Appleが、Intelチップを搭載したMacBook 3機種を旧製品（オブソリート）のリストに追加したと、海外メディアAppleInsiderが報じました。対象は2017年と2018年に発売されたMacBook ProとMacBook Airです。

今後はApple StoreやApple正規サービスプロバイダで修理を受けられなくなります。日本でも販売されていたモデルのため、使い続けている人は非正規の修理店を利用するか、買い替えを検討する時期に来ています。

対象は2017年と2018年の3機種

今回、公式のハードウェアサポートが終了したのは次の3機種です。

• MacBook Pro（13インチ、2017年、Thunderbolt 3ポート×2）
• MacBook Air（Retina、2018年）
• MacBook Pro（13インチ、2018年、Thunderbolt 3ポート×4）

ソフトウェアの面でも、これらはすでに最新のmacOSを利用できません。2017年のMacBook ProはmacOS Ventura（2022年）、2018年のMacBook AirはmacOS Sonomaが最終対応です。2018年のMacBook ProはmacOS Sequoiaまで対応しており、現行のmacOS Tahoeの1世代前で止まっています。

販売終了から7年で公式修理も終わる

Appleは、販売終了から5年を超え7年未満の製品を「ビンテージ」、7年を超えた製品を「オブソリート（旧製品）」と分類しています。ビンテージの間は、交換部品の在庫がある限り修理サービスを受けられます。

一方、オブソリートになると部品の提供も公式の修理サービスもすべて終了します。今回の3機種はこの段階に達したため、Appleでの修理という選択肢がなくなりました。Intel製Macの公式サポートが順次終わっていく流れは今後も続くとみられます。

iPhone Maniaは2025年9月にも、11インチMacBook Air（Early 2015）などがオブソリート製品に追加されたことをお伝えしました。そのときは13インチMacBook Pro（2017年、Thunderbolt 3ポート×4）も対象になっており、Intel Macが毎年少しずつリストに加わっているのが分かります。

日本で使い続けるなら非正規修理店が頼り

該当モデルを日本で使い続ける場合、今後の修理はApple非正規の修理店（サードパーティ）に頼ることになります。バッテリー交換など需要の多い修理は、非正規店でも対応しているケースがあります。

ただしAppleInsiderは、発売から8〜9年が経過したこれらのモデルについて、2026年に費用をかけて修理する価値があるかは疑問だと指摘しています。修理費用が数万円になるなら、その分を買い替えの資金に回すほうが合理的な場面も多そうです。

買い替え時はTrade Inの下取りも選択肢

買い替えを選ぶ場合は、Appleの下取りプログラム「Apple Trade In」が選択肢になります。下取り額が付く場合は新しいMacの購入代金に充当でき、古すぎて下取り額が付かない場合でも無料でリサイクルに出せます。

ソフトウェアの面でも区切りが近づいています。iPhone Maniaは2025年6月に、次期macOS 27でIntel搭載Macのサポートが完全に終了する見通しだとお伝えしました。修理とOSの両方で、Intel Macを使い続ける前提が崩れつつあります。

手元のMacが今回の3機種に該当する人は、修理と買い替えの費用を比べたうえで、早めに次の一手を決めておくとよいでしょう。

Source: AppleInsider

NTTドコモは9月1日、クレジットカード「dカード」シリーズのポイント還元条件を一斉に改定すると発表しました。通常決済の還元率は1.0%から0.5%へ半減し、カードの利用がない場合は年会費1,650円がかかるようになります。

上位カード「dカード PLATINUM」でも、最大20%還元を受けられる期間が入会後1年間から2カ月間へ短縮されます。Apple Payに登録してiPhoneで支払っている人にも影響が及ぶため、適用までに使い方を見直しておきたいところです。

通常還元率は1.0%から0.5%に半減

dカードの通常決済では現在、利用額に対して還元率1.0%のdポイントが付与されます。今回の改定でこれが0.5%へ引き下げられ、受け取れるポイントは半分になります。ケータイWatchによると、新しい還元率は2027年1月の利用分から順次適用されるとのことです。

裏を返せば、2026年内の利用分は現行の1.0%が維持される見込みです。改定までは4カ月ほどの猶予があるため、慌てて解約する必要はありませんが、その間にメインカードをどうするか考えておく価値はあります。

未利用なら年会費1,650円が発生

dカードはこれまで年会費が永年無料でしたが、改定後はカードの利用がない場合に年会費1,650円が発生します。カードを使い続けている人は引き続き無料で保有できるとみられますが、「作ったまま使っていない」カードには負担が生じることになります。

年会費が無料になる利用条件の詳しい判定方法は、今後ドコモから届く正式な案内で確認する必要があります。財布やiPhoneに入れたまま出番のないdカードを持っている人は、この機会に棚卸ししておきましょう。

Apple PayのiD決済も還元半減か

dカードはApple Payに登録すると、iPhoneやApple Watchで電子マネー「iD」として店頭で支払えるほか、VisaやMastercardのタッチ決済としても使えます。いずれもdカードでの決済としてdポイントが貯まるため、Apple Pay経由の支払いの還元も0.5%になるとみられます。

例えば1万円の買い物で受け取れるポイントは、これまでの100ポイントから50ポイント相当に減る計算です。コンビニやスーパーでのiD決済をdカードに集約しているユーザーほど影響は大きく、Apple Pay分の付与の詳細は今後の案内で確認が必要です。

PLATINUMは最大20%還元が2カ月に

dカード PLATINUMは2024年11月に受け付けが始まった最上位カードで、年会費は29,700円（税込）です。ケータイ・ドコモ光の利用料金に対する最大20%のdポイント還元が大きな特徴でした。

これまで最大還元は入会後1年間適用されていましたが、改定後は入会後2カ月間へと大幅に短くなります。さらにドコモ光については、還元率の上限そのものが20%から12%に引き下げられます。

仮にドコモ光の料金が月5,000円の場合、20%還元なら単純計算で月1,000ポイントでしたが、12%では月600ポイントになります。差は月400ポイント、1年間では4,800ポイントに達する計算です。

適用は10月・12月の利用分から

dカード PLATINUMの新しい進呈条件が適用される時期は、サービスごとに次の通り分かれています。

• ドコモでんき Green：10月利用分から
• ケータイ（ドコモの携帯電話料金）：12月利用分から
• ドコモ光：12月利用分から
• マネックス証券の「dカード積立」：12月利用分から

猶予はでんきが約1カ月、その他も約3カ月しかありません。高還元を前提にポイントを貯めている人は、自分の入会時期と適用開始月の関係を早めに確認しておく必要があります。なお、通常のdカードの改定は2027年1月利用分からです。

2022年のd払い改定に続く引き下げ

ドコモのポイント施策をめぐっては、iPhone Maniaは2022年に、d払いの利用代金をdカードで支払う際の還元率が1.5%から1.0%へ引き下げられるとお伝えしました。今回の一連の改定も、こうした還元見直しの流れに連なる動きといえます。

また今回は、ポイント還元を特徴とする料金プラン「ドコモ ポイ活 MAX」などについても、還元の引き下げが同時に報じられています。

適用までにやっておきたい見直し

適用開始まで時間があるうちに、次の3点を確認しておくとよいでしょう。

• Apple Payを含む日々の支払いをdカードに集約している人は、還元率0.5%を前提にメインカードを続けるか再検討する
• ほとんど使っていないdカードは、年会費1,650円が発生する前に、利用を続けるか解約するかを決めておく
• 年会費の条件や適用時期の詳細は、ドコモからの正式な案内やdカード公式サイトで最新情報を確認する

dカードは日本国内で多くの人が日常の支払いに使っているカードだけに、今回の改定は家計に直結します。iPhoneでの決済手段を含めて、支払いの組み立てを早めに整理しておきましょう。

Source: ケータイWatch（dカード）・ケータイWatch（dカード PLATINUM）