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iPhone Mania
Appleは、大女優メリル・ストリープを声優として起用したアニメーション作品をApple TV+で4月に公開すると発表しました。
メリル・ストリープがナレーションを担当
Appleは現地時間1月17日、ショートアニメーション「Here We Are: Notes for Living on Planet Earth」を4月17日からApple TV＋独占で公開すると発表しました。
「Here We Are: Notes for Living on Planet Earth」は、ベストセラーとなった本が原作で、主人公の7歳の少年が地球上の生き物について学ぶ内容です。
作品のナレーションは、「マーガレット・サッチャー 鉄の女の涙」「プラダを着た悪魔」など、数多くの作品に出演し、アカデミー賞に21回、ゴールデングローブ賞に32回ノミネートという史上最多記録を持つ女優のメリル・ストリープがつとめます。
Apple TV+は、iPhone、iPad、Macなどの対象製品を購入すれば、1年間無料で視聴できます。ただし、製品購入から90日以内にApple TV+の利用登録を完了しないと、無料視聴の権利が消滅するのでご注意ください。
アースデイを支援しているApple
「Here We Are: Notes for Living on Planet Earth」は、4月22日のアースデイにあわせて公開されます。
地球環境の保護に注力しているAppleは、アースデイに合わせて「環境」をテーマにアプリや書籍を紹介したり、Apple Watchのチャレンジイベントを開催したりしています。
また、一部のApple Storeでは、Appleロゴの葉っぱが緑に変わります。
Source:Apple, Cult of Mac
Photo:Amazon 「プラダを着た悪魔」, 「マーガレット・サッチャー 鉄の女の涙」
(hato)
Appleは現地時間1月18日、政府機関から受けた情報開示の要求についてまとめた、2019年上半期の「透明性レポート」を公開しました。
ドイツが最多、2位は米国
Appleは情報開示要求に関するレポートを半年ごとに作成しており、今回の透明性レポートは2019年1月1日から6月30日までに受けた要求をまとめたものです。
レポートによると、Appleは2019年上半期に世界全体の政府機関からデバイスについて31,778回の情報開示要求を受けており、2018年上半期の32,342回と比べると564回減少しています。
国別に見ると、もっとも多くの情報開示要求を行ったのがドイツで、13,558回情報開示を求めています。2位が米国で4,796回でした。2018年上半期、2018年下半期も、情報開示要求回数がもっとも多かったのはドイツ、2位は米国でした。
ちなみに2019年上半期において、日本政府が情報開示を要求したのは1,160回となっています。
アプリ削除要求最多は中国
またAppleは、iCloudおよびiTunesアカウントに関する情報開示要求についても報告しています。Appleは2019年上半期に全世界で6,480回の情報開示要求を受け、85％の要求に応じています。国別でもっと情報開示要求が多かったのは米国で、3,619回でした。2位はドイツで459回となっています。
App Storeについては、2019年上半期において計70回のアプリ削除要求がありました。もっとも多かったのが中国の56回で、削除要求の大半を占めています。
Source:Apple(PDF) via 9to5Mac
(lunatic)
AppleのA13 Bionicチップを含める、Aシリーズチップの製造を担う台湾チップメーカーTSMCは、米政府から米国内でチップ生産を行うよう圧力をかけられていますが、「短期的にはそのような計画はない」とその可能性を否定しました。
安全保障上の理由か
米政府がTSMCに米国内でのチップ生産を促すのは、米国軍の戦闘機F-35のチップを生産しているからです。安全保障上、セキュリティ性の高いチップは米国で生産されるべきというのが政府の考え方のようです。
同じく戦闘機のチップの供給を行う中国ベンダーHuaweiも似たような要求を米政府から受けたことがあるとされています。
TSMCは、今年11月に行われる大統領選までに対策を講じるよう求められていました。
短期的には可能性を否定
TSMCは、米国内でのチップ生産の実現可能性を再考慮するとしながらも、「短期的にはそのような計画はない」と可能性を否定したことが台湾メディアDigiTimesの報道から明らかになっています。
世界IC（集積回路）市場は2020年に17%の成長が見込まれており、成長率8%の半導体部門全体よりも好調である、とTSMCの最高経営責任者（CEO）シーシー・ウェイ氏は述べています。
Source:DigiTimes, Nikkei Asian Review via 9to5Mac
(lexi)
フォーカルポイントは1月17日、USB-C端子接続のBluetoothトランスミッター「Twelve South AirFly USB-C」を発売しました。iPad ProなどのUSB-C端子を持つデバイスで、2台のワイヤレスイヤホンを同時に利用できるようになります。価格は税込7,678円です。
2台のワイヤレスイヤホンを同時接続可能に
スピーカーを使用できないカフェなどで、他の人と音声を共有したい。そのようなシーンで役立つのがフォーカルポイントの「Twelve South AirFly USB-C」です。
「Twelve South AirFly USB-C」は、iPad ProやMacなどUSB-C端子を持つデバイスで、2人同時にBluetoothヘッドホン・イヤホンの使用を可能にするBluetoothトランスミッターです。
AirPodsやBeatsXなどBluetooth対応のすべてのワイヤレスヘッドホン、ワイヤレスイヤホンで使用することができます。
対応コーデックはSBC、aptX、aptX Low Latencyの3種類
コーデックはSBCのほか、音質の高いaptX、低遅延なaptX Low Latencyにも対応します。対応ヘッドホンと組み合わせることで、シビアな操作が要求されるゲームなどを高音質・低遅延で楽しむことができます。
Bluetooth通信距離は最大10m程度です。双方向通信には非対応のため、通話やチャットでは使用することができません。
最大20時間の連続使用が可能
バッテリー駆動時間はシリーズ最長の約20時間です。充電頻度が少なく済み、長期間の旅行にも適します。充電は付属のUSB-Cケーブルで行い、充電しながらの利用も可能です。
オンラインショップや家電量販店で販売中
「Twelve South AirFly USB-C」は、フォーカルポイントのオンラインショップや各家電量販店で販売されています。価格は税込7,678円です。
Source:フォーカルポイント
(kotobaya)
iPhone11シリーズで、位置情報の取得設定がオフになっていても位置情報が取得されている件について、AppleがiOS13.3.1ベータ2で対処していることが判明しました。
AppleはUWBチップが理由と説明
iPhone11 Proでは、位置情報の取得を無効にしても、バッテリー残量の横に位置情報の取得を意味するアイコンが表示されることをセキュリティ研究者が指摘。Appleはこれに対し、「位置情報取得が完全に無効にならないのは、iPhoneが超広帯域無線（UWB）の使用が禁止されている区域内に位置しているかどうかを判断するためで、Appleはユーザーの位置情報を収集していない」と説明していました。iPhone11シリーズはUWB対応のU1チップを搭載しています。
しかしAppleはその後、iPhone11シリーズのユーザーが、位置情報の取得を完全にオフにすることができる専用のトグルを設けるとコメントしています。
iOS13.3.1ベータ2で新しいトグルが追加
ブランドン・バッチ氏が、現地時間1月14日に公開されたiOS13.3.1ベータ2を調べたところ、「プライバシー」→「位置情報サービス」→「システム・サービス」の中に、新たに「ネットワーキングとワイヤレス」というトグルが追加されていることがわかりました。
So iOS 13.3.1 beta 2 does have a new toggle to disable Ultra Wideband. pic.twitter.com/Tswt7V5GMV
— Brandon Butch (@BrandonButch) January 17, 2020
このトグルをオフにすると、「ネットワーキングとワイヤレスの位置情報サービスをオフにすると、Bluetooth、Wi-Fi、超広帯域無線（UWB）性能に影響を及ぼす可能性があります」との通知が表示されます。
Source:9to5Mac
(lunatic)
Appleは現在、一部の新しいApple製品を購入すると、Apple TV+のサブスクリプション1年分が無料でついてくる特典を提供しています。希望者は自分で申し込みをする必要があり、またその申し込みにも期限があります。Appleが米国の対象者に向けて、期限切れが近づいていることを伝える通知を送り始めたことがわかりました。
製品設定後90日以内に申し込む必要あり
米メディア9to5Macによると、Apple TV+の無料サブスクリプションがついている製品を購入したにも関わらず、申し込みをしていないユーザーに向けて、Appleからトップ画像のような通知が送られているようです。
通知には「期限切れが近づいています：Apple TV+の無料1年分 最近のご購入にはApple TV+が含まれています。製品をアクティベーションしてから90日以内に申し込む必要があります」と記されています。
11月1日（Apple TV+のサービス開始日）以前に該当するApple製品を購入している場合、90日（3カ月）の申し込み期限が迫っています。たとえばiPhone11シリーズを早々と購入したユーザーなら、今月末に申し込み期限が切れることになります。Appleは、約2週間後に期限切れを控えたユーザーに、通知を送信しているようです。
Apple TV+の無料サブスクリプションまとめ
ここで改めて、Apple TV+の無料サブスクリプションについてまとめておきましょう。
無料サブスクリプション1年分の対象製品：2019年9月11日以降にAppleまたはApple正規販売店から購入した、新しいiPhone、iPad、iPod touch、Apple TV、Mac。視聴するには最新バージョンのiOS、iPadOS、tvOS、macOSが必要です。
申し込み方法：新しいApple製品の設定後、Apple TV Appを開き、トライアルの案内ボタンをタップまたはクリック、Apple IDとパスワードでサインインします。
特典の申し込み期限：Apple TV+サブスクリプション無料1年分を利用するには、新しい製品の設定後3カ月以内に申し込む必要があります。
該当する新しいApple製品をAppleまたはApple正規販売店から購入し、まだApple TV+を申し込んでいない人で視聴してみたい人は、期限が切れる前に申し込みましょう。なお無料サブスクリプション期間終了後は、月額600円がかかります。
AppleのゲームプラットフォームApple Arcadeに「Kings of the Castle」が新たに加わりました。7歳〜12歳の子どもが保護者や友だちとプレイするのに最適のゲームです。
マルチプレイヤーモードもおすすめ
「Kings of the Castle」は、おとぎの世界が舞台のアクションゲームです。ゲームを開発したFrosty Popはゲームを次のように表現しています。
竜のザントリアンが王子ルパートを危険でミステリアスな島に立つ城の塔に幽閉しました。バルドー卿は、見知らぬ過酷な土地を調べるために王女を派遣します。
ゲームでは、王女になってプレイし、勇気、体力、鋭い方向感覚を駆使する必要があります。塔の頂上に到達するために役立つ鍵と薬を探します。王子が安全に帰還するための身代金を支払うために、道中で宝石を集めます！
Frosty Popは公式のプロモ動画も公開しています。
Kings of the Castleではシングルプレイヤーモードだけでなく、マルチプレイヤーモードも選択可能なため、子どもが保護者や友だちとプレイするとさらに楽しめそうです。
Apple Arcadeは月額600円（税別）となっており、最大家族6人までサブスクリプションを共有することができます。
Source:9to5Mac
(lexi)
Appleは頑なにiPhoneのロック解除を拒否していますが、そもそも連邦捜査局（FBI）は何故Appleに頼む必要があるのか？と疑問視する人も多数います。
何故ならペンサコーラ銃撃事件の犯人が使用していたiPhone5とiPhone7のロックを解除することも十分に可能なツールが、サードパーティにより既に開発されているからです。
さらに、ForbesによるとFBIは、iPhone11 Pro Maxのロック解除のために闇市で取引されているツールを使用したとも言われています。このiPhone11 Pro Maxは、有罪判決を受けた兄の出国を手助けしたとして罪に問われているバリス・アリ・コッチ容疑者のものでした。
コッチ容疑者の弁護士は、iPhoneは確かにパスコードでロックされていたとし、同容疑者はパスコードを明かさず、Face IDを使用させることもしなかったと述べています。
これを踏まえると、GrayKeyが使用されたことも頷けます。
GrayKeyは公的機関に使用されてきたツール
GrayKeyはGrayshiftが開発したもので、iPhoneのロックを解除する目的で法執行機関や調査員も使用しているといわれています。
GrayKeyの詳細は公表されておらず、Appleの最新OSやiPhoneで機能するのかも分かっていません。これにより、Grayshiftが利用している脆弱性に対応するのは、Appleにとって難しくなります。
フロリダ州ペンサコーラの銃撃事件の容疑者が使用していたiPhoneはiPhone5とiPhone7で、これは上記でも述べたように、サードパーティーの協力によりロック解除が可能です。
実際に、FBIが2015年のサンバナディーノ銃乱射事件の調査のためにiPhone5Cをアンロックしています。これと同じ手法で、今回のiPhoneもロック解除可能のはずです。
バックドアの義務付けが狙いか
では何故FBI、トランプ大統領そしてウィリアム・バー司法長官はAppleの助けが必要なのでしょうか？
最も考えられる可能性は、政治的な要因です。Appleや他のIT企業に、全てのハードウェア・ソフトウェアのバックドアを作るよう義務付けるために、法的機関を説得する材料にしたいのでしょう。
さらに、金銭的な面も考えられます。AppleがiOSとiPhoneにバックドアを作れば、FBIはGrayshiftのようなサードパーティーにお金を払う必要がなくなるからです。
Source:Forbes via 9to5Mac
(tamakuwa)
KDDI（au）が、データ容量無制限の料金プラン「auデータMAXプランPro」を2月から2割程度値下げすると報じられています。4月に本格参入する楽天に対抗する狙いがあると見られます。
現在の5,980円〜が4,480円に
「auデータMAXプランPro」は、2019年10月から提供されている、データ通信容量が無制限のスマートフォン向け料金プランです。
現在の月額料金（税別）は、2年契約などの各種割引適用前だと9,150円で、「auスマートバリュー」や家族割、「スマホ応援割Ⅱ」を適用すると5,980円から利用できます。
2月の値下げにより、同プランの料金が2割程度引き下げられ、各種割引適用後は4,480円から利用可能になる、と産経新聞が報じています。
楽天本格参入と5G普及を見据えた値下げか
auによる大容量プランの値下げは、高速大容量通信が可能で、データ使用量の増加が見込まれる5Gの普及に備えた対応でしょう。
4月に携帯電話事業に本格参入する楽天は、既存キャリアにない低料金プランを武器にすると予想されているからです。
しかし自社の通信網整備が間に合わない楽天は、東京・大阪・名古屋以外の地域ではKDDIの通信網を借りてローミング利用するため、データ容量無制限プランの投入はできないと考えられます。
KDDIの無制限プランの値下げは、楽天の参入前にユーザーを取り込む目的と見てよさそうです。
ソフトバンク、ドコモも追随か？
スマートフォン向けの大容量プランは、ソフトバンク、NTTドコモも提供しており、KDDIの動きに2社が追随する可能性があります。
ソフトバンクは「ウルトラギガモンスター＋」として、50GBの大容量に加えてYouTube、Amazonプライム・ビデオなどの動画サービスやTwitter、LINEなどのSNSサービスのデータ通信をカウントフリーにしています。
NTTドコモは、2019年6月から提供している30GBの大容量プラン「ギガホ」で使えるデータ容量を、2020年1月から60GBに増量しています。
Source:日本経済新聞, 産経新聞
(hato)
Appleが、デバイス上での動作に特化した省電力の人工知能（AI）技術を持つスタートアップ企業Xnor.aiを買収したと報じられています。Appleは報道内容を認めるコメントをしています。
機械学習をデバイス上で行うエッジ型
Appleが、米シアトルのスタートアップ企業Xnor.aiを買収した、と米メディアGeekWireが報じています。買収額は約2億ドル（約220億円）とみられています。
Xnor.aiのAI技術は、機械学習をクラウド上ではなくデバイス上で処理する「エッジ型」と呼ばれるもので、ユーザーのプライバシーを重視するAppleの方針に合致します。
また、Xnor.aiのAI技術はデバイスの消費電力を抑えることができるのも特徴で、iPhoneなどの小型デバイスへの搭載に適しています。
Appleは買収を認める定型コメント
AppleはCNBCなどに対して「Appleは中小のテクノロジー企業を時折買収しており、買収の目的や計画についてはお話ししていません」と、企業買収時の提携コメントを出しています。
Apple has bought https://t.co/UqplSkFaTs: "Apple buys smaller technology companies from time to time and we generally do not discuss our purpose or plans."
— kif (@kifleswing) January 15, 2020
なお、Appleは2016年に同じくシアトルのAI技術スタートアップTuriを約2億ドルで買収しています。
セキュリティカメラの人物認識に活用
Xnor.aiのAI技術は、Wyzeの家庭用セキュリティカメラの被写体認識に活用されています。
Wyzeはユーザーに対して、1月中旬のファームウェアアップデートにより、カメラの人物認識機能が一時的に利用不能になる理由として「AI技術提供企業との契約が予期せず終了したため」と説明しています。
この理由は、WyzeにAI技術を提供するXnor.aiがAppleに買収されたためと見られます。
Source:GeekWire via 9to5Mac
Photo:Amazon
(hato)
Appleのすべての広告などをまとめた非公式のWebサイト「The (Unofficial) Apple Archive」が公開されました。発売されなかった製品の広告など、貴重な映像も視聴できます。
Appleの全広告や製品発表イベントの映像を視聴可能
「The (Unofficial) Apple Archive」には、1977年に発売されたApple II以降の、Appleの広告や製品発表会の映像などが集められています。
同サイトを公開したサム・ヘンリ・ゴールド氏は、Appleの広告を集めたYouTubeチャンネル「EveryAppleAds」が2017年に閉鎖された時から、膨大な映像や画像の収集を開始したそうです。
ゴールド氏は、「The (Unofficial) Apple Archive」の目的を、著作権の侵害ではなく貴重な資料の保存と説明し、次世代を担うデザイナーや開発者、Appleファンにインスピレーションを届けたいと語っており、今後も資料を追加していく予定です。
"I give the people what they want, and they always want more." Kenya Moore, Real Housewives of Atlanta, Season 9
The world’s largest Apple Archive is now live…again. I’m very proud of it, please enjoy/share. https://t.co/2TuYpNtCqm
— Sam Henri Gold (@samhenrigold) 2020年1月15日
以下は、iPodシリーズ累計販売台数が1億台を突破したことを告げる2007年の広告です。
仮オープン後はトラフィック集中で一時閉鎖
ゴールド氏は2019年6月に、Google Driveのフォルダを使ってサイトを仮オープンしましたが、トラフィックが多すぎたのとセキュリティ上の問題があり、一時閉鎖せざるを得ない状況になってしまいました。
しかし、動画のダウンロードやWebサイトへの埋め込みを禁止でき、YouTubeよりも画質の劣化が少ないVimeoを使うことで、Webサイトの公開に至りました。
お蔵入りしたAirPowerの広告も視聴可能
「The (Unofficial) Apple Archive」では、Appleが販売した数多くの製品だけでなく、発売が見送られ、お蔵入りになってしまった広告も観ることができます。
Appleが2017年9月にiPhone Xと同時に発表したワイヤレス充電器「AirPower」は、具体的な発売時期について公表されない状態が続きました。
2018年9月発売のiPhone XSの説明書や、2019年3月発売のAirPods（第2世代）のパッケージでAirPowerに言及されていたため、発売間近ではないか、と期待されていましたが、2019年3月に開発中止が発表されました。
「The (Unofficial) Apple Archive」では、AirPowerのソーシャルメディア用の動画広告も観ることができます。
Source:The (Unofficial) Apple Archive （AirPowerの広告） via 9to5Mac, iDownloadBlog
(hato)
セキュリティキーを2段階認証プロセスで使用することで、ハッカーによるGoogleアカウントへのアクセス防止に役立つとされていますが、Android 7.0以上を搭載したAndroidスマホのみでなく、iPhoneもセキュリティキーとして使えるようになったことがわかりました。
「Google Smart Lock」アプリの最新アップデートで利用可能に
昨年4月にAndroidスマートフォンの組み込みセキュリティキーをGoogleアカウントの2段階認証プロセスの一部として使用できるようになりましたが、今回iPhoneも物理的なセキュリティキーとして使えるようになりました。
セキュリティキーを使った2段階認証は、ジャーナリストや活動家など、標的型オンライン攻撃の危険性が高い立場にあるユーザーには必須の機能です。
iPhoneをセキュリティキーとして使用するには、iOSアプリ「Google Smart Lock」の今週リリースされたアップデートをインストールし、アプリの指示に従って設定作業を行います。
Google Smart Lockアプリのアップデート内容に記されている「ビルドインセキュリティキー」とは何かという疑問を抱いたユーザーに対して、Googleで暗号エンジニアを務めるフィリッポ・ヴァルソーダ氏（@FiloSottile）は、「Secure Enclaveをセキュリティキーとして使用するということだ」と答えています。
It uses the Secure Enclave as a security key, it's pretty cool.
— Filippo Valsorda (@FiloSottile) January 14, 2020
Source:9to5Google, Google
(lexi)
2019年におけるAppleのAirPodsの販売台数は約6,000万台に達し、世界全体での完全ワイヤレスイヤホン総販売台数の50％以上を占めた模様です。調査会社Strategy Analyticsの調べで明らかになりました。
首位Appleと2位とは大きな差
Strategy Analyticsの調査によると、2019年の完全ワイヤレスイヤホン（同社はTotally Wireless（TWS）Bluetoothヘッドセットと表記）市場において、AppleはAirPodsを約6,000万台売り上げて50％以上のシェアを獲得しました。ちなみに2位のXiaomiと3位のSamsungのシェアはいずれも10％以下で、Appleとは大きく差をつけられています。
この6,000万台という数字は、先日テクノロジー関連ブロガーのケビン・ルーク氏が公開した予想とも一致しています。
金額ベースでのAirPodsの市場シェアは71％
台数ベースでのシェアは50％強ですが、金額ベースでのAppleのシェアはさらに大きくなります。調査によれば、2019年における完全ワイヤレスイヤホンの売上総額に占めるAppleの割合は71％にも上ります。
Strategy Analyticsによると、2019年の完全ワイヤレスイヤホンの売上高は、対前年比で200％の上昇を記録しました。同社の予想では、同市場規模は2024年までには1,000億ドルに達する見通しです。
Strategy Analyticsは、完全ワイヤレスイヤホンというカテゴリーを創出したAppleが同市場で首位の座を得ているのは驚きではないが、売上台数でも金額でも、他社がAppleからトップの地位を奪うのは当面難しいだろうとコメントしています。
Source:Strategy Analytics via 9to5Mac
(lunatic)
Appleが、世界中にオフィスを展開する法律事務所Hogan Lovellsのパートナーであるリサ・エルマン氏を雇い入れたことが明らかになりました。エルマン氏は、ドローンを使用した空撮の法的規制に関して政府に影響を与えるためのロビイストとしてAppleに加わった模様です。
昨年12月からAppleのためにロビー活動を開始
エルマン氏は、Hogan Lovellsの無人飛行システム（Unmanned Aircraft Systems）事業を率いる人物で、商業ドローン同盟（Commercial Drone Alliance）の共同設立者としても知られています。
エルマン氏は、オバマ政権や司法省で勤務した経験もあり、昨年12月からAppleのためのロビー活動を開始したことがわかっています。Appleの広報とエルマン氏はコメントを控えています。
Appleの人工衛星・無人飛行機プロジェクトは始動間近？
Appleは過去にマッピングデータ収集のためにドローンを使用したことがあり、AppleのオンラインストアでもDJIのドローンの販売を行っています。
Appleに人工衛星や無人飛行機の可能性を探るチームが存在するといわれており、エルマン氏がプロジェクト始動のため法的環境を整えているのかもしれません。Appleの他にも、Amazon.com、Alphabet（Googleの親会社）が近年ドローンの開発を行っています。
Appleは2017年と2018年にも無人飛行機に関して政府にロビー活動を行っており、昨年12月にもドローンのバーチャルライセンスプレートについての法案を行政と議論していたことがわかっています。
Source:Bloomberg
Photo:Josh Sorenson/Pexels
(lexi)
Microsoftは現地時間1月15日、WindowsおよびmacOSに対応した、Chromiumベースの新しいMicrosoft Edgeブラウザを正式公開しました。
macOSでもEdgeが利用可能に
Microsoftは約1年前に、EdgeをオープンソースであるGoogleのChromiumレンダリングエンジンを基盤に再構築すると発表、同時にWindowsだけではなくmacOSにも対応させる計画を明らかにしました。
新しいEdgeブラウザは15日より、Windowsユーザーだけでなく、Macユーザーもマニュアルでダウンロード、インストール可能となっています。
米メディアThe Vergeによれば、Microsoftは今後数カ月かけて、Windows 10ユーザーの既存のEdgeブラウザを、新しいEdgeブラウザへとWindowsアップデートで置き換えていく予定です。当面は企業ユーザーを中心とし、夏までには全ユーザーへと新ブラウザを普及させたい考えです。
IEモードを搭載
新EdgeはChromiumベースのため、Google Chromeブラウザと使い勝手や機能拡張は非常によく似ています。Chromeは使いやすいがプライバシー保護の点でGoogleはいまひとつ信用できないというMacユーザーには、新Edgeが新たな選択肢のひとつとなりそうです。
The Vergeによれば、Windowsユーザー、特に企業ユーザーの場合は、Internet Explorer（IE）モードを使えば古いIEサイトにEdgeで自動的にロードできるというメリットがあります。
また興味深いのは、すでにサポートが終了したWindows 7向けにも、Microsoftが新版Edgeを対応させていることです。いつまで継続するかは不明ですが、GoogleはWindows 7向けChromeを2021年7月まではサポートするとしています。
Source:Microsoft Edge for macOS,The Verge via 9to5Google
(lunatic)