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2020年に、5Gに対応したiPhoneが発売されれば、Appleは5G対応スマートフォンでは後発ながら、一気にトップシェアに躍り出る、との予測が発表されました。

iPhoneが5G対応すれば一気にシェアトップ獲得へ

Appleは現在、5G対応のiPhoneを販売しておらず、5G対応スマートフォンではSamsungやHuaweiが先行しています。
 
しかし、調査会社Strategy Analyticsは、噂どおり2020年に5G対応のiPhoneが3モデル発売されれば、通常の買い替えサイクルによって、5Gスマートフォン出荷台数でシェアトップを獲得できる、と予測しています。
 
Strategy Analyticsによると、現時点ではSamsungが5Gスマートフォンのトップシェアを獲得していますが、2020年には、Huaweiが中国、Appleがアメリカでそれぞれ5Gスマホ市場をリードする存在になるとのことです。
 
ただし、Samsungが5G対応を低価格スマートフォンにまで拡大することで、長期的にはSamsungが5Gスマートフォン全体のリーダーに返り咲くだろう、とも予測しています。
 

 

2020年も3モデルのiPhone発売、とクオ氏

2020年も、2019年と同様に3モデルのiPhoneが発売され、いずれも5Gに対応するだろう、とAppleに関する精度の高い情報で知られるアナリストのミンチー・クオ氏が予測しています。
 
クオ氏は以前、2020年のiPhoneで5Gに対応するのは3モデル中2モデルのみだろう、と予測していましたが、その後、予測内容を変更しています。
 
2020年のiPhoneについてクオ氏は、iPhone11 ProとiPhone11 Pro Maxの後継にあたる5.4インチと6.7インチの2モデルと、iPhone11の後継にあたる6.1インチモデルが発売されるとの見通しを明かしています。

iPhone用の5Gモデムは最初はQualcomm製

2020年のiPhoneに搭載される5Gモデムは、訴訟合戦の末に和解したQualcomm製になり、2022年頃にApple製に切り替わると予測されています。
 
AppleがIntelのモデム事業部門を買収したのは、5Gモデムの内製化が目的とみられています。

 
 
Source:Strategy Aanalytics via MacRumors
Photo:PhoneArena
(hato)

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16インチMacBook Proの公式イメージに使われている壁紙の画像ファイルをiDownloadBlogが公開しています。MacやWindowsのほか、iPhoneやiPadでもMacBook Pro気分が味わえます。

16インチMacBook Pro気分をiPhoneでも！

11月13日に発売された16インチMacBook Proの公式画像に使われている壁紙は、青系と赤系の2種類のデザインが用意されています。
 

 
壁紙用画像は、いずれも、iPhone用、iPad用、デスクトップ用（2,560 x 1,600）の3サイズが公開されています。
 
iPhoneの場合、表示した画像を長押しして「”写真”に追加」を選択したら、「写真」
アプリを開き、「壁紙に設定」を選択すると壁紙の設定メニューが開きます。
 

青系の壁紙

• iPhone用
• iPad用
• デスクトップ用（2,560 x 1,600）

赤系の壁紙

• iPhone用
• iPad用
• デスクトップ用（2,560 x 1,600）

 
 
Source:iDownloadBlog
(hato)

 
Appleが、iPhone11シリーズに対応した、PopSocketsのPopGrip Slideの販売を開始しました。接着せずに取り付けて、iPhoneを安定して持つことができます。ワイヤレス充電も利用可能です。

iPhoneが持ちやすくなり、スタンドにもなる

Appleが販売を開始したPopSocketsのPopGrip Slideは、接着剤を使って固定するのではなく、iPhoneのシリコーンケースにスライドして取り付けられるのが特徴です。
 
グリップ部分を指で挟むことで、iPhoneを安定して持ちやすくなります。
 

 
iPhoneを横向きで置く時には、スタンドとしても活用できます。
 

 
PopTop部分を取り外すか、スライドさせることで、ワイヤレス充電もできます。
 

 
使用イメージは、PopSocketsが公開している動画でご覧ください。
 

 

11シリーズの3モデルに対応

Appleが販売しているPopSocketsのPopGrip Slideは、iPhone11用、iPhone11 Pro用、iPhone11 Pro Max用の3モデルがあり、価格はいずれも1,680円（税別）です。
 
Appleは、iPhone11シリーズのシリコーンケースに装着して使用すると説明しており、他のケースへの取り付けについては言及していません。
 
カラーバリエーションは、iPhone11用はホワイトとブラックの2色です。
 

 
iPhone11 Pro用とiPhone11 Pro Max用は、ピンク、レッド、ネイビー、ホワイト、ブラックの5色が用意されています。
 

 
 
Source:Apple iPhone11用, iPhone11 Pro用, iPhone11 Pro Max用 via iをありがとう
(hato)
 
 

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民主派デモが連日激しさを増す香港では、多くの店舗が営業を見合わせるなど、商業施設へ大きな影響が出ています。Apple Storeも例外ではなく、香港にあるすべての店舗がこのところ連日休業しています。

すべての店舗が休業

香港では、デモ隊と警察隊との衝突が日に日に激しさを増しており、中国系の商業施設がデモ隊によって破壊されるなど、街全体が大きなダメージを受けています。地下鉄やバスなどの交通手段も失われ、通勤できなくなる市民も出ている状況です。

こういった現状を受けて、香港にある6店舗すべてのApple Storeは休業を余儀なくされており、営業にも大きな支障が出ています。

被害が顕著なFestival Walk店

6店舗の中でも特に被害が顕著なのがFestival Walk店で、Apple Storeが入っているショッピングモールは大きなダメージを受けており、エスカレーターなどのガラスが破損し、床に破片が散らばっている状態です。

Apple公式サイトには、Festival Walk店は特別営業時間として今月28日まで、およそ2週間の間営業を休止するとの情報が掲載されています。

Source:Apple
(david)

 
遂に16インチMacBook Proが発表されました。既存ユーザーの声が反映された仕様に期待が持てますが、果たして今回のMacBook Proは買うべきか否か。米メディア9to5Macの記者ザック・ホール氏は、価格とキーボードの観点から「今はまだ買い時ではない」と独自の見解を述べました。

キーボードは変更されたが…

今回発表された16インチMacBook Proで最大の目玉と言えるのが、2015年以降のMacBookに採用されてきたバタフライキーボードが、以前のシザー式キーボードに戻されたことです。
 
バタフライキーボードは、その構造からMacの薄型化に大いに貢献した一方で、キーが打てなくなる、反復入力されるなどの不具合が多く出ており、既存ユーザーの間でも意見が大きく分かれていました。
 
キーボードについてホール氏は記事の中でこう述べています。
 

16インチMacBook Proのキーボードについては今後検証していく必要があるが、不具合の多かったバタフライキーボードからシザー式キーボードへ変更されたことは大きい。しかし、だからと言ってこの機種が即買いというわけではない。キーボード問題は『解決』されたが、あくまでこのMacBook Proはプロフェッショナルな用途に対応した2,400ドル（日本円で248,800円）するハイエンドモデルだからだ。全てのユーザーにそれほど高いスペックは必要ないし、自分なら家族や友人にそんなに高いモデルは勧めない。

 
ホール氏も、バタフライキーボードには少なからず不満を感じているようですが、「一回打っただけで同じ文字が2個出てくる現象は日常的に発生しているものの、我々記者にとってみても致命的な問題ではない」とも述べています。
 

 

自分に必要なスペックか考えてからの購入がお勧め

16インチMacBook Proは税別248,800円から購入できます。
 
これは各所で予測されていた価格よりも低く、この新型モデル発売と同時に販売終了となった15インチMacBook Proのベーシックモデルを少し下回っています。
 
しかしホール氏はこの価格を決して安いとは捉えておらず、まずは自分のPCの用途をよく考えるべきと言います。
 
多少のアドオンは必要にしろ、16インチMacBook Proはソフトウェア開発や映像編集などの作業もこなせる高い能力を持ったプロフェッショナル仕様のPCです。
 
多くのユーザーにとってそこまでのスペックは必要ない、とホール氏は繰り返します。
 

今すぐAppleのPCが欲しいと言うならば、13インチMacBook ProやMacBook Airで十分事足りるだろう。キーボードに少し不安は残るが、不具合が多い機種にはキーボード修理プログラムというAppleの保証が備わっている。iPadOS13が使えるiPad Proにキーボードを外部接続して使用するという方法もある。作業上必要のない限り、前述の機種より10万円以上も高いハイエンドモデルを今すぐ買う必要はない。

2020年まで待つべき

ホール氏は、現在Macの購入を検討している人には来年まで待つことを強く勧めています。
 
その理由として、今後発表される他のMacBookにもシザー式キーボードの採用が期待されており、著名アナリストのミン・チー・クオ氏の予測では2020年には新しいモデルが出るとされているからです。
 
新しい16インチMacBook Proが素晴らしいマシンであることをホール氏は認めているものの、だからこそ今後のAppleに期待しながら今は少し待った方が良いと結論づけています。
 
 
Source:9to5Mac
(Vivi)

 
11月20日、ドナルド・トランプ米大統領が米テキサス州に位置するMac Proの組み立て工場を視察するにあたり、Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）が施設の案内役を務めるようです。

大統領直々の視察は水曜日か

Reutersに複数の情報筋が語ったところによると、ティム・クックCEOとトランプ大統領のMac Pro工場視察は、11月第4週の水曜日（11月20日）に予定されているようです。同メディアは数日前、工場訪問が来週（11月第4週）になると報じていたものの、詳しい日程については不明でした。
 
トランプ大統領がMac Proの組み立て工場を視察する理由は、彼がMacファンだからではないでしょう。
 
2019年のWWDCで発表されたMac Proは、テキサス州オースティンの工場で組み立てられてきた従来のモデルと異なり、中国で組み立てられるとの噂が浮上しました。これを受けて、“アメリカ・ファースト”を掲げるトランプ大統領は「Appleに優遇装置は行わない」とTwitterで発言（削除済）、ティム・クックCEOが慌てて「当社はMac Proをこれまで米国内で作ってきたが、それを続けたいと思う」と言明する事態にまで発展しました。

トランプ大統領とクックCEOの仲は良好？

もっとも、両者の仲は悪くないようで、これまでにトランプ大統領とクックCEOは何度も会食を重ねています。
 
過去には、問題が起きた際にクックCEOが打診してくることを受け、トランプ大統領が「彼以外のエグゼクティブは戸口を出ていき、高額なコンサルタントを雇う。だが、ティム・クックは直接ドナルド・トランプに話しかけるんだ」と称賛したこともあります。
 
またThe Wall Street Journalも、Appleの利益を保護するためにクック氏がトランプ大統領と良い関係を築くよう心がけている、と分析しています。
 
 
Source:Reuters,CNBC
(kihachi)

 
Apple Watchは正確に心拍数を測定でき、さらに心拍リズムが正常かどうかを判定することが出来ます。この機能を使い、スタンフォード大学は40万人以上のユーザーのデータを集めてきましたが、その結果が公表されています。

40万人以上が登録

スタンフォード大学が実施した「Apple Heart Study」には40万人が登録し、Apple Watchが収集した心拍データを同研究に提供しました。これは一般的な医学的調査に比べて遥かに多くの参加者となっており、広く販売されているApple Watchを使った研究の一つのメリットと捉えられています。
 

 
この40万人のうち、約2,000人からなんらかの異常がApple Watchによって検知されました。異常を検知したユーザーはさらなる検査のための危機を2週間装着して、詳しいデータを同大学に提供し、約500人から詳細なデータが得られ、多くのことが判明しました。
 
Apple Watchが異常を検知し、さらなる検査を行なって詳細なデータを提供した人の84％に心房細動があることが分かり、Apple Watchによる心臓の監視が有効に機能しているという示唆が得られています（確定的ではありませんが）。また既存の研究で明らかになっているように、Apple Watchによる監視でも高齢者に多くの異常が確認されました。

課題は多い

しかしApple Watchが厳密に健康状態を監視するためのツールとして活用するにはまだまだ課題は多いようです。Apple Watchは詳細な検査でも検知しない頻度の初期段階の心房細動を検知している可能性があるとしています。またApple Watchで異常が検知されても、詳細な検査を行わない人が多いのも課題とされています。
 

 
これらを含めて、研究者たちはApple Watchが健康状態のスクリーニングツールになる可能性があることを証明するつもりはないと記しています。
 
 
Source:CNBC
(KAZ)

 
マネーロンダリングを防止するため、ドイツが新たな法案を審議しています。この法案が可決されれば、Apple Payの使用に用いられるNFCチップをサードパーティーにも開放することが、法律でAppleに義務付けられます。

実質的にAppleがターゲットか

ドイツ国会の特別委員会で、マネーロンダリングを防止するための修正法案が審議にかけられました。いかなる電子通貨のインフラも適正なマージンを払うライバル業者に対して開放されていなければならない、という内容です。この法案は具体的な企業名こそ挙がっていませんが、実際にはAppleを狙い撃ちしたものだと考えられています。
 
もし可決された場合、Appleは他社がNFCチップにアクセスできるようにしなければなりません。具体的には銀行がAppleのサービスを仲介せず、自身のアプリでNFC決済を行えるようにすると考えられます（チップへのアクセスはiOS13で開放済）。Apple Payの手数料は現行で0.15%ですが、NFCチップへのアクセスが開放された場合のマージンは、更に下がると予想されています。
 
こうした動きに対し、Appleは「突如この法律が導入されたことに驚いている」とし、「この法案がユーザーの操作やデータ保護、財政に関連した個人情報のセキュリティに悪影響を及ぼしかねないことを危惧している」とコメントしています。

GAFAへの締め付け厳しく

GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）と呼ばれる巨大テック企業をコントロールしようとする取り組みは、世界中で行われています。
 
定期的に報じられるGAFAへの巨額制裁や、OECD（経済協力開発機構）主導による「デジタル課税」の導入はこうした締め付けの一環でしょう。ドナルド・トランプ米大統領にお伺いを立てなければいけないAppleもそうですが、巨大テック企業が国を超えると持て囃されたのは過去の話になりつつあります。
 
 
Source:AppleInsider,The Verge
(kihachi)

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