」という特徴を持つとされ、製造難度が非常に高いため、他社が供給するのは現実的でないと考えられています。

そのため、iPhone Fold向けOLEDディスプレイは高額になる可能性が非常に高いと予想されています。

2027年以降のOLED化製品も視野に？

MacBook Airも2028年以降に液晶からOLEDに移行するとの予測があり、Samsung Displayはこれらの将来的な受注獲得も狙って体制強化を進めているとみられます。

さらに、開発が継続していれば、2027年発売の可能性があるApple Vision Air（仮称）向けのOLEDマイクロディスプレイの供給も視野に入ると考えられます。

Appleには懸念材料も

ただし、OLEDディスプレイを搭載するApple製品に占めるSamsung Displayの担当割合や供給枚数が増加することは、強い立場を背景とした卸価格値上げなどAppleには懸念が生じる恐れもあります。

そのため、LG DisplayやBOEなどの技術力向上もAppleにとって重要です。

Photo:Apple Hub/Facebook

Appleが年内に発表すると噂されているAirTag 2、HomePod mini 2、新型Apple TVですが、過去の発表傾向を踏まえると、2025年中の発表は行われない可能性が高くなっています。

唯一、年内に可能性が残されていると考えられるのは、2025年12月9日（火）です。

2025年内の発表が噂される製品

海外メディアが、2025年中の発表を予想していたものの、まだ登場していない製品は以下の通りです。

• AirTag 2
• HomePod mini 2
• 新型 Apple TV

一方で、M5搭載MacBook ProとM5搭載Vision Proは予想通り2025年10月に発表されており、ここまでは例年通りのスケジュール感でした。

Appleが12月に新製品を発表した“珍しい”例

Appleが12月に新製品を発表する事例は非常に少なく、近年で確認できるのはAirPods Maxのみです。

• 2020年12月8日（第2火曜日）：AirPods Max 発表

この点を考慮すると、もし2025年内に新製品の投入があるとすれば、2025年12月9日（第2火曜日）が最も有力と考えられます。

現行モデルの在庫は潤沢。発表の気配は薄い

12月1日午後8時45分時点でAppleオンラインストアを確認したところ、AirTag、HomePod mini、Apple TVのいずれも翌日出荷・翌々日配送となっており、在庫は十分に確保されているようです。

米国のApple StoreではHomePod miniの在庫減少が一時話題になり、「在庫調整＝後継機の発表準備か？」との憶測もありましたが、現状を見る限り、年内のモデルチェンジはやはり期待薄とみられます。

年明けの発表はどうなる？2026年1月21日（水）が有力か

Appleは、1月の第3週に新製品を発表した事例があります。

• 2023年1月17日（第3火曜日）：M2 Pro/M2 Max搭載MacBook Pro
• 2023年1月18日（第3水曜日）：HomePod（第2世代）

さらに、2026年初頭にM5搭載MacBook Airが発表されるとの噂もあります。

この実例を踏まえると、2026年の発表タイミングとして以下が有力視されます。

• 2026年1月20日（第3火曜日）：M5搭載MacBook Air
• 2026年1月21日（第3水曜日）：HomePod mini 2

これらの日程が、AirTag 2やHomePod mini 2、新型Apple TVの年明け発表の“本命”となる可能性があります。

Photo:Apple Hub/Facebook

Samsungの半導体部門が、Galaxyスマートフォンの開発を担当するMX部門に対するDRAMの長期供給を拒否したとの噂が、サプライチェーン関係者から伝えられています。

背景にあるのは、世界的に続くDRAM価格の高騰です。

半導体部門、Galaxy向けDRAMでも価格引き上げを要求か

iPhone18シリーズに続き、2026年に発表される見込みの「Galaxy S26シリーズ」にも、値上げの懸念が浮上しています。

関係者によれば、Samsungの半導体部門は“現行価格のままでは供給を継続できない”と判断し、MX部門との長期契約を拒否した模様です。

これによりMX部門は、

• 他社製DRAMの調達（ただし価格はすでに高騰）
• Galaxy本体価格への転嫁（もしくは利幅の減少）

のいずれかを選ばざるを得ない、厳しい状況に置かれているようです。

3カ月ごとの価格見直しが妥協ラインに

DRAM価格は市場全体で急上昇しており、他社からの安価な調達にも限界があります。そのため、両部門が折り合いをつける現実的な案としては、「3カ月ごとに卸価格を見直す」という条件で供給を続ける形が議論されているとのことです。

これは実質的に、四半期ごとに価格が上がる可能性を意味します。

Samsungの半導体部門は、MX部門にわざわざ安い価格でDRAMを供給しなくても他社にもっと高い価格で販売できることから、強い立場にあります。

2026〜2027年にかけてスマホ価格に影響懸念

DRAM不足は2027年まで続く可能性があるとされ、Galaxy S26シリーズの価格動向は、他メーカーの2026年モデルの販売価格にも影響を与える指標とみられています。

特に、AI処理の進化に伴ってスマートフォンのメモリ搭載量が増える傾向があり、DRAMのコストは今後さらに重要な要素となるでしょう。

一方のiPhone18シリーズは据え置きの可能性

2026年9月に登場するとみられるiPhone18シリーズについても、

• 2nmプロセス採用A20 / A20 Proの製造コスト上昇
• DRAM価格高騰

が懸念材料として挙げられています。

しかし、過去の傾向からAppleは価格転嫁に慎重であり、米国での販売価格は据え置かれる可能性が高いと予想されます。

iPhone17シリーズの好調な販売実績を今後に繋げることが重要がある点も、価格維持の後押しになると予想されます。

Photo:Apple Club（@appleclubs）/X

IntelがAppleと製造受託契約を締結し、Appleシリコン「Mシリーズ」の一部を製造する見通しだと、アナリストのミンチー・クオ氏が報告しています。

クオ氏によれば、Intelは2027年からMシリーズの“基本モデル”を製造開始するとのことです。

M7 ProやM7 Maxの製造は引き続きTSMCが受託見込み

Intelが担当するとされるのは、Mシリーズの中でも標準モデル（＝無印のM7）になる見込みです。

M7のバリエーションとなるM7 ProやM7 Maxの製造をIntelが手掛けることはないようですので、これらは引き続きTSMCが担当すると予想されます。

2027年4月以降に量産開始

IntelによるMシリーズチップの製造受託契約は18AP PDK 0.9.1GAで結ばれ、2026年第1四半期（1月〜3月）が予定されているPDK 1.0/1.1の立ち上げを待っている状況とのことですので、量産体制が整い次第、TSMCの2nmプロセスに相当するIntelの18APで開始される見通しです。

具体的な時期についてクオ氏は、2027年第2四半期（4月〜6月）〜第3四半期（7月〜9月）と予想しています。

14A（14オングストローム）で受注数増加目指す

AppleがIntelに製造を委託する動きは、米国政府（特にトランプ政権）が進める国内製造の強化政策とも一致しています。

Intelとしては今回の契約を足がかりに、次世代プロセスである 「14A」（＝14オングストローム世代） において、さらに多くのAppleシリコンの製造受託を目指すとみられています。

このプロセスが安定稼働できれば、将来的にはAシリーズ（iPhone向けチップ）の受託に踏み込む可能性すらあります。Aシリーズは圧倒的な量を誇るため、Intelにとっては巨大案件となります。

実績次第ではQualcommやAMDとの契約も視野に

もしIntelがAppleシリコン製造で安定した品質・良品率を確保できれば、

• Qualcomm
• MediaTek
• AMD

など、他の大手チップメーカーとの製造契約獲得にもつながる可能性があります。

Intelがファウンドリ事業を本格的に拡大する上で、Appleとの協業は“最大の実績づくり”となる重要なステップと言えそうです。

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Photo:Rozetked/X

DRAM価格の高騰が続いており、その影響がiPhone18 ProおよびiPhone18 Pro Maxの販売価格に波及するのではないか——。こうした懸念が、サプライチェーン関係者から伝えられています。

DDR5の卸価格が2カ月で約2.75倍に

Samsung製16GB DDR5の卸価格は、
9月末：約49ドル → 現在：約135ドル
と、わずか2カ月で約2.75倍に跳ね上がりました。

32GBモデルも同様に、
約114ドル → 約313ドル
と、大幅な値上がりを記録しています。

この急騰はサーバー需要だけでなく、AI関連製品に向けたDRAM需要が一気に加速していることが背景とみられます。

LPDDR6も高止まり？値下がりは2027年以降か

影響はDDR5にとどまらず、次期iPhoneが採用すると噂されるLPDDR6（Low-Power Double Data Rate 6）にも及んでいます。

中国系リーカーの情報によれば、
LPDDR6の卸価格が下落に転じるのは早くても2027年以降
との見方が強まっています。

また、複数のサプライヤーが製造ラインを高利益のHBM（High Bandwidth Memory）へ転換しているため、スマホ向けDRAMの供給が相対的に細り、価格上昇をさらに押し上げているとも指摘されています。

実際にiPhoneが値上がりする可能性は？

毎年のように「部品高騰 → iPhone値上げ懸念」の話題は出ますが、Appleは

• 大量仕入れによる価格交渉力の高さ
• 十分な利益率（マージン）の確保

により、最終製品の販売価格が上がらないケースが続いています。
（※日本での値動きは為替の影響が大きい点は別。）

そのため、今回のDRAM高騰が直接的にiPhone18 ProおよびiPhone18 Pro Maxの値上げにつながる可能性は低いと考えられます。

ただし長期的にはメモリ搭載量が確実に増える

一方で、将来的な懸念は残ります。

Apple Intelligenceの高度化に伴い、
iPhoneのメモリ搭載量は今後さらに増えることが確実
です。

メモリの重要度が上がるほど、製造原価に占めるDRAMの割合も高まります。今回のような価格急騰が続けば、将来的には値上げ圧力がかかる可能性は否定できません。

Photo:Apple Hub/Facebook

Appleが、毎年恒例のホリデーシーズンにあわせた、iPhone17 Proで撮影した広告動画を公開しました。2025年は、森の動物たちがiPhone17 Proの前で歌う、可愛らしいミュージカル作品に仕上がっています。同時に、撮影の舞台裏を紹介したメイキング映像も公開されています。

今年もAppleホリデーCMの季節がやってきた

Appleは毎年、ホリデーシーズンを前に特別な広告を公開しています。昨年は、耳の不自由な父親が、AirPods Pro2の聴覚補助機能を使ってクリアに聞き取れるようになった娘の声に涙する、感動的な作品でした。

2025年のホリデー広告「A Critter Carol（森の動物たちのクリスマス・キャロル）」は、森の動物たちが主人公です。全編がiPhone17 Proで撮影されています。

ハイカーが落としたiPhone17 Proに、アライグマが恐る恐る触れると、カメラが起動します。

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アライグマは、iPhoneを雪にさして固定し、動画を撮影しながら歌い出します。

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歌っていると、リスやクマたちも加わって、大合唱に。

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友情をテーマにした歌を合唱しながらオオカミがネズミを食べてしまったり、ヘラジカが「お前が道路でトラックに轢かれたら、剥がして元通りにしてあげる」などのブラックジョークに静まり返ったりしながらも、友情を歌い続けます。

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突然、iPhoneから音が鳴り出して、「人間だ！」と隠れる動物たち。

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ハイカーが、Apple Watchを使ってiPhoneを見つけに来たのでした。

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ハイカーが見つけたiPhoneのまわりには、松の葉や木の枝でハートが描かれています。

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ハイカーたちを「気に入ってくれたかな？」と木陰からうかがう動物たちと「Friendship is a gift（友情は贈り物）」というキャッチコピーで締め括られます。

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動画はこちらでご覧ください。再生時間は約2分24秒です。

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撮影の舞台裏も公開

Appleは、本編と同時に「A Critter Carol」撮影の舞台裏を紹介したメイキング映像も公開しています。

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動物たちは、リアルなぬいぐるみを、青い全身タイツを着た人間が手で操作しています。

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映像に出てくる森は、操作する人間たちが入れるスペースを確保するため、高さ約90センチに浮いた構造で作られています。

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メイキング動画はこちらでご覧ください。再生時間は約3分14秒です。

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ベースは2009年の楽曲

「A Critter Carol」に使われている楽曲は、ニュージーランドのミュージカル コメディ デュオ、フライト オブ ザ コンコードが2009年にリリースした楽曲「Friends」をベースにしています。

YouTubeでは、楽曲のビデオも視聴できます。

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Source: Apple/YouTube (1), (2)

2026年モデルのiPad miniに搭載されるOLEDディスプレイについて、サプライヤーが確定したとET Newsが報じました。

また、採用される技術方式から、映像表示の滑らかさを向上させるProMotionテクノロジー（最大リフレッシュレート120Hz）には非対応となる可能性が高いことも示唆されています。

Samsung Displayが8.4インチOLEDを独占供給

ET Newsによれば、iPad mini向けのOLEDディスプレイはSamsung Displayが独占供給し、2026年7月から本格量産が開始されます。

なお、現行のiPad mini（A17 Pro）のディスプレイは8.3インチ液晶ですが、OLED版では0.1インチ拡大の8.4インチになる見込みです。

OLED搭載iPad miniの発売は2026年10月が濃厚か

Samsung DisplayはiPad mini向けOLEDディスプレイを、年産300万枚規模で量産します。

OLEDディスプレイを搭載するiPad miniの発売時期は、2026年第3四半期（7月〜9月）か第4四半期（10月〜12月）と予想されています。

第3四半期（7月〜9月）の場合は2026年9月に新型iPhoneと同時発表されることが考えられますが、注目度を高めるためにiPad Pro（M5）のように第4四半期（10月〜12月）である2026年10月の発表が濃厚です。

採用方式はLTPS、ProMotion非対応の60Hzに？

iPad mini向けOLEDディスプレイはiPhone16eと同じ多結晶低温ポリシリコン（LTPS：Low Temperature Polycrystalline Silicon）方式を採用するとET Newsは述べていますので、iPhone17 Proシリーズなどが採用する低温多結晶酸化物（LTPO：Low Temperature Polycrystalline Oxide）方式とは異なり、最大リフレッシュレート120Hzを実現するProMotionテクノロジーには対応しない見込みです。

この違いから、iPad miniの最大リフレッシュレートは60Hzになる可能性が非常に高いと考えられます。

また、2027年にOLED化が噂されているiPad Airも同様に60Hzになる可能性があります。

今後、OLED化による画質向上と価格のバランスがどのように最適化されるのか、iPadシリーズのラインナップ戦略が注目されます。

MacBook Pro向けOLEDを2026年4月以降に量産開始

さらにET Newsは、MacBook Pro向けOLEDに関して以下の情報も伝えています。

• 第8.6世代ガラス基板で製造予定
  　（タブレット・ノートPC向け大面積で低コスト化が可能）
• 量産開始は2026年4月〜9月

発売時期は2027年になるとの懸念もありますが、量産スケジュールのみを考慮すれば2026年中の発売も十分あり得ると推測されます。

Source:ET News

Photo:Private Talky（@privatetalky）/X

Appleオンラインストアで販売されているiPhone整備済製品において、入荷数が少ないiPhone14とiPhone15の在庫が増加しました。

iPhone整備済製品の在庫数が少ない状態がしばらく続いていましたが、その状況から回復すると安定した入荷となっています。

同様に在庫数が減少し続けている、Apple Watch整備済製品の在庫状況も回復することが待たれます。

iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格（11月27日）

2025年11月27日午後6時25分時点での、iPhone整備済製品の在庫状況と販売価格は下記の通りです。

iPhone14

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iPhone14 Pro

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iPhone14 Pro Max

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iPhone15

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iPhone整備済製品とは

Apple品質認定のiPhone整備済製品についてAppleは、下記のように説明しています。
 

• iPhone整備済製品は、すべてのモデルに新しいバッテリーと外装が使用され、1年間の保証も付いています。最短で翌日に無料でお届けし、返品も無料です
• ほかにも、以下のものが含まれます
• 完全な動作テスト、Apple純正パーツの交換（必要な場合）、徹底したクリーニング
• 出荷時のオペレーティングシステム、またはより最新のオペレーティングシステム
• 整備済製品はすべて、必要なアクセサリやケーブルとともに新品の箱に再梱包されます
• お客様のデバイスが出荷時のオペレーションシステムを搭載した状態で出荷された場合も、最新バーションをApp Storeから無料でダウンロードできます
• 数量限定につき、在庫状況は購入代金全額のお支払いが完了した時点で保証されます

Source:iPhone整備済製品

コンゴとルワンダ周辺地域から産出された紛争鉱物を製品に使用したとして、Appleが米ワシントンD.C.を拠点とする非営利組織「IRAdvocates」から訴えられたことが分かりました。Appleは訴えの内容を「根拠に欠ける」と否定していますが、英ノッティンガム大学の最新の研究により、Appleとのつながりが明らかになっているとされています。

コンゴはスマホに欠かせない多くの鉱物を産出

「IRAdvocates」の訴えによれば、コンゴとルワンダ周辺地域から産出される紛争鉱物がAppleのサプライチェーンに入り込んでいるといいます。これに対してAppleは「強く反論する」と述べ、「根拠がない」と一蹴していますが、証拠として英ノッティンガム大学が2025年8月に公開した資料が挙げられています。

今回問題になっているのは、「紛争鉱物」と呼ばれる、劣悪で危険な労働環境や児童労働、武器の使用など、資源をめぐって生じるさまざまな紛争が関与する鉱物のことです。

コンゴは、モバイル機器の製造に欠かせないコバルト、スズ、タンタル、タングステンを多く産出しており、なかでもコバルトについては世界全体の約70%がコンゴ産とされるなど、重要な産出地となっていることは間違いありません。

問題となっているのは小規模の採掘

ノッティンガム大学の研究機関Rights Labが8月に公開した「血のバッテリー｜コンゴ民主共和国におけるコバルト採掘の人権と環境への影響」と題された資料では、Appleやフォルクスワーゲンなどの企業がサプライヤー監査や問題解決を公約しているにもかかわらず、零細採掘場から調達されたコバルトが依然としてグローバルサプライチェーンに入り続けていると記されています。

ここで特に問題になっているのは、零細採掘（英語：Artisanal mining／アーティザナル・マイニング）と呼ばれる小規模の採掘作業です。こうした採掘は手作業や小規模な道具を使って行われ、児童労働や人権問題、労働安全衛生などのリスクが指摘されています。

零細採掘は、より大きな企業が行う採掘作業と異なり、危険を伴うものの、成果物は少人数で専有できるため、給料制で働くよりも実入りが良い場合があります。

Appleが使用している鉱物にも、こうした零細採掘によって採掘されたものが含まれている可能性がある点が、大きな問題とされているわけです。

<figure><figure><figcaption>ノッティンガム大の報告書（2025年）</figcaption></figure></figure>

Appleは100%リサイクル素材への切り替えを目指す

Appleは、自社製品に使用しているさまざまな鉱物を認定済み再生資源から調達することに努めており、2023年の時点では、製品に使用しているコバルトの52%がリサイクル素材であったと、2024年の環境報告書で記しています。

Appleは2025年までに、100%リサイクル素材のコバルトを自社製品のバッテリーに使用する予定だとしています。一方で、異なる特性を持つ原料を混合して製品を製造する際に、特定原料の量に応じて製品の一部にその割合を割り当てるマスバランス方式を採用しており、このやり方では紛争地域で産出された鉱物が入り込む可能性があると、前述のIRAdvocatesは主張しています。

<figure><figcaption>Appleの環境報告書（2024年）</figcaption></figure>

Photo: University of Nottingham, Apple

iPhone Airは製品ページの閲覧数が多く、注目は高いものの、実際の購入につながっていないとの指摘が出ています。

データ分析会社Similarwebによれば、購入率（アクセスのうち注文に至った割合＝コンバージョン率）が、他のiPhone17シリーズの約3分の1にとどまっているとのことです。

iPhone Airと17シリーズは、16シリーズより強い興味を集めた

Similarwebの統計では、2025年9月のiPhone Airの製品ページの閲覧数は100万回に達し、iPhone AirとiPhone17シリーズ全体では合計740万回を記録しました。

これは前年のiPhone16シリーズと比較して、28％の増加です。

つまり、ユーザーの関心自体は前年より高かったと考えられます。しかし、iPhone Airについては閲覧数が多いほど売れているわけではありません。

注目はされても、購入は別モデルに

Similarwebのデータでは、iPhone Airはページ閲覧後の注文率が極めて低く、閲覧はされても購入されていない状況が明らかになりました。

特に、「気になって見るが、実際にはProモデルやベースモデルを選ぶ」という傾向が強いようです。

miniやPlusと同じ“第四の立ち位置の難しさ”

IDCの調査によると、iPhone Airの販売台数は当初予測の約3分の1に落ち込んだとされています。

IDCのアナリストは、「AppleはiPhone Airに期待していたが、実際の売上はそれに応えられなかった」と指摘しています。

2025年秋モデルにおけるiPhoneラインナップの“4番目のモデル”として登場したiPhone Airですが、過去の例を見ると以下のように、長続きしにくい立ち位置と言えます。

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■ “e”モデルとの統合、iPhone Fold追加で整理も？

iPhone Airは特にカメラスペックで廉価系の“e”モデル（iPhone16e）とも重なる点が多く、住み分けが曖昧です。

そのため、将来的に以下のような整理が行われても不思議ではありません。

• iPhone Airと“e”シリーズを統合
• 折りたたみiPhone（iPhone Fold）をラインアップに追加
• ⇒ モデルごとの役割を明確化

多様化が進むiPhoneラインナップですが、生き残るのは「売れるポジション」を作れるモデルだけなのかもしれません。

Source:IT之家

Photo:Apple Hub/Facebook

元Apple最高デザイン責任者のジョナサン・アイブ氏と、OpenAIの最高経営責任者（CEO）サム・アルトマン氏が、イベントにおいて現在開発中の人工知能（AI）デバイスについて、これまでになく多くを語ったことがわかりました。さまざまなキーワードが登場していますが、一体どのようなデバイスとなっているのでしょうか。

故スティーブ・ジョブズ氏のパートナーが主催のイベント

Appleの共同創業者スティーブ・ジョブズ氏のパートナーだったロリーン・パウエル・ジョブズ氏は、社会的インパクト組織であるEmerson Collectiveの創設者および幹部として知られています。今回のイベントは同組織の「DEMO DAY」というもので、アイブ氏とアルトマン氏がゲストとして招かれました。

アイブ氏とアルトマン氏といえば、現在開発中のAIデバイスが大きな話題となっています。アイブ氏はコマーシャルとみられる動画の撮影現場で目撃されるなど、着々と何かが進んでいる様子でしたが、イベントではより具体的なデバイスに関する情報が語られました。

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AIデバイスは次の“iPhone”となるか？

イベントで語られた内容をまとめると、アイブ氏とアルトマン氏が開発中のAIデバイスは、「我々がずっと使ってきたコンピュータ」という制限を壊し、ユーザーがこれまで考えてきたこと、読んできたこと、話してきたことのすべてを熟知し、生活の中で積極的な役割を果たしつつもまったく邪魔にはならない存在を目指しているといいます。

また、「湖と山に囲まれた最も美しい山小屋に座り、ただ静けさと安らぎを楽しむ」という感覚を再現することを目標にしており、「触れたくなるほど、驚くほど知的で洗練された製品」で、「ほとんど無造作に」使うことができる、ユーモアにあふれたものだと説明されています。

パウエル・ジョブズ氏が同席したこの3人のやり取りからは、次の“iPhone”が生まれてくるのではないかという期待が湧いてきますね。

何型のデバイスなのか？

アイブ氏とアルトマン氏が開発中のデバイスは、一体どのような形態のデバイスなのでしょうか。

これまでのAIデバイスにはピンバッジ型、ペンダント型、たまごっち型などがありましたが、どれも社会に広く浸透するには至っていません。

ピンバッジ型のHumane AI Pinは、新規販売台数よりも返品台数のほうが上回る事態となり、Humane自体もすでに“過去の企業”のような扱いになっています。

ペンダント型のFriendは、いまだに公式ウェブサイトが閲覧でき、購入も可能となっているため、一応事業は存続しているようです。

たまごっち型のRabbit R1は、今年のRed Dotデザイン賞およびiFデザイン賞を受賞しており、販売も継続して行われていることから、まずまずの出来なのではないでしょうか。

ミニマリストでディスプレイはなし？

イベントの中で、現在のスマホを中心としたコンピュータは、ニューヨーク市マンハッタン区ミッドタウンにある繁華街・交差点「タイムズ・スクエア」を歩いているような感覚になるとの説明がありましたが、アイブ氏とアルトマン氏のAIデバイスは、それとは真逆のデバイスになるとのことです。

ここで、アイブ氏がメインでデザインを手掛けていることを考慮すると、白を基調としたミニマリストなデザインで、ディスプレイは搭載されない可能性も考えられます。

そうなると、前述のペンダント型とたまごっち型の中間のようなデバイス形態となるのかもしれません。

ディスプレイがないのであれば、音声ベースのインタラクションが中心になると考えるのが妥当ではないでしょうか。

折りたたみiPhone（仮称：iPhone Fold）の販売価格が、これまでの噂よりも大幅に高くなる可能性が浮上しました。

台湾の調査会社 Fubon Researchによると、販売価格は2,399ドルに達すると予測していることを、Investing.comが報じています。為替レートを踏まえると、日本では税込406,800円前後になる見込みです。

日本価格の根拠：iPad Pro（M5）と同額水準

比較対象として、米国で 13インチiPad Pro（M5）Wi-Fi/2TB/Nano-textureガラスモデルが2,399ドルで販売中です。

このモデルの日本価格は税込406,800円ですので、同じ計算式が適用されれば、iPhone Foldも税込406,800円になる可能性が高い、というわけです。

過去予想の約30〜37万円を大幅に上回る

これまでの複数のリークでは、価格は30万〜38万円程度とされていました。

しかし今回の予測が正しければ、最安モデル（256GBストレージ/広角＋超広角カメラ構成）でも40万円超え が有力です。

ライバル機の約1.5倍、優位性で勝てるか？

iPhone Foldは、折り目の見えないディスプレイ が最大の売りと言われています。

とはいえ、税込406,800円という価格は、ライバルの Galaxy Z Fold7 や Pixel 10 Pro Fold の約1.5倍 という超プレミア価格になります。

単に「折り目が目立たないだけ」でこの価格が受け入れられるかは、疑問です。ブランド力だけでは通用しない領域に踏み込む可能性があります。

とはいえ“税込299,800円”という線も捨てきれない

一方で、iPhone Foldの部品原価はGalaxy Z Fold7より低いとの情報も出ています。

そのため、Appleが初期から普及を狙う戦略を取るのであれば、税込30万円を切る価格設定（例：299,800円）も決して非現実的ではありません。

さらに、折りたたみ機構以外の多くを既存モデルと共通部品化している可能性が指摘されています。実際に、iPhone FoldとiPhone Airは 複数のパーツを共用する設計が採用されているとの噂があり、逆にiPhone AirはiPhone Foldの開発過程で得た技術を先行採用しているとも言われています。

この考え方に基づくと、折りたたみOLEDディスプレイのコスト増分と、ヒンジ部品の追加費用を加味しても、ベースはiPhone Air 2台分の原価に近づくと考えるのが自然です。

現在、iPhone Airの最安モデル（税込159,800円）を基準にすれば：

159,800円 × 2台＝319,600円（＋α）

つまり、折りたたみ専用ディスプレイとヒンジ分を追加しても、総額は320,000円台後半〜350,000円台程度に収まる可能性があります。

それでも最終販売価格が税込406,800円に達するのであれば、その差額はほぼすべて 「折り目のないディスプレイ」技術料 だと推測されます。

言い換えれば、折りたたみ部分の“見えない1本の線”が約5〜8万円分の差を生み出している可能性がある、ということです。

Photo:Apple Hub/Facebook

Appleが2027年に発売すると噂されているiPhone発売20周年モデルついて、次世代メモリとしてモバイルHBM（High Bandwidth Memory）またはLPDDR6（Low-Power Double Data Rate 6）が搭載される可能性が指摘されています。

このうちLPDDR6の卸価格について、依然として高値が続いており、本格的な価格下落は2027年まで期待できないとの見通しが伝えられました。

iPhoneのメモリ仕様は、Androidより世代移行が遅め

現在のiPhone17シリーズおよびiPhone Airには、LPDDR5X（低消費電力DRAM）が搭載されています。

iPhoneでは、Android端末よりメモリ規格の移行が遅れる傾向があり、LPDDR5XについてもSamsungが2021年に発表しましたが、iPhoneでの採用は3年遅れのiPhone16シリーズでした。

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LPDDR6は2026年も高価格続く？ ハイエンドAndroid限定採用か

今回の見通しを投稿したのは、中国SNS「Weibo」で活動するリーカーのDigital Chat Station（数码闲聊站氏）です。

同氏によれば、LPDDR6の卸価格が高止まりする状況は2026年まで続くとみられ、同年にLPDDR6を採用するのは、次のようなハイエンドAndroidスマートフォンに限られる可能性があります。

• Snapdragon 8 Elite Gen 6 搭載モデル
• Dimensity 9600 搭載モデル

この予想が正しければ、2026年に発売されるiPhone18シリーズにLPDDR6が採用される可能性は低く、iPhoneでの採用は2027年以降と考えられます。

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LPDDR6かモバイルHBM、卸価格と供給体制で決定か

2027年は初代iPhone発売から20周年にあたる年で、Appleはベゼルが完全に見えないフルスクリーンディスプレイ採用モデルを準備しているとの噂があります。

このモデルは「iPhone19」ではなく、iPhone XX（iPhone20） として特別な位置付けになる可能性があると言われています。

次世代メモリとしてLPDDR6が採用されるか、より高性能なモバイルHBMが採用されるかは、次の条件が揃った時点で決定されると考えられます。

• iPhone向けの大量供給が可能であること
• 目標となる卸価格が実現できること

iPhoneのメモリ進化・年表（速度規格の採用時期）

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Photo:Digital Chat Station（数码闲聊站）/Weibo, Apple Hub/Facebook, applesclub/Threds

iPhone17eが2026年春に発表される見込みであるものの、セルラーモデムはiPhone Airに搭載された「C1X」に切り替わらず、現行モデルと同じ「C1」を継続採用する可能性が高いと、アナリストのジェフ・プー氏が伝えています。

プー氏はまた、同時期にiPad（A18）および廉価版MacBookも発表されるとの見通しを示しています。

iPhone17eはN1を搭載、C1Xを搭載せずC1を継続

プー氏が投資家向けレポートに記載した予想では、iPhone17eの主な仕様は以下のとおりです。

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iPhone16eがiPhone14をベースに開発されたのに対し、iPhone17eはiPhone15ベースになると予想されており、Dynamic Island搭載が期待されています。

ただし、本件についてプー氏のレポートでは触れられていません。

iPad（A18）も2026年春に発表と予想

同じタイミングで、iPad（A16）の後継として iPad（A18） が発表されるとプー氏は予想しています。

Apple Intelligence対応デバイスを拡充する狙いがあり、ベースモデルiPadでもAI機能が利用可能となる見込みです。

2026年4月リリースと予想される iPadOS26.4 では刷新版Siriが搭載される見込みで、Apple Intelligence関連機能の利用範囲もさらに広がるとみられています。

廉価版MacBookの価格は税込114,800円〜税込144,800円

プー氏は廉価版MacBookの想定価格を 699ドル〜899ドル と予測しており、従来噂されていた599ドルよりも高くなる可能性があります。

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この価格帯だと、M4搭載13インチMacBook Airの最安モデル（税込164,800円）との差額が小さく、教育市場向けとしては競争力に欠ける可能性があります。

Chromebookと戦うためには、税込10万円以下の価格帯が望ましいと考えられます。

Source:Wccftech, MacRumors

Photo:Private Talky（@privatetalky）/X